# 東陽テクニカ（8151） 2025年9月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8151/disclosure/20251107592152
種別: 決算
開示日: 2025-11-12
Komoriの読み（0-100）: 63
企業ページ: https://komori.app/company/8151

## 何が変わったか

2025年9月期は、大型案件の売上計上ずれなどにより売上高・営業利益・純利益が前期を下回った。一方、2026年9月期は受注好調と高水準の受注残高を背景に、増収増益と年間配当の増額を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

顧客都合による国内外の大型案件の売上計上ずれ、先進モビリティ事業の減少、脱炭素／エネルギー事業の期初受注残高不足により減収となった。加えて研究開発費・人件費が増加し、事業会社ごとの利益構成の変化で連結実効税率も上昇した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年10月1日～2025年9月30日
- 売上高: {"value":32559,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.1}
- 営業利益: {"value":1914,"unit":"百万円","yoy_pct":-43.1}
- 経常利益: {"value":1985,"unit":"百万円","yoy_pct":-41.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1195,"unit":"百万円","yoy_pct":-52.6}
- １株当たり当期純利益: 55.55円
- 売上高営業利益率: {"当期":5.9,"前期":9.6,"unit":"％"}
- 自己資本比率: {"当期末":70.1,"前期末":71.6}
- 総資産: {"value":39937,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":28119,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2195,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-770,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-972,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3657,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":39000,"unit":"百万円","yoy_pct":19.8},"営業利益":{"value":3600,"unit":"百万円","yoy_pct":88},"経常利益":{"value":3700,"unit":"百万円","yoy_pct":86.4},"純利益":{"value":2600,"unit":"百万円","yoy_pct":117.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":69,"revised_forecast":70,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円／株"}
- 配当性向: {"2025年9月期":124.2,"2026年9月期（予想）":58}
- 株主還元方針: DOE（自己資本配当率）5％以上、継続的な増配を目指す
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":40151,"unit":"百万円","yoy_pct":19.4},"受注残高":{"value":24625,"unit":"百万円","yoy_pct":44.6}}
- 減価償却費: {"value":978824,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":"－","unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":19552,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":13847,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産処分損","value":4532,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":57974,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 無（新規・除外なし）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 26085000
- 期末自己株式数: 4537161
- 業績の増減要因: 顧客都合による大型案件の売上計上の期ずれ、期初受注残高の不足、減収、研究開発費・人件費の増加、事業会社ごとの利益構成の変化による連結実効税率の上昇。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2025年9月期 決算短信」で、業績欄も「2025年9月期の連結業績」となっている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は「△7.1」、営業利益は「△43.1」、経常利益は「△41.2」、親会社株主に帰属する当期純利益は「△52.6」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「2025年9月期の売上高は32,559百万円、営業利益は1,914百万円で、対前期増減率はそれぞれ△7.1％、△43.1％。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,914百万円、経常利益1,985百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,195百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2026年9月期の営業利益予想は「3,600百万円（88.0％）」、2025年9月期実績は「1,914百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年9月期の年間配当金は「69.00円」、2026年9月期予想は「70.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「配当方針はDOE（自己資本配当率）5％以上」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計は「33,400千円」、特別損失合計は「62,506千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「特別損失の減損損失は当期「－」、キャッシュ・フロー計算書の減損損失も当期「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「先進モビリティ△65.9％、脱炭素／エネルギー△40.8％、情報通信／情報セキュリティ＋76.8％、EMC／大型アンテナ△28.9％、海洋／防衛△45.4％、ソフトウェア開発支援△13.9％、その他△74.2％。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2025年9月期「5.9％」、2024年9月期「9.6％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2025年9月期「70.1％」、2024年9月期「71.6％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2025年9月期「2,195百万円」、2024年9月期「4,110百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「顧客都合により複数の売上計上が期ずれ」「期初の受注残高が少なかった」「情報通信／情報セキュリティ事業、海洋／防衛事業は堅調な需要に支えられ増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「減収の影響が大きく、加えて研究開発費、人件費の増加などもあり」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部要因として「顧客の建屋建設や設備工事の遅れ」、自社要因として「研究開発費、人件費の増加」が挙げられている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「遅延した案件は来期以降の収益増加に貢献する見込み」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2024年10月1日～2025年9月30日」、売上高や営業利益などの金額と対前期増減率が記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分方法により作成」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象」「該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高は「401億5千1百万円」、受注残高は「246億2千5百万円」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高については…401億5千1百万円」「受注残高は…246億2千5百万円」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2027年9月期を最終年度とする中期経営計画“TY2027”」「2025年9月期は…成果を出していくための種まきの期間と位置づけ」。」）