# ゼビオホールディングス（8281） 2022年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8281/disclosure/20220505533386
種別: 決算
開示日: 2022-05-13
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/8281

## 何が変わったか

2022年3月期は、売上高が10.3％増、営業利益が80.7％増となり、最終利益も大幅に改善した。2023年3月期は売上高と営業利益の増加を見込む一方、経常利益は減少を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

新型コロナウイルス感染症の影響が徐々に解消するなか、オープンエアーレジャーの活況、学校活動やスポーツ大会の再開、冬季の気温低下・降雪などにより需要が回復した。会社はゴルフ専門店の増加、アウトドア・ウィンタースポーツ売場の拡大、品揃え強化、モバイルポイントカード会員数の拡大、販促強化によるEC売上の引き上げにも取り組んだ。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年4月1日〜2022年3月31日
- 売上高: {"value":223282,"unit":"百万円","yoy_pct":10.3}
- 営業利益: {"value":4999,"unit":"百万円","yoy_pct":80.7}
- 経常利益: {"value":7851,"unit":"百万円","yoy_pct":80.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":3836,"unit":"百万円","yoy_pct":830.3}
- １株当たり当期純利益: 86.77円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":56.8,"前期末":55.9}
- 総資産: {"value":208273,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":118708,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2304,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-5431,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1921,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":39893,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":241516,"unit":"百万円","yoy_pct":8.2},"営業利益":{"value":7031,"unit":"百万円","yoy_pct":40.6},"経常利益":{"value":7685,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.1},"純利益":{"value":4115,"unit":"百万円","yoy_pct":7.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: {"本邦":"連結損益計算書の売上高の90％超（額は非開示）"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":4175,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":1293,"unit":"百万円","対象資産":"営業店舗及び賃貸店舗の店舗設備（建物及び構築物828百万円、リース資産11百万円、その他452百万円）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","金額":4,"unit":"百万円"},{"項目":"受取保険金","金額":111,"unit":"百万円"},{"項目":"新株予約権戻入益","金額":28,"unit":"百万円"},{"項目":"関係会社株式売却益","金額":149,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","金額":290,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産売却損","金額":17,"unit":"百万円"},{"項目":"災害による損失","金額":39,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","金額":1293,"unit":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失","金額":1,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","金額":149,"unit":"百万円"},{"項目":"関係会社株式売却損","金額":19,"unit":"百万円"},{"項目":"賃貸借契約解約損","金額":120,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":1,"社名":["ゼビオスポーツ総研株式会社"]},"除外":{"会社数":4,"社名":["賽標(成都)体育用品有限公司他2社","株式会社パステル"]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: {"value":47911,"unit":"千株"}
- 期末自己株式数: {"value":3699,"unit":"千株"}
- 業績の増減要因: オープンエアーレジャーの活況、学校活動やスポーツ大会の再開、冬季の気温低下・降雪などによる需要回復に加え、ゴルフ専門店の増加、アウトドア・ウィンタースポーツの売場拡大・品揃え強化、モバイルポイントカード会員数の拡大、販促強化によるEC売上の引き上げが寄与した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2022年3月期 決算短信」とあり、損益計算書の対象期間は「自 2021年4月1日 至 2022年3月31日」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「当期の実績と、2023年3月期の通期連結業績予想が記載されているが、当期実績に対する進捗率の比較表はない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高2,232億82百万円（前年同期比10.3％増）、営業利益49億99百万円（前年同期比80.7%増）、経常利益78億51百万円（前年同期比80.8%増）、親会社株主に帰属する当期純利益38億36百万円（前年同期比830.3%増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前年同期比10.3％増」、営業利益は「前年同期比80.7%増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益4,999百万円、経常利益7,851百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,836百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2023年3月期の営業利益予想は「70億31百万円（前年同期比40.6％増）」、2022年3月期実績は「営業利益49億99百万円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「特別損失合計1,930百万円」「減損損失1,293百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当連結会計年度…減損損失（1,293百万円）として特別損失に計上いたしました。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「一般小売事業以外のセグメントはいずれも重要性が乏しく、一般小売事業の単一セグメントとみなせるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「当期の売上高は223,282百万円、営業利益は4,999百万円。前年同期は売上高202,438百万円、営業利益2,767百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率の推移は「2021年3月期55.9」「2022年3月期56.8」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「前期25,369」「当期2,304」（単位：百万円）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「オープンエアーレジャーの活況や部活動を始めとする学校活動やスポーツ大会の再開などにより…売上の伸長や回復基調を辿りました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「ウィンタースポーツ部門20.7％増、ゴルフ部門21.1％増などの部門別増減率と、「74店舗を出店し39店舗を閉店しました」との記載がある。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「学校活動やスポーツ大会の再開」「冬季は気温低下や降雪」、施策として「大型ゴルフ専門店を増加」「売り場拡大や品揃え強化」「販促強化によるEC売上の引き上げ」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「連結業績は…となりました」と断定する一方、「通期連結業績は…を見込みます」「大規模な行動制限が起きないことを前提として業績を予測しております」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度（自2021年4月1日 至2022年3月31日）」の実績数値と、「2023年3月期」の通期業績予想が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染症やサプライチェーンの混乱」「物価上昇」「エネルギー問題に起因する物流費や電気料金などのコストアップ要因」「商業施設の休業、時短営業」が記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前連結会計年度について新たな表示方法による組替えを行っておりません」と記載され、当期の売上高が8,586百万円減少した影響も示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「収益認識に関する会計基準等を第１四半期連結会計期間の期首から適用」「時価の算定に関する会計基準等を第１四半期連結会計期間の期首より適用」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「74店舗を出店し39店舗を閉店」「グループの総店舗数は899店舗」「売場面積は…200,527坪」。」）