# 東陽テクニカ（8151） 業績予想と実績との差異（上方修正）に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8151/disclosure/20251112598089
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-11-12
Komoriの読み（0-100）: 76
企業ページ: https://komori.app/company/8151

## 何が変わったか

2025年9月期の通期連結実績が、2025年8月6日に公表した予想を上回った。売上高は1.7％、営業利益は27.6％、経常利益は32.3％、親会社株主に帰属する当期純利益は49.4％上振れした。

## 会社が挙げた理由

世界的な建築資材価格の高騰や建設業界の人手不足で建屋・設備工事の遅れが生じ、先進モビリティ事業の海外大型案件の一部が期ずれした。一方、1件の納品・検収を期末に完了し、第4四半期はその他の事業も順調に推移したため売上高が予想を上回り、増収効果と販管費の抑制により利益も上振れした。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":32000,"revised_forecast":32559,"change":559,"change_rate":1.7,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":1500,"revised_forecast":1914,"change":414,"change_rate":27.6,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":1500,"revised_forecast":1985,"change":485,"change_rate":32.3,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":800,"revised_forecast":1195,"change":395,"change_rate":49.4,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":37.13,"revised_forecast":55.55,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2025 年 9 月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2025 年 8 月 6 日
- 前期実績: 2024 年 9 月期：売上高35,042百万円、営業利益3,366百万円、経常利益3,375百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,522百万円、1株当たり当期純利益112.95円銭
- 修正の理由: 世界的な建築資材価格の高騰や建設業界の人手不足による建屋・設備工事の遅れで複数の海外大型案件が期ずれする見込みとなったが、そのうち1件の納品・検収を当期末に完了し、第4四半期はその他の事業も順調に推移した。増収効果や販管費の抑制により利益も予想を上回った。遅延して期ずれとなった案件は来期以降の収益増加に貢献する見込み。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2025 年 8 月 6 日に公表いたしました 2025 年 9 月期通期業績予想値と本日公表の実績値との間に差異が生じました」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「１．2025 年 9 月期通期連結業績予想値と実績値との差異」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「増減額は売上高559百万円、営業利益414百万円、経常利益485百万円、親会社株主に帰属する当期純利益395百万円。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「増 減 率（％）」は売上高1.7％、営業利益27.6％、経常利益32.3％、親会社株主に帰属する当期純利益49.4％。「利益も前回予想値を大きく上回りました」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率は1.7％、営業利益は27.6％、経常利益は32.3％、親会社株主に帰属する当期純利益は49.4％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2025 年 9 月期通期連結業績予想値と実績値との差異」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益の増減率は49.4％。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高の増減率は1.7％。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「営業利益は1,914百万円で前期3,366百万円、経常利益は1,985百万円で前期3,375百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は1,195百万円で前期2,522百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「表中で各科目に増減額と増減率が記載されている。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「建屋および設備の工事遅れが散見されました」「複数の海外大型案件がいずれも期ずれする見込みとなりました」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「先進モビリティ事業」「複数の海外大型案件」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「世界的な建築資材価格の高騰や建設業界の人手不足」「工事遅れ」「1 件の納品・検収を当期末に完了」「そのほかの事業も順調に推移」「販管費の抑制」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「建築資材価格の高騰や建設業界の人手不足」「1 件の納品・検収を当期末に完了」「販管費の抑制」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「第 4 四半期においては」「当期末に完了」「増収効果や販管費の抑制」と記載されているが、要因別の金額はない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「遅延して期ずれとなった案件は来期以降の収益増加に貢献する見込みです」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「売上高は前回予想値を上回りました」「増収効果や販管費の抑制により利益も前回予想値を大きく上回りました」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2025 年 11 月 12 日」、対象期間は「2024 年 10 月 1 日～2025 年 9 月 30 日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 概ね断定的（原文: 「「実績値」「完了しました」「利益も前回予想値を大きく上回りました」と断定する一方、「来期以降の収益増加に貢献する見込みです」と記載している。」）