# デジタル化による店頭利便性・業務生産性・データ活用の向上｜フジ（8278）の変遷

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## 経過

- FY2021 初出 「また、店頭での利便性と業務の生産性向上、データの資源化と活用等を目的としたデジタル化のさらなる推進に取り組みます。」 — 店頭の利便性、業務の生産性、データの資源化・活用を目的とするデジタル化のさらなる推進を、新中期経営計画の施策として初めて明示した。 (https://komori.app/company/8278/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「それらを支えるべくサプライチェーンの整備やデジタル化の推進など、事業インフラ整備の推進にも取り組んでいます。」 — 店舗の成長・拡大を支えるサプライチェーン整備とデジタル化を引き続き推進している。 (https://komori.app/company/8278/filing/2021-q1)
- FY2024-Q1 前進 「さらに、より便利な買い物環境の実現を目指し、スマートフォンアプリ「iＡＥＯＮ（アイイオン）」によるお買い得情報の発信、アプリ決済の推進、また、専用端末でスキャンしながら買い回りができる「マイピレジ」の導入拡大など、デジタル活用も進めています。」 — デジタル化を、iAEONによる情報発信、アプリ決済、専用端末を使うマイピレジの導入拡大へ具体化している。 (https://komori.app/company/8278/filing/2023-q1)
- FY2024-Q3 前進 「より便利なお買物環境の実現を目指し、スマートフォンアプリ「iＡＥＯＮ（アイイオン）」によるお買い得情報の発信、アプリ決済の推進、専用端末でスキャンしながら買い回りができる「マイピレジ」の導入拡大、電子棚札の導入拡大など、デジタル活用も進めています。」 — デジタル化を、iAEONによる情報発信、アプリ決済、マイピレジ、電子棚札の導入拡大へ具体化した。 (https://komori.app/company/8278/filing/2023-q3)
- FY2024 前進 「早期に統合シナジーの最大化を実現すべく、サプライチェーンインフラの統合と整備、仕入と調達の統合、ＰＢの拡大と共同開発などのＭＤ統合、ＩＤ-ＰＯＳの活用、マーケティングと販売促進活動の高度化など、「事業インフラの統合とシナジー創出」を推し進めます。」 — デジタル化を、統合後のサプライチェーン・調達・MD統合を支えるID-POS活用、マーケティング、販売促進活動の高度化へ具体化している。 (https://komori.app/company/8278/filing/2023-fy)
- FY2025-Q1 前進 「お得チェックやiAEON（アイイオン）などのアプリを徹底活用することによる新たなお客さま接点の創出や販促効率の向上、セルフレジや専用セルフスキャン端末「My-Pi（マイピ）スキャン」の導入の拡大によるレジ待ち時間の短縮、電子棚札や需要予測型自動発注システムの導入の拡大による作業効率の改善や発注精度の向上など、デジタル化の推進による店頭の改革に取り組んでいます。」 — デジタル化を、アプリ活用、セルフレジ、My-Piスキャン、電子棚札、需要予測型自動発注システムの導入拡大へ具体化した。 (https://komori.app/company/8278/filing/2024-q1)
- FY2026-H1 前進 「また店舗の生産性向上を図るべく、販売予測に基づく作業計画の立案と運用、強化部門・時間帯への適正な人員配置に取り組むとともに、省人化投資として上半期では電子棚札を44店舗（累計134店舗）、セルフレジ等を４店舗（累計375店舗）に導入しました。」 — デジタル・省人化施策を、販売予測型の作業計画、適正人員配置、電子棚札44店舗、セルフレジ等4店舗の導入へ具体化した。 (https://komori.app/company/8278/filing/2025-h1)
- 2026-04-21 前進 「あわせて、作業の省力化を実現するため当期新たに電子棚札を120店舗、セルフレジを9店舗に導入しました。」 — 電子棚札120店舗、セルフレジ9店舗への導入によりデジタル化・省人化を進めた。 (https://komori.app/company/8278/disclosure/20260420506761)
- FY2026 前進 「あわせて電子棚札を120店舗（累計210店舗）、セルフレジを９店舗（累計379店舗）に導入し、店舗作業の省力化を推進しています。」 — デジタル・省人化施策を、電子棚札120店舗、累計210店舗、セルフレジ9店舗、累計379店舗の導入へ拡大した。 (https://komori.app/company/8278/filing/2025-fy)
- FY2027-H1 前進 「「コスト構造改革」では、需要予測を備えた自動発注システムの活用や電子棚札導入などによる作業効率の改善を通じた生産性改善、使用量減少の取り組みによる電気代削減、また、あらゆる経費の見直しや徹底的なムダの発見と削減を進めたことで、販売費及び一般管理費は前年同期実績から縮減しました（販売費及び一般管理費前年同期比2.7％減）。」 — デジタル化を需要予測型自動発注システムと電子棚札の活用へ進め、作業効率・生産性を改善し、販売費及び一般管理費を前年同期比2.7％削減した。 (https://komori.app/company/8278/filing/2026-h1)