# ゼビオホールディングス（8281） 2024年3月期　第2四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8281/disclosure/20231026572643
種別: 決算
開示日: 2023-11-10
Komoriの読み（0-100）: 66
企業ページ: https://komori.app/company/8281

## 何が変わったか

第2四半期累計の売上高は前年同期比1.7%増加した一方、営業利益は26.5%減少し、親会社株主に帰属する四半期純利益は35.7%減少した。既存店改装・新規出店、人件費や店舗関連費用、EC・IT関連コストなどの増加が利益を圧迫した。

## 会社が挙げた理由

旅行などのコト消費がモノ消費に優先され、売上の伸びが限定的となった一方、既存店改装や新規出店などの設備投資、人件費、店舗関連費用、EC事業関連コスト、IT開発費などの増加により費用が増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2023年9月30日
- 売上高: {"value":120052,"unit":"百万円","yoy_pct":1.7}
- 営業利益: {"value":2968,"unit":"百万円","yoy_pct":-26.5}
- 経常利益: {"value":3669,"unit":"百万円","yoy_pct":-26.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2021,"unit":"百万円","yoy_pct":-35.7}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"not_disclosed","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":207157,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":124011,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-205,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-4350,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2121,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":25973,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"},"営業利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"},"経常利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"},"純利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":2053,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":2,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"受取保険金","value":35,"unit":"百万円"},{"項目":"新株予約権戻入益","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":4,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":24,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産売却損","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":2,"unit":"百万円"},{"項目":"災害による損失","value":13,"unit":"百万円"},{"項目":"賃貸借契約解約損","value":8,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規会社数":"not_disclosed","新規会社名":"not_disclosed","除外会社数":"not_disclosed","除外会社名":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 学校活動・スポーツイベントの正常化、ライフスタイル商品の需要拡大、部活動市場の回復、インバウンド需要の獲得に取り組んだ。一方、旅行などのコト消費がモノ消費に優先され売上の伸びが限定的となり、既存店改装・新規出店などの設備投資、人件費、店舗関連費用、EC事業関連コスト、IT開発費などの増加で費用が増加した。

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高1,200億52百万円（前年同期比1.7%増）、営業利益29億68百万円（前年同期比26.5%減）、経常利益36億69百万円（前年同期比26.8%減）、親会社株主に帰属する四半期純利益20億21百万円（前年同期比35.7%減）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「損益計算書では、売上高が前期118,028百万円から当期120,052百万円、営業利益が前期4,041百万円から当期2,968百万円となっている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益 2,968」「経常利益 3,669」「親会社株主に帰属する四半期純利益 2,021」（単位：百万円）」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「連結業績予想については、2023年５月12日に公表した業績予想を修正しています。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別利益合計 41」「特別損失合計 48」「営業利益 2,968」（単位：百万円）」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「損益計算書の特別損失に「減損損失 2」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「当期は売上高120,052百万円・営業利益2,968百万円、前年同期は売上高118,028百万円・営業利益4,041百万円。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは、２億５百万円の支出となりました。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「人件費や店舗関連費用、ＥＣ事業関連コスト、及びＩＴ開発などの単価上昇や販売管理費の増加を受け、総額でのコストコントロールを実施しましたが、費用は増加に転じました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「本文は旅行などのコト消費、改装・出店、人件費、店舗関連費用、EC・ITコストなどを要因として説明しているが、要因別の金額は示していない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「エネルギーコストや原材料価格の高騰」「為替変動」「旅行などのコト消費」が、自社施策として「既存店改装」「接客サービス力の向上」「低効率店舗の閉鎖」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「計画通りの実行が不透明な状況」「一巡が見られました」「一巡の兆しを見せており」とする一方、「以上の結果…となりました」と実績を断定している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「自 2023年４月１日 至 2023年９月30日」および「売上高120,052百万円」「営業利益2,968百万円」「当第２四半期末におけるグループの総店舗数は888店舗」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「エネルギーコストや原材料価格の高騰」「世界的な金融引き締めによる為替変動」「建設資材価格の高騰」「非製造業における人手不足の深刻化」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「損益計算書に「前第２四半期連結累計期間（自 2022年４月１日 至 2022年９月30日）」と「当第２四半期連結累計期間（自 2023年４月１日 至 2023年９月30日）」が並記されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「25店舗を出店し20店舗を閉店しました」「当第２四半期末におけるグループの総店舗数は888店舗」「グループ合計の売場面積は…199,102坪」。」）