# プロジェクト大型化に伴う長期化・顧客都合による売上期ずれ｜東陽テクニカ（8151）の変遷

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## 経過

- FY2023 初出 「当社グループの事業におきましては、建設業法取得などで、よりプロジェクトが大型化する傾向にあります。そのため、設置が長期に渡るなど、顧客都合による遅延発生のリスクが生じやすくなっております。このような事象から、計画段階において予測した売上の時期から変動することがあり、売上の期ずれが発生した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — プロジェクト大型化に伴う設置期間の長期化や顧客都合による遅延を、売上計上時期の変動につながる独立したリスクとして明示している。 (https://komori.app/company/8151/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 対処 「遅延していた米国でのAD（自動運転）/ADAS（先進運転支援システム）開発向けの大型案件が計上となったことにより、」 — 顧客都合等で遅延していた大型案件が当第1四半期に計上となり、売上期ずれとして表れていた事象の一部が解消された。 (https://komori.app/company/8151/filing/2023-q3)
- FY2024 顕在化 「EMC／大型アンテナ事業におきましては、買収により連結となった東陽EMCエンジニアリング社の売上増はあったものの、国内EMCシステムの大型案件の受注遅れや自社開発製品の販売遅れから、売上高、セグメント利益ともに減少しました。」 — 大型案件の受注遅れと自社開発製品の販売遅れが実際に発生し、EMC／大型アンテナの売上高は13.8％減、セグメント利益は13.4％減となった。 (https://komori.app/company/8151/filing/2023-fy)
- FY2025 悪化 「当連結会計年度においては、売上面では予定していた国内外の大型案件のうち、顧客都合により複数の売上計上が期ずれし、」 — 顧客都合による複数の大型案件の期ずれが実際に発生した。受注残高は案件の長期化等により246億2,500万円、前年同期比44.6％増となった。 (https://komori.app/company/8151/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 悪化 「一方で米国トランプ政権の政策により、主要顧客である自動車メーカーの業績が影響を受けており、顧客の投資抑制による案件遅延リスクを警戒しつつ、引き続き動向を注視してまいります。」 — 米国政権の政策により主要顧客である自動車メーカーの業績が影響を受け、顧客の投資抑制による案件遅延リスクを新たな懸念要因として明示している。 (https://komori.app/company/8151/filing/2025-h1)
- 2026-05-13 悪化 「一方で米国トランプ政権の政策により、主要顧客である自動車メーカーの業績が影響を受けており、顧客の投資抑制による案件遅延リスクを警戒しつつ、引き続き動向を注視してまいります。」 — 主要顧客の投資抑制による案件遅延リスクを新たな懸念要因として明示している。 (https://komori.app/company/8151/disclosure/20260512524595)
- 2026-08-05 悪化 「米国の関税やEV政策の転換、資材高騰などが当社の主要顧客である国内外の自動車メーカーの業績に影響を及ぼしつつあり、足元では投資抑制や案件遅延の動きが散見されています。」 — 自動車メーカーの投資抑制・案件遅延について、米国の関税、EV政策転換、資材高騰を新たな要因として明示している。 (https://komori.app/company/8151/disclosure/20260805509552)
- 2026-08-05 悪化 「受注高は自動運転関連、EV充電関連が自動車業界の投資抑制の影響を受けて前年同期を下回る」 — 自動車業界の投資抑制が自動運転・EV充電関連の受注減少として表れ、案件遅延リスクに関する記載が具体化した。 (https://komori.app/company/8151/disclosure/20260805510056)