# 東天紅（8181） 2026年２月期　決算短信［日本基準］（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8181/disclosure/20260406599095
種別: 決算
開示日: 2026-04-13
Komoriの読み（0-100）: 40
企業ページ: https://komori.app/company/8181

## 何が変わったか

2026年2月期は、宴会・婚礼部門の好調などにより売上高・営業利益・経常利益が増加し、当期純利益は繰延税金資産の計上もあって大幅に増えた。2027年2月期は売上高・営業利益・経常利益の増加を見込む一方、当期純利益は減少する予想としている。

## 会社が挙げた理由

宴会部門・婚礼部門が上野店を中心に好調を維持したこと、WEBでの訴求強化や法人向け営業、婚礼部門での体験価値・接客力・デジタル戦略の強化などにより増収増益となった。当期純利益については、最近の業績動向と今後の見通しを踏まえて繰延税金資産の回収可能性を検討し、当期末に計上した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年3月1日〜2026年2月28日
- 売上高: {"value":4807,"unit":"百万円","yoy_pct":2.1}
- 営業利益: {"value":515,"unit":"百万円","yoy_pct":5.1}
- 経常利益: {"value":474,"unit":"百万円","yoy_pct":2.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":618,"unit":"百万円","yoy_pct":43.8}
- １株当たり当期純利益: 240.77円
- 売上高営業利益率: 10.7%
- 自己資本比率: {"当期末":"65.4%","前期末":"61.4%"}
- 総資産: {"value":11289,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":7387,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":627,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-150,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-262,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1873,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4900,"unit":"百万円","yoy_pct":1.9},"営業利益":{"value":525,"unit":"百万円","yoy_pct":1.9},"経常利益":{"value":485,"unit":"百万円","yoy_pct":2.3},"純利益":{"value":455,"unit":"百万円","yoy_pct":-26.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":15,"revised_forecast":15,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 6.2
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":293574,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当なし（セグメント情報では飲食業・賃貸業ともに「―」）
- 特別損益の内訳: [object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無（対象者なし）
- 期末発行済株式数: {"value":2572871,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":4693,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 宴会部門・婚礼部門が上野店を中心に好調を維持し、WEBでの訴求強化、法人向け営業、婚礼部門の体験価値・接客力・デジタル戦略の強化などにより増収・増益となった。当期純利益は繰延税金資産を計上した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2026年２月期 決算短信」と記載され、業績の対象期間は「2025年３月１日～2026年２月28日」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は「前年同期比2.1％増」、営業利益は「前年同期比5.1％増」、経常利益は「前年同期比2.6％増」、当期純利益は「前年同期比43.8％増」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2026年2月期の売上高は4,807百万円で前年同期比2.1％増、営業利益は515百万円で同5.1％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益515百万円、経常利益474百万円、当期純利益618百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年2月期営業利益は515百万円、2027年2月期通期予想は525百万円、予想の対前期増減率は1.9％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年2月期の年間配当金合計は15.00円、2027年2月期予想も15.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「損益計算書に「特別損失 固定資産除却損 11,209千円」と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「セグメント情報の当事業年度「減損損失」欄は、飲食業・賃貸業ともに「―」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「飲食業は売上高前年同期比2.1％増・営業利益6.0％増、賃貸業は売上高1.3％増・営業利益0.5％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年2月期の売上高営業利益率は10.7％、2025年2月期は10.4％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年2月期65.4％、2025年2月期61.4％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期627,135千円、前年同期726,774千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「宴会部門・婚礼部門が上野店を中心に好調を維持」「新規顧客の獲得を目指し」「WEBでの訴求強化ならびに法人向け営業に注力」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「WEBでの訴求強化ならびに法人向け営業に注力」「体験価値・接客力・デジタル戦略等の強化を行い」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「積極的な営業活動を展開」「既存３店舗の改装・改修を実施」「社内電子決裁システムの運用や新レジシステムの導入などを実施」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「依然として予測不能な状況が続いております」「更なる新規のお客様獲得を目指し」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績の対象期間は「2025年３月１日～2026年２月28日」、予想の対象期間は「2026年３月１日～2027年２月28日」で、各利益の金額と増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原油価格や物価の上昇、人件費の高騰、人手不足」「米国の通商政策の動向」「物価上昇による消費者心理の冷え込み」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「経営成績表に2026年2月期と2025年2月期の数値、および「対前期増減率」が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「生産能力及び生産実績に「客席数1,060」「客数463」と記載されている。」）