# チヨダ（8185） FY2026 H1 半期報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8185/filing/2026-h1
提出日: 2026-10-14
対象期間: 2026-03-01 〜 2027-02-28
企業ページ: https://komori.app/company/8185
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100Z7KP.pdf

## 要点

当中間連結会計期間は、売上高が前年同期比で減少する一方、新POSシステム導入などの業務効率化、デジタル販促・OMO推進、プライベートブランド強化や販促施策、出店・閉店による店舗網の最適化を進めました。結果として、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも減少し、現金及び現金同等物も期末残高が減少しました。

## 事業

靴の小売および卸売を主たる業務とする企業であり、チヨダグループと子会社2社で構成。中間連結会計期間に重要な変更はなく、店舗網の拡大・縮小、デジタル販促・OMO推進、プライベートブランド拡大、販売チャネルの拡充、業務効率の改善、サステナビリティ経営を推進。

## 有価証券報告書にだけ載る項目

- 大株主: 保有比率と、その変動。
- 役員: 取締役の氏名、在任年数、独立性。
- 沿革: 沿革と中期目標。

## 前回からの変化

### 戦略的賭け

本書類では、新POSシステム導入（店舗業務効率化）・OMO施策（デジタル売上拡大）・プライベートブランド拡大・サステナビリティ経営の実践・店舗の出店/閉店による店舗網最適化・広告宣伝費見直しと管理費抑制・インフルエンサーを活用した自社EC強化が言及された。既存22件のうち複数エントリに追記し、新規に広告宣伝費見直しと管理費抑制、インフルエンサー活用による自社EC強化を追加する。

- + 広告宣伝費の見直しと管理費抑制
- + インフルエンサー活用の自社EC強化

### 製品

提出書類（2026-10-14）で、スパット系・通気メッシュ等の新たなコア商品群が列挙されたため9件を追加し、既存のPOSシステムについては「新POSシステムの導入」の言及を追記した。

- + スパット涼感スニーカー
- + スパットサマーカジュアルシューズ
- + スパットサンダル
- + 子供向け通気メッシュスニーカー
- + ユーティリティスニーカー
- + よくばりサンダル
- + 子供向けスパットスニーカー
- + 上履きスパット
- + 子供向け1,990円スニーカー

### ケイパビリティ構築

2026年10月14日提出書類（中間期）において、店舗業務効率化に向けた新POSシステム導入、レジ操作性改善、デジタル販促・OMO推進、プライベートブランド強化、販売チャネル拡充、テレビCMによる認知施策、インフルエンサー活用、サステナビリティ経営の実践、店舗網の最適化、広告宣伝費見直し等の能力構築施策が新規で確認できたため、該当する正準エントリを追加する。

- + 新POSシステム導入
- + レジ操作性改善と手作業削減
- + 広告宣伝費見直しと管理費抑制
- + 店舗網の最適化（出店・閉店）
- + EC事業・OMOによるデジタル売上拡大
- + プライベートブランド商品開発強化
- + 販売チャネル拡充と顧客接点強化
- + テレビCMによる認知向上
- + インフルエンサー活用情報発信
- + サステナビリティ経営の実践

### 規制ポジショニング

本書類（提出日2026-10-14）では、サステナビリティ経営の実践が事業方針として言及されたため既存エントリを追記した。併せて、役員の男女内訳（男性10名・女性1名、女性比率9.0%）が新たに明示されたため、役員構成に関するガバナンス項目を新規追加した。

- + 役員構成の男女内訳

## 会社自身の言葉

### 店舗網・出店/閉店および市場アクセス

- 「出店状況：5店舗を出店、13店舗を閉店。中間期末の店舗数は855店舗（前連結会計年度末比8店舗減）。」 — 出店・閉店の状況と中間期末の店舗数（前期比）を記載
- 「店舗網の拡大・縮小を通じた市場アクセスの最適化、デジタル販促・OMOの推進、プライベートブランド商品の拡大、販売チャネルの拡充、業務効率の改善、サステナビリティ経営の実践などを進めている。」 — 店舗網の拡大・縮小等を通じた市場アクセス最適化の方針を記載
- 「5店舗を出店、13店舗を閉店。中間期末の店舗数は855店舗（前連結会計年度末比8店舗減）。」 — 出店・閉店および中間期末店舗数（前期比）を記載
- 「なお、当社は靴の小売・卸売を主業務とする企業として、店舗網の拡大・縮小を通じた市場アクセスの最適化、デジタル販促・OMOの推進、プライベートブランド商品の拡大、販売チャネルの拡充、業務効率の改善、サステナビリティ経営の実践などを進めている。」 — 店舗網・デジタル販促/OMO・プライベートブランド等の推進方針を記載

### 商品・販促/認知施策（テレビCM・キャラクター等）

- 「日常の利便性と快適性を追求したプライベートブランド商品の開発・提案を強化」 — プライベートブランド商品の開発・提案強化
- 「プライベートブランド商品の拡大」 — プライベートブランド商品の拡大
- 「イメージキャラクター活用とテレビCMによる認知向上」 — イメージキャラクター活用とテレビCMによる認知向上
- 「子供向け1,990円スニーカー」 — 子供向け1,990円スニーカーの展開
- 「子供向けスパットスニーカー」 — 子供向けスパットスニーカーの拡充
- 「上履きスパット」 — 上履きスパットのプロモーション
- 「スパット涼感スニーカー」 — スパット涼感スニーカーのラインナップ追加
- 「スパットサマーカジュアルシューズ」 — スパットサマーカジュアルシューズのラインナップ追加
- 「子供向け通気メッシュスニーカー」 — 子供向け通気メッシュスニーカーの品揃え拡充
- 「よくばりサンダル」 — 低価格戦略商品の「よくばりサンダル」
- 「スパットサンダル」 — スパットサンダルの強化
- 「ユーティリティスニーカー」 — 透湿防水に優れたセダークレスト「ユーティリティスニーカー」への言及

### DX・業務効率化（新POS、販促基盤、手作業削減）

- 「広告宣伝費の見直しや管理費の抑制を実施」 — 広告宣伝費の見直しや管理費の抑制を実施
- 「店舗業務の効率化及び販促施策の基盤整備を目的として新POSシステムを導入」 — 新POSシステムを導入し、店舗業務効率化と販促基盤整備を目的化
- 「新POSシステムを導入」 — 新POSシステム導入の言及
- 「新POSシステムの導入」 — 新POSシステムの導入
- 「レジ操作性の改善・手作業の削減を通じて業務効率の向上を図った」 — レジ操作性改善・手作業削減による業務効率向上
- 「サステナビリティ経営の実践（文中の施策の一部として言及）」 — （施策の一部として）サステナビリティ経営の実践に言及

### デジタル/EC・OMO施策

- 「EC事業・OMO施策を通じたデジタル売上の拡大」 — EC事業・OMO施策を通じたデジタル売上拡大
- 「販売チャネルの拡充と顧客接点の拡大」 — 販売チャネル拡充により顧客接点を拡大
- 「自社ECサイトの売上拡大に向けたインフルエンサー活用の情報発信」 — インフルエンサー活用による自社ECサイトの売上拡大に向けた情報発信

### 外部環境・資本配分/ガバナンス（配当・自己株・役員）

- 「エネルギー関連価格の高騰」 — エネルギー関連価格高騰の要因として中東情勢の影響を記載
- 「2026年10月9日 取締役会 普通株式 配当総額917百万円 1株当たり27.00円 基準日2026年8月31日 効力発生日2026年11月4日 配当原資は利益剰余金」 — 中間配当の決議内容（総額、1株当たり、基準日、効力発生日、原資）
- 「2025年4月11日付で自己株式3,000,000株を消却、同年4月24日付で自己株式1,121,200株を取得、同年6月19日付で譲渡制限付株式報酬として自己株式9,350株の処分を実施。これらの結果、当中間連結会計期間において自己株式が4,612,000,000円減少し、期末時点の自己株式は2,155,000,000円となっている。」 — 自己株式の消却・取得・処分と自己株式残高の推移を記載
- 「・  男性10名、女性1名（役員のうち女性の比率9.0%）」 — 役員の男女別人数と女性比率の記載
- 「中東情勢の影響によるエネルギー関連価格の高騰」 — 中東情勢の影響によるエネルギー関連価格の高騰
- 「消費者の節約志向の強まり」 — 消費者の節約志向の強まり
- 「先行きは不透明」 — 先行き不透明である旨