# 東陽テクニカ（8151） 通期業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8151/disclosure/20250806531522
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-08-06
Komoriの読み（0-100）: 72
企業ページ: https://komori.app/company/8151

## 何が変わったか

2025年9月期の通期予想を下方修正した。売上高は1,000百万円、営業利益・経常利益は各900百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は950百万円減額され、配当予想は据え置いた。

## 会社が挙げた理由

先進モビリティ事業で予定していた複数の海外大型案件が、顧客の建屋・設備工事の遅れにより来期へずれ込むため。その他事業の伸長では減少分を補えず、減収による影響、防衛関連の一過性コストによる売上総利益率の低下、事業会社ごとの利益構成の変化に伴う連結実効税率の上昇も利益を押し下げるとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":33000,"revised_forecast":32000,"change":-1000,"change_rate":-3,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":2400,"revised_forecast":1500,"change":-900,"change_rate":-37.5,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":2400,"revised_forecast":1500,"change":-900,"change_rate":-37.5,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":1750,"revised_forecast":800,"change":-950,"change_rate":-54.3,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":81.27,"revised_forecast":37.13,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2025年9月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2024年11月13日
- 前期実績: 2024年9月期：売上高35,042百万円、営業利益3,366百万円、経常利益3,375百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,522百万円、1株当たり当期純利益112.95円
- 修正の理由: 先進モビリティ事業で下期に売上を予定していた複数の海外大型案件が、顧客の建屋および設備工事の遅れにより来期にずれ込む。その他の事業の伸長では減少分をカバーできず、減収影響、防衛関連の一過性コストによる売上総利益率の低下、事業会社ごとの利益構成の変化による連結実効税率の上昇も見込まれるため。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: 修正なし。年間配当金は1株当たり69円（1株当たり1円増配）。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「昨年11月13日に公表した2025年9月期（2024年10月1日～2025年9月30日）の業績予想を以下のとおり修正」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「表題が「通期業績予想の修正に関するお知らせ」で、表も「当期の連結業績予想数値の修正」として2025年9月期を対象としている。」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高は33,000百万円から32,000百万円、営業利益は2,400百万円から1,500百万円、経常利益は2,400百万円から1,500百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は1,750百万円から800百万円。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく下振れ（原文: 「「増減率（％）」は売上高△3.0％、営業利益△37.5％、経常利益△37.5％、親会社株主に帰属する当期純利益△54.3％。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率は「△3.0」、営業利益・経常利益の増減率はそれぞれ「△37.5」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「見出しに「当期の連結業績予想数値の修正」と記載されている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益の増減率は「△54.3」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高の増減率は「△3.0」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「営業利益は今回予想1,500百万円・前期実績3,366百万円、経常利益は1,500百万円・3,375百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は800百万円・2,522百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「前回発表予想と今回修正予想は、売上高33,000百万円対32,000百万円、営業利益2,400百万円対1,500百万円、純利益1,750百万円対800百万円、1株当たり純利益81.27円対37.13円。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「複数の海外大型案件の計上が、いずれも納入先となる顧客の建屋および設備工事の遅れにより、来期にずれる」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「先進モビリティ事業」「複数の海外大型案件」「防衛関連の一過性コスト」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「顧客の建屋および設備工事の遅れ」「その他の事業が伸長したものの、当該案件による減少分をカバーすることはできず」「防衛関連の一過性コスト」「事業会社ごとの利益構成の変化によって連結実効税率が法定実効税率より高くなる」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「理由は「減少分をカバーすることはできず」「減収影響」「売上総利益率の低下」「さらに大きく下回る見込み」と説明されているが、各要因の金額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「顧客の建屋および設備工事の遅れ」「防衛関連の一過性コスト」「連結実効税率が法定実効税率より高くなる」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「下期に売上を予定していた」「来期にずれる」「来期の業績に大きく貢献する」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「防衛関連の一過性コスト」「上記複数の大型案件の収益は来期の業績に大きく貢献する」「事業は引き続き好調に推移しております」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「当該案件が計上されないことによる減収影響」「売上総利益率の低下」「連結実効税率が法定実効税率より高くなる」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「事業会社ごとの利益構成の変化によって連結実効税率が法定実効税率より高くなる」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2025年8月6日」、対象期間は「2024年10月1日～2025年9月30日」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「昨年11月13日に公表した」および「当初予想を下回る見込み」。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「表題が「通期業績予想の修正に関するお知らせ」で、表に「今回修正予想（Ｂ）」を記載している。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想は修正なし（原文: 「「配当予想については2024年11月13日に公表した金額から変更なく、年間配当金は1株当たり1円増配の69円」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「当初予想を下回る見込み」「さらに大きく下回る見込み」「実際の業績は、今後さまざまな要因によって予想数値と異なる可能性があります」」）