# 東天紅（8181） 2027年２月期　第２四半期（中間期）決算短信［日本基準］（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8181/disclosure/20261008547729
種別: 決算
開示日: 2026-10-13
Komoriの読み（0-100）: 42
企業ページ: https://komori.app/company/8181

## 何が変わったか

2027年2月期中間期は、売上高が前年同期を上回った一方、店舗改装投資に伴う費用負担の増加により、営業利益・経常利益・中間純利益はいずれも減少した。通期業績予想と年間配当予想は据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

宴会・婚礼・グリル・外販の4部門で積極的な営業活動を展開し、宴会部門では地域ニーズに対応した企画やWEB・セールス活動による販売促進に注力した。一方、将来を見据えた店舗改装投資に伴う費用負担が増加したため、利益は前年水準を下回った。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2026年3月1日〜2026年8月31日
- 売上高: {"value":2182,"unit":"百万円","yoy_pct":0.6}
- 営業利益: {"value":131,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.9}
- 経常利益: {"value":113,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":107,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.4}
- １株当たり当期純利益: 42円02銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":68.5,"前期末":65.4}
- 総資産: {"value":10977,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":7515,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":156544,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-27071,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-303524,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1699754,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4900,"unit":"百万円","yoy_pct":1.9},"営業利益":{"value":525,"unit":"百万円","yoy_pct":1.9},"経常利益":{"value":485,"unit":"百万円","yoy_pct":2.3},"純利益":{"value":455,"unit":"百万円","yoy_pct":-26.4}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"修正なし","revised_forecast":"修正なし","change":"修正なし","change_rate":"修正なし","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":15,"revised_forecast":15,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":156772,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"金額":"該当事項なし","対象資産":"該当事項なし"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","金額":175,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無（対象者：該当なし）
- 期末発行済株式数: 2572871
- 期末自己株式数: 4693
- 業績の増減要因: 4部門での積極的な営業活動、宴会部門の地域ニーズ対応企画やWEB・セールス活動による販売促進で増収。店舗改装投資に伴う費用負担の増加で減益。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「中間期売上高「2,182」百万円、通期予想売上高「4,900」百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「中間期の営業利益「131」百万円、通期営業利益予想「525」百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高「0.6」％増、営業利益「10.9」％減、経常利益「10.8」％減、中間純利益「10.4」％減。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高「0.6」％増、営業利益「10.9」％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「131」百万円、経常利益「113」百万円、中間純利益「107」百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」及び「当初予想に変更はありません」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想「525」百万円、「対前期増減率 1.9」％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年2月期の年間配当「15.00」円、2027年2月期予想「15.00」円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失「固定資産除却損 175」千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「固定資産に係る重要な減損損失　該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「飲食業のセグメント利益「16.2」％減、賃貸業のセグメント利益「3.2」％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「当中間期の売上高「2,182,226」千円・営業利益「131,915」千円、前年同期の売上高「2,169,122」千円・営業利益「148,031」千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は当中間期末「68.5」％、前期末「65.4」％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー「156,544」千円、前年同期「143,262」千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「将来を見据えた店舗改装投資に伴う費用負担の増加により、営業利益、経常利益、中間純利益は前年水準に及びませんでした」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「店舗改装投資に伴う費用負担の増加」と記載されているが、当該要因の金額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原油価格や人件費の上昇」「深刻な人手不足」、自社施策として「WEBやセールス活動を通じた販売促進」「QRコードを活用した注文システム」を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当初予想に変更はありません」とする一方、「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2026年３月１日～2026年８月31日」、売上高「2,182」百万円、営業利益「131」百万円。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原油価格や人件費の上昇に伴う物価高」「深刻な人手不足」「個人消費の回復には依然として力強さを欠く」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「表紙に「対前年中間期増減率」と記載され、売上高・利益について前年同期比が示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の①〜④がすべて「無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）