# ゼビオホールディングス（8281） 2024年3月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8281/disclosure/20240505582038
種別: 決算
開示日: 2024-05-10
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/8281

## 何が変わったか

売上高は前年同期比1.3％増と小幅に伸びた一方、営業利益は49.5％減、親会社株主に帰属する当期純利益は52.0％減となった。

## 会社が挙げた理由

行動制限の解除に伴う一般スポーツ用品需要の回復などで売上高は微増となった。一方、新規出店・既存店改装の設備投資、人件費、店舗関連費用、EC事業関連コスト、システム開発費用などにより販売費及び一般管理費が増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":242433,"unit":"百万円","yoy_pct":1.3}
- 営業利益: {"value":4204,"unit":"百万円","yoy_pct":-49.5}
- 経常利益: {"value":5405,"unit":"百万円","yoy_pct":-41.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2592,"unit":"百万円","yoy_pct":-52}
- １株当たり当期純利益: 58.62円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":59.2,"前期末":57.7}
- 総資産: {"value":209530,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":124813,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4274,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-8041,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-4138,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":24941,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":250958,"unit":"百万円","yoy_pct":3.5},"営業利益":{"value":6002,"unit":"百万円","yoy_pct":42.8},"経常利益":{"value":6284,"unit":"百万円","yoy_pct":16.3},"純利益":{"value":3002,"unit":"百万円","yoy_pct":15.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":30,"revised_forecast":30,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":4806,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":694,"unit":"百万円","対象資産":"営業店舗の店舗設備（建物等）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","金額":2,"単位":"百万円"},{"項目":"受取保険金","金額":40,"単位":"百万円"},{"項目":"受取移転補償金","金額":45,"単位":"百万円"},{"項目":"新株予約権戻入益","金額":0,"単位":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","金額":4,"単位":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","金額":30,"単位":"百万円"},{"項目":"固定資産売却損","金額":0,"単位":"百万円"},{"項目":"減損損失","金額":694,"単位":"百万円"},{"項目":"災害による損失","金額":105,"単位":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失","金額":25,"単位":"百万円"},{"項目":"賃貸借契約解約損","金額":14,"単位":"百万円"},{"項目":"ポイント制度変更に伴う損失","金額":106,"単位":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"有","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: {"value":47911,"unit":"千株"}
- 期末自己株式数: {"value":3700,"unit":"千株"}
- 業績の増減要因: 行動制限の解除に伴う一般スポーツ用品需要の段階的な回復などにより売上高は前年同期比で微増となった。一方、新規出店・既存店改装などの設備投資、人件費、店舗関連費用、EC事業関連コスト、システム開発費用等により販売費及び一般管理費が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2024年3月期　決算短信〔日本基準〕（連結）」である。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高2,424億33百万円（前年同期比1.3％増）、営業利益42億４百万円（前年同期比49.5％減）、経常利益54億５百万円（前年同期比41.5％減）、親会社株主に帰属する当期純利益25億92百万円（前年同期比52.0％減）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は「前年同期比1.3％増」、営業利益は「前年同期比49.5％減」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益4,204百万円、経常利益5,405百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,592百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「次期予想は「営業利益60億２百万円（前年同期比42.8％増）」、当期実績は「営業利益42億４百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「前期の配当支払額は「１株当たり配当額15.00円」が2回、今期の基準日配当は「１株当たり配当額15.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「減損損失694百万円」「特別損失合計977百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当連結会計年度…減損損失（694百万円）として特別損失に計上いたしました。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「一般小売事業の単一セグメントとみなせるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「当期の売上高は242,433百万円、営業利益は4,204百万円。前期の売上高は239,293百万円、営業利益は8,327百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2023年３月期57.7」「2024年３月期59.2」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「前期7,020」「当期4,274」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「設備投資と、人件費や店舗関連費用、ＥＣ事業関連コスト、システム開発費用等が嵩み、販売費及び一般管理費は増加しました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「新規出店や既存店の改装などの設備投資と、人件費や店舗関連費用、ＥＣ事業関連コスト、システム開発費用等が嵩み」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「暖冬の影響により、ウィンタースポーツ商品や防寒衣料関連の需要は大きく減退」、自社施策として「新規出店、既存店改装及び接客サービス力の向上を図り」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「景気は緩やかな回復が続くことが予想されます」「売上高…を見込んでおります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度（2023年４月１日から2024年３月31日）」および各業績金額・前年同期比が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「人件費や物流費等の上昇や原材料価格の高騰に加え、世界的なインフレや常態化する円安の影響による更なる物価上昇が懸念され」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「売上高…（前年同期比1.3％増）」と記載され、子会社の決算日については「連結上必要な調整を行っております」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 見積りの変更（原文: 「見出しが「（会計上の見積りの変更）」であり、「従来の方法と比べ、売上高、営業利益、経常利益、及び税金等調整前当期純利益がそれぞれ215百万円増加」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「47店舗を出店し35店舗を閉店」「総店舗数は895店舗」「売場面積…202,701坪」。」）