# ソマール（8152） 2027年３月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8152/disclosure/20260515537776
種別: 決算
開示日: 2026-08-10
Komoriの読み（0-100）: 28
企業ページ: https://komori.app/company/8152

## 何が変わったか

2027年3月期第1四半期は、売上高が前年同期比11.6％増、営業利益が15.3％増となり、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益も増加した。通期業績予想と年間配当予想は前回公表値から変更されていない。

## 会社が挙げた理由

EV市場・モバイル市場等の需要が堅調に推移したことが増収増益の主因。一方、中東情勢の悪化による原材料・エネルギー価格の高騰などの影響も受けた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":8381,"unit":"百万円","yoy_pct":11.6}
- 営業利益: {"value":743,"unit":"百万円","yoy_pct":15.3}
- 経常利益: {"value":856,"unit":"百万円","yoy_pct":34.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":502,"unit":"百万円","yoy_pct":9.9}
- １株当たり当期純利益: 259.35円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"63.0%","前期末":"63.4%"}
- 総資産: {"value":37093,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":23351,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":34500,"unit":"百万円","yoy_pct":10.6},"営業利益":{"value":3470,"unit":"百万円","yoy_pct":33.2},"経常利益":{"value":3530,"unit":"百万円","yoy_pct":30.2},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":2510,"unit":"百万円","yoy_pct":68.6}}
- 業績予想の修正: 修正なし
- 年間配当予想: {"previous_forecast":100,"revised_forecast":100,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":132429,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: 特別利益・特別損失の計上なし
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"なし"},"除外":{"会社数":0,"社名":"なし"}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: {"value":1958734,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":21020,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: EV市場・モバイル市場等の需要が堅調に推移したことにより、売上高及び各段階の利益が前年同四半期を上回った。中東情勢悪化に伴う原材料・エネルギー価格の高騰等の影響も受けた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上高は8,381百万円、通期予想は34,500百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「営業利益は第1四半期743百万円、通期予想3,470百万円。売上高は8,381百万円、通期予想34,500百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高11.6％増、営業利益15.3％増、経常利益34.9％増、親会社株主に帰属する四半期純利益9.9％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比11.6％増、営業利益は同15.3％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益743百万円、経常利益856百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益502百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年3月期の年間配当金合計は100.00円、2027年3月期予想も100.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には年間配当金と予想修正の有無のみが記載され、株主還元方針の数値目標は記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書は経常利益、税金等調整前四半期純利益、法人税等、四半期純利益の順に記載され、特別利益・特別損失の項目はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「高機能材料事業の営業利益は前年同期比14.6％増、環境材料事業は42.8％増、食品材料事業は38.8％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「当期の売上高8,381,850千円・営業利益743,844千円、前年同期の売上高7,507,948千円・営業利益645,020千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2027年3月期第1四半期63.0％、2026年3月期63.4％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「EV市場・モバイル市場等の需要が堅調に推移したことにより、売上高及び各段階の利益が前年同四半期を上回る結果となりました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「コーティング製品55.2％増、高機能樹脂製品6.7％増、電子材料5.8％増、機能性樹脂17.6％増などの製商品群別増収率が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「EV市場・モバイル市場等の需要が堅調」、「中東情勢の悪化により原材料・エネルギー価格が高騰」、「主要顧客の生産調整等の影響」などと記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高及び各段階の利益が前年同四半期を上回る結果となりました」とする一方、「先行き不透明な状況が続くものと想定しております」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は2026年4月1日から2026年6月30日で、売上高8,381百万円、営業利益743百万円、各前年同期比および通期予想が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢悪化及びウクライナ侵攻問題の長期化によるエネルギー・資源価格の大幅な上昇」「長期的な円安傾向、物価や金利の上昇」「中国の不動産不況」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2027年3月期第1四半期と2026年3月期第1四半期の売上高・利益および前年同期比が記載され、連結範囲の重要な変更は「無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の①から④まで、すべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「増粘安定剤分野は地道な営業活動により受注環境が好転する品目が現われた」とあるが、受注高・受注残高の数値は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「取扱数量が減少しました」などの定性的記載はあるが、数量の実数は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「提供された短信本文に中期経営計画の目標や進捗に関する記載はない。」）