# 個人消費の減退による売上・利益への影響｜エイチ・ツー・オー　リテイリング（8242）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「百貨店事業、食品事業の主力事業において、個人消費の減退に加えて、店舗再編による建て替え工事や店舗閉鎖等の影響もあり、売上高、営業利益、経常利益ともに前年割れとなりました。」 — 個人消費の減退が当期の主力事業の売上高・営業利益・経常利益の前年割れ要因として実績に表れている。 (https://komori.app/company/8242/filing/2016-fy)
- FY2018-Q3 対処 「円安・株高の影響による消費意欲の向上に伴う堅調な国内消費」 — 前年度に記載された個人消費減退に対し、当第３四半期累計期間は国内消費が堅調であると記載している。 (https://komori.app/company/8242/filing/2017-q3)
- FY2019-Q2 対処 「相次ぐ自然災害の影響を受け一時的に売上は低下したものの、堅調な国内需要とインバウンド需要の拡大で好調に推移した百貨店事業が全体を牽引し、連結売上高は444,408百万円（前年同期比102.9％）と前年を上回りました。」 — 自然災害による一時的な売上低下はあったが、堅調な国内需要とインバウンド需要の拡大により連結売上高は前年を上回った。 (https://komori.app/company/8242/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「堅調な国内需要とインバウンド需要の拡大で好調に推移した百貨店事業が全体を牽引し、連結売上高は700,406百万円（前年同期比101.6％）と前年を上回りました。」 — 自然災害による影響はあったものの、堅調な国内需要とインバウンド需要の拡大により連結売上高は前年を上回った。 (https://komori.app/company/8242/filing/2018-q3)
- FY2020-Q1 再掲 「国内需要・インバウンド需要ともに堅調に推移した阪急本店の売上高が前年同期比104.1％と伸長しました。」 — 個人消費減退リスクに対して、国内需要が堅調に推移し、阪急本店の売上高が前年同期を上回ったと記載している。 (https://komori.app/company/8242/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「国内需要・インバウンド需要がともに堅調に推移したことに加えて、前年同期に相次いだ自然災害が今年は少なかったことや、９月の消費税増税前の駆け込み需要が寄与いたしました。」 — 国内需要・インバウンド需要が堅調に推移し、連結売上高は前年同期比101.4％となった。 (https://komori.app/company/8242/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 顕在化 「増税後は、駆け込み需要の反動減に加えて、消費マインドの冷え込みによる買い控えや、暖冬の影響により、百貨店事業および食品事業の売上高が減少いたしました。」 — 増税後の消費マインドの冷え込みと買い控えが、主力の百貨店事業・食品事業の売上高減少として顕在化した。 (https://komori.app/company/8242/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 悪化 「当期の当社グループの連結業績は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う緊急事態宣言の発令やその後の外出自粛により、百貨店事業を中心として大きな影響を受け、売上高は145,904百万円（前期比67.2％）となりました。」 — 個人消費・外出需要の減退が、新型コロナウイルス感染症、緊急事態宣言、外出自粛によるグループ売上高の大幅減少として顕在化した。 (https://komori.app/company/8242/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 悪化 「第２四半期以降は、新型コロナウイルス新規感染者数の状況を考慮しつつ、順次、営業時間の変更や催事・販促施策を再開いたしましたが、オフィスへの通勤者の減少や、週末においてもシニア層やファミリー層を中心に都心への外出を避ける傾向が続いたことなどから、都心店の入店客数は低水準にとどまりました。」 — 都心への外出回避や通勤者減少が続き、都心店の入店客数が低水準となった。百貨店事業の第2四半期会計期間売上高は前年同期比71.2％、都心既存店は67.6％となった。 (https://komori.app/company/8242/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 悪化 「新規感染者数が減少傾向にあった時期には、基調回復の兆しが見えたものの、12月以降の「第３波」感染再拡大によりオフィスへの通勤者、シニア層やファミリー層などの来店が減少し、都心店の入店客数は低水準にとどまりました。」 — 感染再拡大により通勤者、シニア層、ファミリー層の来店が減少し、都心店の入店客数が低水準にとどまった。新型コロナウイルス感染症による個人消費・外出需要の減退が継続している。 (https://komori.app/company/8242/filing/2020-q3)
- FY2021 悪化 「当期の当社グループの連結業績は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う二度の緊急事態宣言の発令や外出自粛により、百貨店事業を中心として大きな影響を受け、売上高は739,198百万円（前期比82.4％）となりました。」 — 個人消費・外出需要の減退が年間売上高の大幅減少として現れ、前期比82.4％となった。 (https://komori.app/company/8242/filing/2020-fy)
- FY2022-Q3 対処 「一方、これら会計処理方針の変更による影響を除外した前期までの売上高に相当する「総額売上高」では567,149百万円となり、緊急事態宣言を受けた店舗の休業や縮小営業が前期に引き続き発生したものの、実質ベースでは前期比102.8％と増収となりました。」 — 店舗休業・縮小営業が続く中でも、実質ベースの総額売上高は前年同期比102.8％となり、個人消費減退による業績影響が前期から改善した。 (https://komori.app/company/8242/filing/2021-q3)
- FY2022 対処 「これら会計処理方針の変更による影響を除外した前期までの売上高に相当する「総額売上高」では788,108百万円となり、緊急事態宣言を受けた店舗の休業等が前期に引き続き発生したものの、実質ベースでは前期比106.6％と増収となりました。」 — 店舗休業等が続く中でも、会計方針変更の影響を除いた総額売上高は前期比106.6％となり、個人消費・来店需要による業績影響が前年度から改善した。 (https://komori.app/company/8242/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 対処 「百貨店事業では新型コロナウイルス感染症による影響の緩和や、消費意欲の回復傾向をうけて、国内既存店売上高はコロナ前の水準を上回りました。」 — 感染症の影響緩和と消費意欲の回復により、百貨店の国内既存店売上高がコロナ前の水準を上回った。 (https://komori.app/company/8242/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 対処 「新型コロナウイルス感染症による影響は残るものの、阪急本店が好調に推移した結果、国内既存店売上高はコロナ前の水準を上回り」 — 感染症による影響は残るとしつつ、消費意欲の回復と阪急本店の好調により国内既存店売上高がコロナ前の水準を上回った。 (https://komori.app/company/8242/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 対処 「新型コロナウイルス感染症の影響が薄まり社会生活がコロナ前に戻りつつある中、期を通じて国内消費が好調に推移するとともに、免税売上高の回復により第３四半期連結会計期間である10～12月の既存店売上高はコロナ前の水準を上回りました。」 — 感染症の影響緩和と消費意欲の回復により、国内消費が好調に推移し、百貨店既存店売上高がコロナ前の水準を上回った。 (https://komori.app/company/8242/filing/2022-q3)
- FY2023 対処 「期を通じて国内消費が好調に推移し、免税売上高の回復により第３四半期連結会計期間である10～12月の既存店売上高はコロナ前の水準を上回りました。」 — 国内消費と免税売上高の回復により、既存店売上高がコロナ前水準を上回った。 (https://komori.app/company/8242/filing/2022-fy)
- FY2024-Q3 対処 「百貨店事業では円安や株高などの外部環境の好影響が継続したこともあり、国内消費は堅調に推移、インバウンド売上は大きく伸長しました。」 — 個人消費減退による売上・利益への影響に対し、国内消費が堅調に推移し、インバウンド売上も大きく伸長した。 (https://komori.app/company/8242/filing/2023-q3)
- FY2025 悪化 「物価上昇の継続を受け、実質賃金低下による生活防衛意識が高まっております。」 — 個人消費の減退リスクについて、物価上昇と実質賃金低下による生活防衛意識の高まりを新たな環境要因として記載した。 (https://komori.app/company/8242/filing/2024-fy)
- FY2026 悪化 「当期は、中国からの訪日客の急減によるインバウンド売上の減少や物価の上昇が継続するなど、厳しい事業環境が続く中」 — 個人消費・需要環境について、物価上昇の継続と中国からの訪日客急減によるインバウンド売上減少が同時に記載された。 (https://komori.app/company/8242/filing/2025-fy)