# ソマール（8152） 2027年３月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8152/disclosure/20260810516735
種別: 決算
開示日: 2026-11-11
Komoriの読み（0-100）: 42
企業ページ: https://komori.app/company/8152

## 何が変わったか

2027年3月期中間期は、売上高が前年同期比13.1％増、営業利益が30.9％増となり、経常利益と親会社株主に帰属する中間純利益も大幅に増加した。通期業績予想と年間配当予想は変更されていない。

## 会社が挙げた理由

自動車関連市場・電子部品市場を中心に需要が堅調に推移したことが主因。AI関連、モバイル、半導体関連、HEV・BEV向け製品の販売が好調だったほか、原油由来の商品・原材料の価格上昇に伴う販売価格の改定や、新規採用・拡販も寄与した。一方、原材料価格やエネルギーコストの上昇が事業収益を圧迫した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年9月30日
- 売上高: {"value":17336,"unit":"百万円","yoy_pct":13.1}
- 営業利益: {"value":1696,"unit":"百万円","yoy_pct":30.9}
- 経常利益: {"value":1833,"unit":"百万円","yoy_pct":45.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1207,"unit":"百万円","yoy_pct":40.3}
- １株当たり当期純利益: 623.23円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":64.8,"前期末":63.4}
- 総資産: {"value":37622,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":24375,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-236140,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3135440,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-273564,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":7746064,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":34500,"unit":"百万円","yoy_pct":10.6},"営業利益":{"value":3470,"unit":"百万円","yoy_pct":33.2},"経常利益":{"value":3530,"unit":"百万円","yoy_pct":30.2},"純利益":{"value":2510,"unit":"百万円","yoy_pct":68.6}}
- 業績予想の修正: 修正なし
- 年間配当予想: {"previous_forecast":100,"revised_forecast":100,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":267652,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":773,"unit":"千円","対象資産":"投資有価証券（実質価額が著しく下落したもの）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"計上なし","特別損失":[{"項目":"投資有価証券評価損","value":773,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"not_disclosed"},"除外":{"社数":0,"社名":"not_disclosed"}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 1958734
- 期末自己株式数: 21068
- 業績の増減要因: 自動車関連市場・電子部品市場を中心に需要が堅調に推移したこと。AI関連、モバイル、半導体関連、HEV・BEV向け製品の販売好調、販売価格の改定、新規採用・拡販などが寄与した一方、原材料価格やエネルギーコストの上昇が事業収益を圧迫した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高は「17,336百万円」、通期予想は「34,500百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「営業利益は中間期「1,696百万円」、通期予想「3,470百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高が173億３千６百万円（前年同期比13.1％増）、営業利益が16億９千６百万円（前年同期比30.9％増）、経常利益が18億３千３百万円（前年同期比45.3％増）、親会社株主に帰属する中間純利益が12億７百万円（前年同期比40.3％増）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前年同期比13.1％増」、営業利益は「前年同期比30.9％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「1,696百万円」、経常利益「1,833百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益「1,207百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「3,470百万円」「対前期増減率33.2％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年3月期の年間配当は「100.00」、2027年3月期予想も「100.00」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には年間配当金の記載があるが、配当性向・DOE等の方針目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「投資有価証券評価損」「特別損失合計773千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当社が保有する投資有価証券のうち、実質価額が著しく下落したものについて、減損処理を実施した」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「高機能材料事業「前年同期比23.9％増」、環境材料事業「前年同期比153.9％増」、食品材料事業「前年同期比39.1％減」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「前年同期の売上高・営業利益は「15,323百万円」「1,295百万円」、当中間期は「17,336百万円」「1,696百万円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「64.8％」、前期末は「63.4％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは、２億３千６百万円の資金減少」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「自動車関連市場・電子部品市場を中心に需要が堅調に推移したことにより、売上高及び各段階の利益が前年同期を上回る結果となりました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「各事業について「需要が堅調に推移」「販売が好調に推移」「販売価格の改定を実施」と説明されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原材料価格やエネルギーコストの継続的な上昇」、自社施策として「需要動向に応じた営業戦略を推進」「販売価格の改定を実施」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年４月１日～2026年９月30日」で、売上高・利益等の数値が掲載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢悪化及びウクライナ侵攻問題の長期化によるエネルギー・資源価格の大幅な上昇、中国の不動産不況」「長期的な円安傾向、物価や金利の上昇」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」および各業績項目の前年同期比記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）