# ＭｒＭａｘＨＤ（8203） 2027年2月期 第2四半期（中間期） 決算参考資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8203/disclosure/20261007547458
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-10-08
Komoriの読み（0-100）: 61
企業ページ: https://komori.app/company/8203

## 何が変わったか

2027年2月期第2四半期は、既存店の回復や新規出店により増収増益となった。通期予想は期初計画から修正され、売上高157,000百万円、営業利益4,850百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

会社は、営業利益の増加要因として、売上総利益の増加、高い利益率の商品およびPB商品の売上増加を挙げている。一方、人件費は賃金上昇や新規出店に伴う人員増、物流費は新規出店に伴い増加したとしている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算短信補足資料
- 対象決算期: 2027年2月期 第2四半期（中間期）
- 売上高: {"value":75133,"unit":"百万円","yoy_pct":104.3}
- 営業利益: {"value":3062,"unit":"百万円","yoy_pct":109.1}
- 経常利益: {"value":3001,"unit":"百万円","yoy_pct":103.1}
- 純利益: {"value":1937,"unit":"百万円","yoy_pct":102.3}
- 売上総利益率: {"率":23.1,"前年同期比増減ポイント":-0.9}
- 営業利益率: {"率":4.1,"前年同期比増減ポイント":-0.2}
- 販管費: {"value":17284,"unit":"百万円","売上高販管費率":22.1}
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"営業収益":{"value":157000,"unit":"百万円"},"売上高":{"value":151000,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":33600,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":4850,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":4700,"unit":"百万円"},"純利益":{"value":3100,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: {"家電部":{"売上高":10789,"unit":"百万円","yoy_pct":108.8},"AV機器部":{"売上高":3736,"unit":"百万円","yoy_pct":104.7},"ライフスタイル部":{"売上高":10437,"unit":"百万円","yoy_pct":110.5},"ホームソリューション部":{"売上高":6396,"unit":"百万円","yoy_pct":102.3},"HCD部":{"売上高":15092,"unit":"百万円","yoy_pct":106.7},"食品部":{"売上高":28925,"unit":"百万円","yoy_pct":100.2},"その他":{"売上高":-244,"unit":"百万円","yoy_pct":null}}
- 増減要因の内訳: {"営業収入の増加":1366,"売上総利益の増加":226,"人件費の増加":-673,"物流費の増加":-142,"減価償却費の増加":-115,"販売手数料・広告宣伝費の増加":-64,"その他経費の増加":-61,"その他":-226}
- 主要KPI: {"既存店売上高":{"value":null,"unit":"前年同期比108.3%","yoy_pct":null},"既存店客数":{"value":null,"unit":"前年同期比104.3%","yoy_pct":null},"PB売上構成比":{"value":21.6,"unit":"%","yoy_pct":null},"期末店舗数":{"value":62,"unit":"店舗","yoy_pct":null}}
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: {"期末店舗数":62,"unit":"店舗","期中出店数":3,"期中閉店数":0}
- 従業員数: {"正社員":789,"パート・アルバイト平均":1891,"全従業員数":2680,"unit":"人"}
- 業績見通しの前提: {"既存店増収率":-3,"unit":"%","新規出店":7,"unit_2":"店舗"}
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"PB売上構成比":{"目標年度":"2029年2月期","目標値":30,"unit":"%"}}
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"期末配当":18,"unit":"円／株","中間配当":"not_disclosed"}
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: {"value":3962,"unit":"百万円（第2四半期累計実績）"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 2027年2月期に新規出店7店舗を計画、既存店の改装を実施

## 評価の根拠

- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「業績表の期間表示は「第2四半期」と「通期」で、3か月単独の列はない。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「資料中に「過去最高」または同趣旨の記載は確認できない。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「期初予想から業績予想に変更ありません。ただし、前提条件は変更となりました」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「2027年2月期第2四半期 営業利益増減の要因」の図に、売上総利益、人件費、物流費などの金額が掲載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「7月以降は客数を中心に回復基調」「新規出店に伴う増収」「PB商品、加工食品、日配食品の売上が好調」と記載されている。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「「部門別売上高」の表に家電部、AV機器部、ライフスタイル部などの売上高と前年比が掲載されている。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「販売費、人件費、物流費、管理費の金額および「人件費の増加▲673」「物流費の増加▲142」などの記載がある。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「営業利益増減要因として「人件費の増加 ▲673」「物流費の増加 ▲142」「減価償却費の増加 ▲115」と記載されている。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 前提を一つだけ開示（原文: 「通期業績予想の前提に「既存店増収率▲3.0%」「新規出店7店舗」と記載されている。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「資料には熊本地震の影響を調査中とする記載はあるが、リスク額の記載はない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「7月以降は客数を中心に回復基調」と記載されている。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「「中期経営計画 PB売上構成比 2029年2月期 目標30%」と記載されている。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「2027年2月期について「新規出店7店舗」「店舗改装費用」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「既存店売上高・客数」「PB売上構成比」「店舗数の推移」「従業員の状況」などの数値が掲載されている。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「既存店売上高は前年同期比108.3%、既存店客数は104.3%、PB商品売上高は前年同期比で増加している。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「既存店売上高と客数の記載はあるが、客単価の記載はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「期末の正社員789人、パート・アルバイト平均1,891人、全従業員数2,680人と記載されている。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「資料には市場規模・市場シェア・競合との数値比較の記載がない。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 配当額のみ（原文: 「「期末配当（1株当たり）17円（前回予想）から19円」に相当する配当予想の記載がある。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「資料中に自己株式取得・消却に関する記載は確認できない。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「資料中に該当する財務目標の記載はない。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「設備投資額は計画7,500百万円、実績3,962百万円、減価償却費は計画3,200百万円、実績1,580百万円と記載されている。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 補足資料・数表（原文: 「表題が「2027年2月期 第2四半期（中間期） 決算参考資料」で、損益・店舗・部門別売上などの補足表が中心である。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「目次および本文は「第2四半期累計業績」「営業利益の増減要因」「店舗数」「設備投資と従業員の状況」などで構成されている。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」などの開示見送り表現は資料中にない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績予想に変更あり」としつつ、「熊本地震の業績への影響は、現在調査中」と記載されている。」）