# チヨダ（8185） 2023年２月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8185/disclosure/20230414547678
種別: 決算
開示日: 2023-04-14
Komoriの読み（0-100）: 65
企業ページ: https://komori.app/company/8185

## 何が変わったか

2023年2月期は、売上高が前年同期比3.9％増となり、営業・経常・最終損失はいずれも前年より縮小しました。2024年2月期は、営業利益700百万円、最終利益380百万円の黒字化を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

行動制限の緩和による客足の戻り、機能性商品の提供、販売促進活動の強化により売上の回復を図りました。また、不採算店舗の閉店や人事効率の改善など経費削減に取り組みましたが、仕入価格や光熱費等の上昇が経営に影響しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年3月1日〜2023年2月28日
- 売上高: {"value":92119,"unit":"百万円","yoy_pct":3.9}
- 営業利益: {"value":-2234,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-1942,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-2602,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △74.23円
- 売上高営業利益率: △2.4％
- 自己資本比率: {"当期末":"57.0％","前期末":"58.9％"}
- 総資産: {"value":87214,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":51352,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2980,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2380,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1379,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":25231,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":94500,"unit":"百万円","yoy_pct":2.6},"営業利益":{"value":700,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":980,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":380,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":28,"revised_forecast":28,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 258.3％
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":879,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 567百万円。店舗及び共用資産を対象とし、内訳は建物及び構築物368百万円、工具・器具及び備品102百万円、リース資産23百万円、無形固定資産53百万円、その他20百万円。
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":2,"unit":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失引当金戻入額","value":7,"unit":"百万円"},{"項目":"違約金収入","value":5,"unit":"百万円"},{"項目":"受取補償金","value":50,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":9,"unit":"百万円"},{"項目":"長期前払費用償却","value":179,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":567,"unit":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失","value":26,"unit":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失引当金繰入額","value":12,"unit":"百万円"},{"項目":"リース解約損","value":10,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記および継続企業の前提に関する重要事象等について、該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":[]}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・証券アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 38609996
- 期末自己株式数: 3543081
- 業績の増減要因: 行動制限の緩和による客足の戻り、ビジネスシューズ・カジュアルシューズなどの売上増、機能性商品の提供、販売促進活動の強化により売上が回復しました。不採算店舗の閉店、人事効率の改善、管理費の抑制に取り組みましたが、仕入価格や光熱費等の上昇が影響しました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2023年２月期 決算短信」「2023年２月期の連結業績」と記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「「売上高92,119百万円(前年同期比3.9％増)」「営業損失2,234百万円(前年同期は営業損失4,387百万円)」「経常損失1,942百万円(前年同期は経常損失3,822百万円)」「親会社株主に帰属する当期純損失は2,602百万円(前年同期は…3,980百万円)」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は88,651百万円から92,119百万円、営業損失は△4,387百万円から△2,234百万円となっています。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失2,234百万円」「経常損失1,942百万円」「親会社株主に帰属する当期純損失は2,602百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「2024年2月期…営業利益700百万円（前期は営業損失2,234百万円）」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「配当の状況に「2023年２月期…合計28.00」「2024年２月期（予想）…合計28.00」と記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「特別損失合計806」「長期前払費用償却179」「減損損失567」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当連結会計年度…567百万円を減損損失として特別損失に計上しました。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「靴事業は売上高73,676百万円、営業損失1,516百万円（前年は3,317百万円）；衣料品事業は売上高18,443百万円、営業損失726百万円（前年は1,078百万円）です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「表紙の連結経営成績に「2023年２月期…売上高営業利益率△2.4」「2022年２月期…△4.9」と記載されています。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「自己資本比率は57.0％(前期比1.9ポイント減)」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー△2,980百万円」「営業活動の結果使用した資金は2,980百万円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「行動制限の緩和に伴う経済活動の再開により、仕事や旅行、イベントなどで使用されるビジネスシューズ、カジュアルシューズの売上が伸びました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「売上の回復を図ってまいりました」「経費の削減にも取り組んでまいりましたが、それ以上に、仕入価格や光熱費等の上昇が経営に影響を及ぼしました。」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「原材料やエネルギー価格の高騰、円安の進行、ウクライナ情勢…」および「新たな機能性商品の提供や、販売促進活動の強化」「不採算店舗の閉店…経費の削減」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当連結会計年度の業績は…となりました」および「営業利益700百万円…を見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年２月期の連結業績（2022年３月１日～2023年２月28日）」および売上高、営業損失等の金額・増減率。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料やエネルギー価格の高騰、円安の進行、ウクライナ情勢、コロナウイルス感染再拡大への警戒感に加え、物価上昇による消費マインドの低下」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2023年２月期に係る各数値については、当該会計基準等を適用した後の数値」「対前期増減率は、当該会計基準等適用前の2022年２月期連結業績と比較し増減率を計算」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」「継続企業の前提に関する重要事象等　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「② ①以外の会計方針の変更：無」「③ 会計上の見積りの変更：無」「④ 修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・証券アナリスト向け）」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「11店舗を出店し、不採算店を中心に44店舗を閉店して、当連結会計年度末の店舗数は921店舗」「店舗数は320店舗」」）