# 保有株式の株価下落・投資有価証券の減損リスク｜東陽テクニカ（8151）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「市場性のある株式については、大幅な株価下落が生じた場合、減損または評価損が発生し、市場性のない株式については、発行会社の実質価額が著しく下落した場合に減損が発生するため、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 市場性のある株式の株価下落と、非上場株式等の実質価額下落による減損・評価損の可能性を示している。 (https://komori.app/company/8151/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「市場性のある株式については、大幅な株価下落が生じた場合、減損または評価損が発生し、市場性のない株式については、発行会社の実質価額が著しく下落した場合に減損が発生するため、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 保有株式の株価下落や実質価額下落による減損・評価損リスクを再確認している。 (https://komori.app/company/8151/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「このうち、市場性のある株式については、大幅な株価下落が生じた場合、減損または評価損が発生し、市場性のない株式については、発行会社の実質価額が著しく下落した場合に減損が発生するため、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 保有株式の株価下落や実質価額下落による減損・評価損リスクを再確認している。 (https://komori.app/company/8151/filing/2017-fy)
- FY2020 再掲 「市場性のある株式については、大幅な株価下落が生じた場合、減損または評価損が発生し、市場性のない株式については、発行会社の実質価額が著しく下落した場合に減損が発生するため、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 保有株式の株価下落や実質価額下落による減損・評価損リスクを再確認している。 (https://komori.app/company/8151/filing/2019-fy)
- FY2022 再定義 「当社グループが保有する金融商品等については、金融商品に係る会計基準等に従い、定期的に保有資産の時価を算定し推移を確認しておりますが、時価が著しく下落し、当該金融商品等の減損損失等を計上する場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 従来の保有株式の株価下落・減損リスクから、金融商品等全般の価格変動・減損リスクへ対象を広げて記載している。 (https://komori.app/company/8151/filing/2021-fy)
- FY2023 再掲 「当社グループが保有する金融商品等については、金融商品に係る会計基準等に従い、定期的に保有資産の時価を算定し推移を確認しておりますが、時価が著しく下落し、当該金融商品等の減損損失等を計上する場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 金融商品等の時価下落・減損リスクと、定期的な時価確認を再確認している。 (https://komori.app/company/8151/filing/2022-fy)
- FY2025-H1 顕在化 「投資有価証券評価損　57,974」 — 当中間連結会計期間に投資有価証券評価損57,974千円を計上し、保有金融商品の時価下落・減損リスクが実際の損失として表れた。 (https://komori.app/company/8151/filing/2024-h1)