# 取引関係強化を目的とした政策保有株式｜東陽テクニカ（8151）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「銘柄数　　　　　　　　　　　　　　13銘柄　貸借対照表計上額の合計額　1,889,192千円」 — 純投資目的以外の投資株式を13銘柄、1,889,192千円保有し、各銘柄の保有目的を「取引関係強化のため」としている。 (https://komori.app/company/8151/filing/2016-fy)
- FY2018 その他 「銘柄数 10銘柄　貸借対照表計上額の合計額 2,444,993千円」 — 純投資目的以外の投資株式は10銘柄、2,444,993千円となった。各銘柄の保有目的は引き続き「取引関係強化のため」としている。 (https://komori.app/company/8151/filing/2017-fy)
- FY2020 前進 「当社は直近事業年度末における個々の政策保有株式の保有意義を検証し、保有意義が希薄と考えられる政策保有株式について、漸次縮減していくこととしております。」 — 政策保有株式の保有意義を毎年検証し、漸次縮減する方針を明示した。当事業年度には島津製作所株式を全て売却し、保有は非上場2銘柄・上場7銘柄となった。 (https://komori.app/company/8151/filing/2019-fy)
- FY2022 前進 「保有意義の検証については、取締役会において毎年、保有目的などの定性面に加えて、保有による便益やリスクが資本コストに見合っているか等の定量的項目を個別に検証しております。」 — 政策保有株式について、毎年、定性面だけでなく便益・リスクと資本コストとの比較を含む定量的検証を行う方法を明示した。当事業年度末の純投資目的以外の株式は非上場2銘柄、279千円となっている。 (https://komori.app/company/8151/filing/2021-fy)
- FY2023 再掲 「保有意義の検証については、取締役会において毎年、保有目的などの定性面に加えて、保有による便益やリスクが資本コストに見合っているか等の定量的項目を個別に検証しております。」 — 政策保有株式について、毎年、定性面と資本コストとの比較を含む定量面から個別検証する方針を再確認している。 (https://komori.app/company/8151/filing/2022-fy)
- FY2025 再掲 「保有意義の検証については、取締役会において毎年、保有目的などの定性面に加えて、保有による便益やリスクが資本コストに見合っているか等の定量的項目を個別に検証しております。」 — 政策保有株式を毎年、定性面と資本コストとの比較を含む定量面から個別検証する方針を再確認している。 (https://komori.app/company/8151/filing/2024-fy)