# 食品事業のシステム統合による在庫評価データ整備｜エイチ・ツー・オー　リテイリング（8242）の変遷

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## 経過

- FY2021-Q1 初出 「食品事業のシステム統合に伴い、算定に必要なデータの入手が可能となったため、当第１四半期連結会計期間より売価還元法による低価法に変更しております。」 — 食品事業のシステム統合により在庫評価に必要なデータを取得できるようになり、在庫評価方法を変更した。 (https://komori.app/company/8242/filing/2020-q1)
- FY2021 前進 「食品事業のシステム統合に伴い、算定に必要なデータの入手が可能となったため、当連結会計年度の期首より、売価還元法による低価法に変更しております。」 — 食品事業のシステム統合により必要データを取得できる状態となり、在庫評価方法を売価還元法による低価法へ変更した。変更による期首利益剰余金への影響は308百万円の減少である。 (https://komori.app/company/8242/filing/2020-fy)
- FY2023-Q1 前進 「一部の連結子会社における商品の評価方法は、従来、売価還元法による原価法（収益性の低下に基づく簿価切下げの方法）を採用しておりましたが、在庫管理の精度向上及び業務の効率化を目的としたシステム改修に伴い、算定に必要なデータの入手が可能となったため、当第１四半期連結会計期間より売価還元法による低価法に変更しております。」 — システム改修による在庫管理の精度向上・業務効率化を背景に、当第1四半期から一部子会社の棚卸資産評価方法を変更し、期首利益剰余金は127百万円減少した。 (https://komori.app/company/8242/filing/2022-q1)
- FY2023 前進 「2023年にはシステム統合も予定しており、現在取り組み途上の商品・業務フロー等においてもより効率的な取り組みを進め、人的投資とともに生産性を高め、成長への礎を固めてまいります。」 — イズミヤ・阪急オアシスの合併に伴うシステム統合と商品・業務フローの効率化が具体的な計画として示された。 (https://komori.app/company/8242/filing/2022-fy)