# ゼビオホールディングス（8281） 2026年３月期　第３四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8281/disclosure/20260210554765
種別: 決算
開示日: 2026-02-13
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/8281

## 何が変わったか

第3四半期累計は売上高が前年同期比0.3％増にとどまる一方、営業利益は58.9％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は77.9％減となった。通期業績予想は据え置かれ、年間配当予想は前期の32.50円から35.00円に増額されている。

## 会社が挙げた理由

気候要因による冬物商品の立ち上がりの遅れや季節商材の需要停滞、人件費単価・前年出店店舗の費用・システム関連費用の増加、国内スポーツ小売事業の荒利率低下、海外事業の商品評価損、低効率店舗の閉鎖費用、ゼビオアリーナ仙台の改修・建物寄附に伴う特別損失などを挙げている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2025年12月31日
- 売上高: {"value":188803,"unit":"百万円","yoy_pct":0.3}
- 営業利益: {"value":2494,"unit":"百万円","yoy_pct":-58.9}
- 経常利益: {"value":4078,"unit":"百万円","yoy_pct":-41.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":866,"unit":"百万円","yoy_pct":-77.9}
- １株当たり当期純利益: 20.93円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":55.3,"前期末":59.5}
- 総資産: {"value":216596,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":120478,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":253534,"unit":"百万円","yoy_pct":1.2},"営業利益":{"value":4017,"unit":"百万円","yoy_pct":-42.7},"経常利益":{"value":5082,"unit":"百万円","yoy_pct":-33.3},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":236,"unit":"百万円","yoy_pct":-75.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":32.5,"revised_forecast":35,"change":2.5,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":4895,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":37,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":1,"unit":"百万円"},{"項目":"受取和解金","value":167,"unit":"百万円"},{"項目":"新株予約権戻入益","value":36,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":4,"unit":"百万円"},{"項目":"負ののれん発生益","value":51,"unit":"百万円"},{"項目":"為替換算調整勘定取崩益","value":34,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":121,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産処分損","value":2366,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":37,"unit":"百万円"},{"項目":"災害による損失","value":14,"unit":"百万円"},{"項目":"賃貸借契約解約損","value":171,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"新規社名":"－","除外社名":"－"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":47911023,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":6529016,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 売上高は微増にとどまり、気候要因による冬物・季節商材の需要停滞、人件費単価や店舗・システム関連費用の増加、荒利率低下、商品評価損、店舗閉鎖費用、ゼビオアリーナ仙台に関する固定資産処分損などにより利益が減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第3四半期累計の売上高は188,803百万円、通期予想は253,534百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「売上高188,803百万円／通期予想253,534百万円、営業利益2,494百万円／通期予想4,017百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「営業利益は前年同期比58.9％減、経常利益は41.2％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は77.9％減。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は188,803百万円（0.3％増）、営業利益は2,494百万円（58.9％減）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,494百万円、経常利益4,078百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益866百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無』。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無』。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「通期営業利益予想は4,017百万円、対前期増減率は△42.7％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年3月期の年間配当は32.50円、2026年3月期予想は35.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「『2027年３月期におけるＲＯＥ６％の達成を視野に』との記載はあるが、配当性向・DOE等の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失の『固定資産処分損』は2,366百万円、特別損失合計は2,711百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「四半期連結損益計算書の特別損失に『減損損失 37』と記載。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「『一般小売事業の単一セグメントとみなせるため、記載を省略しております』。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「当期は売上高188,803百万円・営業利益2,494百万円、前年同期は売上高188,258百万円・営業利益6,075百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は当第3四半期末55.3％、前期末59.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「『当第３四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません』。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「『人件費単価の上昇』『システム関連費用の増加』『国内スポーツ小売事業における荒利率の低下』『海外事業における商品評価損』。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因として費用増加、荒利率低下、商品評価損などは記載されているが、要因別の影響額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部要因として『気候要因による冬物商品の立ち上がり遅れ』、自社施策として『共同仕入を開始』『大型ＥＣシステムを本稼働』と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『予想につきましては様々な不確定要素が内在しておりますので、実際の業績等はこれらの予想値と異なる場合があります』。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『2025年４月１日から2025年12月31日』の期間と、売上高188,803百万円、営業利益2,494百万円などを記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『米国の通商政策の動向や中国の不動産市場の停滞等を背景に、先行きには不透明感が残っております』。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期は2025年4月1日〜12月31日、前年同期は2024年4月1日〜12月31日。『当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無』。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません』。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①〜④の各項目がすべて『無』。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無』。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：有』『決算説明会開催の有無：無』。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「『40店舗を出店し33店舗を閉店』『グループの総店舗数は894店舗』『売場面積は…208,933坪』。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「『2027年３月期におけるＲＯＥ６％の達成を視野に』『2026年３月期は…準備期間と位置づけております』。」）