# 新型コロナウイルス感染症による店舗休業・業績悪化リスク｜高島屋（8233）の変遷

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## 経過

- FY2021-Q1 初出 「新型コロナウイルス感染症の影響によりわが国経済への打撃は非常に深刻なものとなりました。当社グループにおいてもグループ商業施設の臨時休業や営業時間短縮の対応により、業績は非常に厳しい結果となりました。今後、再び感染拡大が生じれば同様のリスクの発生が想定されます。」 — 新型コロナウイルス感染症による商業施設の臨時休業・営業時間短縮と業績悪化が実際に発生し、再感染拡大時の同様のリスクを新たに明示した。 (https://komori.app/company/8233/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 悪化 「依然、新型コロナウイルス感染症の収束目処は立たず、業績の回復は見通せない状況にあります。今後再び感染拡大が生じれば、更に業績が悪化するリスクが想定されます。」 — 新型コロナウイルス感染症による休業・業績悪化リスクについて、収束時期と業績回復が見通せず、再拡大時のさらなる悪化を明示している。 (https://komori.app/company/8233/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 悪化 「新型コロナウイルス感染症の収束時期はいまだ不透明であり、経済活動の停滞は国内外で長期に及ぶ可能性があります。現在営業活動は再開しておりますが、業績は未だ回復の途上にあります。また、Go Toキャンペーン等政府による経済対策が実施されるものの、直近においては第３波と捉えられる感染拡大が見られる中、今後再び店舗の休業をせざるをえない状況になることは最大のリスクであると捉えております。」 — 第3波の感染拡大を受け、感染症の収束時期と業績回復が見通せず、再度の店舗休業を最大のリスクとして明示している。 (https://komori.app/company/8233/filing/2020-q3)
- FY2021 悪化 「（１）外部環境に起因するリスク　① 新型コロナウイルス感染拡大の影響継続　＜想定されるリスク＞　・・・影響度＝特に大　＊店舗の休業・営業時間の短縮によるビジネス機会の逸失　＊消費マインドの低下および来店頻度の減少」 — 新型コロナウイルス感染拡大の影響継続を影響度が特に大きいリスクとして独立項目化し、店舗休業・営業時間短縮・消費マインド低下を挙げた。 (https://komori.app/company/8233/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 悪化 「しかしながら３回目の緊急事態宣言を受けて、大阪店や日本橋店などの大型店を含む10店舗で臨時休業したことやインバウンド売上が消失したこともあり、依然としてコロナ禍以前の水準には及ばない状況です。」 — 第3回緊急事態宣言に伴い大型店を含む10店舗が臨時休業し、コロナ前水準への回復未達が続いている。 (https://komori.app/company/8233/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 悪化 「国内百貨店では、前年のコロナ感染拡大影響の反動から、入店客数・売上ともに前年から大きく伸長いたしました。しかしながら７月以降の感染再拡大に伴い８月は大きく売上を落とすこととなり、依然としてコロナ禍以前の水準には及ばない状況です。」 — 前年からは回復したものの、7月以降の感染再拡大により8月の売上が大きく落ち込み、コロナ前水準への未回復が続いている。 (https://komori.app/company/8233/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「しかしながら、新たな変異株の出現もあり、コロナ影響が収束するには、依然不透明な状況が続いております。」 — 新たな変異株の出現を踏まえ、感染症の収束時期と店舗・業績への影響がなお不透明と記載している。 (https://komori.app/company/8233/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「しかしながら、オミクロン株の影響による消費の減速ムードを受け、依然としてコロナ前の水準には至っておりません。」 — 緊急事態宣言解除後に回復傾向が見られたものの、オミクロン株による消費減速とコロナ前水準への未回復が続いている。 (https://komori.app/company/8233/filing/2021-fy)
- FY2023-Q2 対処 「国内百貨店では、３月にまん延防止等重点措置が解除され、その後のコロナ第７波でも行動制限はなく、夏場の個人消費への影響が抑えられるなど、中元ギフトセンターでも連日多くのお客様にご来場いただきました。」 — 国内百貨店では、第７波においても行動制限がなく、個人消費への影響が抑えられたと記載しており、従来の店舗休業・行動制限によるリスク影響が国内では弱まった。 (https://komori.app/company/8233/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 対処 「国内百貨店では、３月にまん延防止等重点措置が解除されて以降、個人消費は堅調に推移し、インバウンドを除く国内需要は2019年の水準まで回復してきております。」 — 国内百貨店では、まん延防止等重点措置の解除後、個人消費が堅調に推移し、インバウンドを除く国内需要が2019年水準まで回復したと記載している。 (https://komori.app/company/8233/filing/2022-q3)
- FY2025 再定義 「コロナ禍の経験と反省を踏まえ、このようなパンデミック影響の極小化に向けて事業ポートフォリオを見直し、経営の更なる安定化を図ります。…ＥＣなどの無店舗販売チャネルの強化拡大、デジタル技術を活用したリモート接客システムの導入など非接触型販売の仕組みを積極的に導入してまいります。」 — 従来の新型コロナウイルス感染症リスクから、新たなパンデミック全般への備えとして、事業ポートフォリオ、EC、リモート接客を組み合わせる枠組みへ整理し直した。 (https://komori.app/company/8233/filing/2024-fy)