# 店舗設備等の有形固定資産の減価償却方法を定額法へ変更｜チヨダ（8185）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q2 初出 「当社グループにおいて、これまでの設備投資の実績及び今後の投資計画に基づき保有する固定資産について再度検証した結果、主として出店及び改装等に係る店舗設備であるため、長期的に安定した稼働が見込まれる資産であり、店舗運営コストと売上の対応の観点から設備投資のコストを毎期平均的に負担させる定額法を採用することが経済的実態を合理的に反映させるものと判断しております。」 — 第1四半期連結会計期間から、有形固定資産の減価償却方法を定率法から定額法へ変更した。変更により当第2四半期累計期間の減価償却費は54百万円減少し、営業利益は54百万円増加した。 (https://komori.app/company/8185/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法については、従来、定率法（ただし、平成10年４月１日以降に取得した建物（附属設備を除く）及び定期借地権付建物については定額法）を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」 — 第1四半期から店舗設備等の減価償却方法を定額法へ変更した方針を継続している。第3四半期累計では減価償却費が87百万円減少し、営業利益が87百万円増加した。 (https://komori.app/company/8185/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「この結果、従来の方法に比べて、当連結会計年度の減価償却費が121百万円減少し、営業利益が121百万円、経常利益が122百万円、税金等調整前当期純利益が111百万円増加しております。」 — 店舗設備等の減価償却方法を定額法へ変更した影響について、通期の減価償却費・利益への影響額を示している。 (https://komori.app/company/8185/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法については、従来、定率法（ただし、平成10年４月１日以降に取得した建物（附属設備を除く）及び定期借地権付建物については定額法）を採用しておりましたが、当第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」 — 店舗設備等の減価償却方法を定額法へ変更した会計方針を継続して適用している。当四半期のセグメント利益は靴事業17百万円、衣料品事業7百万円増加している。 (https://komori.app/company/8185/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「この結果、従来の方法に比べて、当第２四半期連結累計期間のセグメント利益が「靴事業」で37百万円、「衣料品事業」で16百万円増加しております。」 — 第1四半期から適用した有形固定資産の減価償却方法の定額法変更を継続適用し、当第2四半期累計でセグメント利益への影響額を示している。 (https://komori.app/company/8185/filing/2017-q2)