# ＭｒＭａｘＨＤ（8203） 2026年2月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8203/disclosure/20260401595454
種別: 決算
開示日: 2026-04-09
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/8203

## 何が変わったか

2026年2月期は、営業収益・売上高・各利益が前年同期を上回り、増収増益となった。次期は営業収益1,570億円、営業利益48億50百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

米の品揃え拡充、節約志向を捉えた衣類用洗剤・ペットフード・加工食品などの価格訴求、Nintendo Switch 2やシールの販売増が売上増に寄与した。PB家電の拡販や新商品・既存商品の刷新に加え、セルフレジ導入などの業務効率化により、人件費増加を抑えた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年3月1日〜2026年2月28日
- 売上高: {"value":142134,"unit":"百万円","yoy_pct":8.2}
- 営業利益: {"value":4445,"unit":"百万円","yoy_pct":16.3}
- 経常利益: {"value":4499,"unit":"百万円","yoy_pct":19}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2715,"unit":"百万円","yoy_pct":9.6}
- １株当たり当期純利益: 81円51銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":44.2,"前期末":43.3}
- 総資産: {"value":86745,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":38374,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4021,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-5091,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1430,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2110,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1570,"unit":"億円（営業収益）","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"48億50百万円","unit":"記載どおり","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":47,"unit":"億円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":31,"unit":"億円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":27,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円／株"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: 配当性向30％を目途に配当を行う方針
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":3044,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":265,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","金額":213,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","金額":265,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 米の品揃え拡充、節約志向を反映した価格訴求商品、Nintendo Switch 2やシールの販売増、PB家電の拡販などにより売上が増加した。セルフレジ導入などの業務効率化により人件費増加を抑えた一方、新規出店・改装に伴う設備投資で減価償却費が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2026年2月期決算短信」と記載され、本文も「当連結会計年度」の通期実績を示している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「営業収益は「前期比108.1％」、営業利益は「前期比116.3％」、経常利益は「前期比119.0％」、親会社株主に帰属する当期純利益は「前期比109.6％」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は131,331百万円から142,134百万円、営業利益は3,823百万円から4,445百万円に増加している。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益4,445百万円、経常利益4,499百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,715百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「次期見通しは「営業利益48億50百万円」、当期実績は「営業利益は44億45百万円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「配当性向30％を目途に配当を行う方針です」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失として「固定資産除却損213百万円」「減損損失265百万円」「特別損失合計479百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失 － 265」「特別損失合計 85 479」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、小売及びこれに付随する事業を行う単一セグメントであるため、記載を省略しております」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「当期の売上高は142,134百万円、営業利益は4,445百万円。前期の売上高は131,331百万円、営業利益は3,823百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率の推移は「2025/2期43.3」「2026/2期44.2」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは前期5,439百万円、当期4,021百万円で、「前期比74.0％」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「米の売上は大幅に増加」、「衣類用洗剤、ペットフード、加工食品などの売上が好調」、「Nintendo Switch 2や子どもを中心に人気のシール等の売上増」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「PB商品の売上高は前期比114.7％」、「既存店売上高前期比は106.4％」、「当期の全店売上高は1,421億34百万円（前期比108.2％）」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「米の価格高騰」「節約志向の高まり」「Nintendo Switch 2や子どもを中心に人気のシール」、自社施策として「幅広く品揃え」「価格訴求」「セルフレジの導入」「PB商品の販売」を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「増収増益となりました」と記載する一方、次期配当は「予定」、将来予測は「実際の業績などは将来予測に関する記載とは大きく異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「連結損益計算書に「自2025年３月１日至2026年２月28日」の期間と、売上高142,134百万円、営業利益4,445百万円などの数値を記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「『法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準』等を当連結会計年度の期首から適用しております」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「期末の店舗数は59店舗」、「７店舗の改装を実施」。」）