# 東陽テクニカ（8151） 2026年9月期 第2四半期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8151/disclosure/20260513529797
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 64
企業ページ: https://komori.app/company/8151

## 何が変わったか

2026年9月期第2四半期は、売上高・営業利益とも前年同期を大きく上回り、期初計画も上回って推移した。通期予想は変更せず、株主優待制度の導入や量子関連事業などの新施策も示した。

## 会社が挙げた理由

売上高は、前期から期ずれした案件や下期予定案件の前倒し計上、先進モビリティ・EMC／大型アンテナ・防衛／海洋事業の増加、ソニックガード社の新規連結が寄与した。営業利益は、増収、売上総利益率の上昇、M&Aによる増益効果が寄与した。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年9月期 第2四半期
- 売上高: {"value":21482,"unit":"百万円","yoy_pct":23.6}
- 営業利益: {"value":3127,"unit":"百万円","yoy_pct":124}
- 経常利益: {"value":3332,"unit":"百万円","yoy_pct":123.6}
- 純利益: {"value":2186,"unit":"百万円","yoy_pct":154.6}
- 売上総利益率: {"value":45.1,"unit":"%","yoy_change_points":2.3}
- 営業利益率: {"value":14.6,"unit":"%","yoy_change_points":6.6}
- 販管費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":39000,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":3600,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":3700,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":2600,"unit":"百万円"},"営業利益率":{"value":9.2,"unit":"%"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 売上高、営業利益ともに期初計画を大きく上回って推移
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"目標年度":"2027年9月期","売上高":"450億円＋α（M&A）","営業利益":"45億円","ROE":"11%"}
- 財務目標: {"ROE":{"目標値":"11%","実績値":"not_disclosed"}}
- 年間配当: {"年間":"70円（予定）","中間":"30円","期末":"40円（予定）"}
- 配当性向: not_disclosed（DOE 5%以上）
- 自己株式取得: 今後も成長投資とのバランスを見ながら適宜検討
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":20733,"unit":"百万円"},"受注残高":{"value":23876,"unit":"百万円"}}
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 株主優待制度の導入、IQM社製量子コンピューター『IQM Radiance』の導入、Raptor Photonics社との販売代理店契約および高感度イメージングカメラの販売開始、防衛ビジネス強化に向けた組織変更

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 文章での対比（原文: 「「売上高、営業利益ともに期初計画を大きく上回って推移」」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を上回る（原文: 「「Q2業績は大幅な増収増益。売上高、営業利益ともに期初計画を大きく上回って推移」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「決算表は「2025年9月期 Q2実績」「2026年9月期 Q2実績」として記載されている。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「半期では過去最高となる214億82百万円」」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「現時点では期初の通期業績予想を維持」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益増減要因（対前年同期比）」に、増収効果1,446百万円、売上総利益率上昇408百万円などを表示。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「期ずれした案件の計上や下期に予定していた案件の前倒し計上」「大型案件を計上」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「セグメント別 売上高／利益分析」に各セグメントの売上高とセグメント利益を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「人件費増 ▲360」「その他販管費増 ▲123」」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「受注高「▲3,402百万円、▲14.1%」、脱炭素／エネルギー売上高「▲21百万円、▲0.6%」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「通期業績予想は掲載されているが、数値化された業績見通しの前提の記載はない。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「顧客の投資抑制による案件遅延リスクを警戒」」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「通期：売上増によりQ4でも大きく伸長」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「中期経営計画“TY2027”と長期ビジョン“BT600-2030”の達成に向けて」として売上高・営業利益の推移を掲載。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「株主優待制度の導入を決定」「当社がIQM社製量子コンピューターを導入へ」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「「受注高」「受注残高」「DOE 5%以上」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「受注高「前年同期比14.1％減」、受注残高「前年同期比0.4％増」」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「受注高・受注残高や財務数値は示されているが、単価と数量の分解指標はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: なし（原文: 「人的資本投資や給与水準への言及はあるが、従業員数の記載はない。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「事業分野や製品の説明はあるが、市場規模・シェアの数値はない。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「2025年9月期から3年間の配当方針 DOE 5%以上」」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「自己株式の取得は、今後も成長投資とのバランスを見ながら適宜検討」」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「「（2027年9月期）…ROE 11％」」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「投資と成長の加速には言及しているが、投資額の記載はない。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2026年9月期 第2四半期決算説明資料」で、決算状況、業績予想、株主還元などを図表中心に構成。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「目次は決算状況、受注、通期予想、株主還元、中期計画で構成。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「資料内に「差し控えたい」「未定」などの記載はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「過去最高…となる見込み」「通期では過去最高の70円を予定」「達成を保証するものではありません」」）