# 東陽テクニカ（8151） 2025年9月期第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8151/disclosure/20250210568529
種別: 決算
開示日: 2025-02-12
Komoriの読み（0-100）: 56
企業ページ: https://komori.app/company/8151

## 何が変わったか

第1四半期は、前年同期に計上した米国向け大型評価システムの反動などで売上高が減少し、営業損益は利益から損失に転じた。国内や一部事業は伸びたが、海外減収、利益率低下、販管費増加が重なった。

## 会社が挙げた理由

前年同期に米国でAD／ADAS開発向け大型評価システムが計上された反動、売上総利益率の低下、海外事業の減収、販管費の増加が主な理由。第1四半期は季節要因で取引量が少ないことも説明されている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年10月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":6223,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.4}
- 営業利益: {"value":-182,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-87,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-134,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △6.26円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":71.4,"前期末":71.6}
- 総資産: {"value":37970,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":27252,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":33000,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.8},"営業利益":{"value":2400,"unit":"百万円","yoy_pct":-28.7},"経常利益":{"value":2400,"unit":"百万円","yoy_pct":-28.9},"純利益":{"value":1750,"unit":"百万円","yoy_pct":-30.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":68,"revised_forecast":69,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":11992,"unit":"百万円","yoy_pct":58.4},"受注残高":{"value":22842,"unit":"百万円","yoy_pct":19.6}}
- 減価償却費: {"value":242678,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":12236,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産処分損","value":75,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 26085000
- 期末自己株式数: 4596601
- 業績の増減要因: 前年同期に米国でAD／ADAS開発向け大型評価システムが計上された反動で全体の売上高が減少。売上総利益率の低下、海外事業の減収、販管費の増加により利益も大きく減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「第1四半期売上高は「6,223百万円」、通期予想は「33,000百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期の営業利益は「△182百万円」、通期営業利益予想は「2,400百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は「前年同期比10.4％減」、営業利益は「△182百万円（前年同期は732百万円の営業利益）」、親会社株主に帰属する四半期純利益は「△134百万円（前年同期は657百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は「6,223百万円、前年同期比10.4％減」、営業利益は「△182百万円」、前年同期は「732百万円」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業利益「△182百万円」、経常利益「△87百万円」、親会社株主に帰属する四半期純利益「△134百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「第1四半期営業利益は「△182百万円」、通期営業利益予想は「2,400百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2024年9月期の年間配当合計は「68.00円」、2025年9月期予想は「69.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には年間配当金の実績・予想のみが記載され、還元方針の数値目標は示されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益「固定資産売却益12,236千円」、特別損失「固定資産処分損75千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当第1四半期の特別損失は「固定資産処分損75千円」のみ。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「脱炭素／エネルギーは売上高「前年同期比32.8％増」・セグメント利益「前年同期比49.0％減」、情報通信／情報セキュリティは利益「前年同期比646.0％増」、先進モビリティは「49.9％減」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の連結経営成績には売上高、営業利益、経常利益などの金額と増減率はあるが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当第1四半期「71.4％」、前連結会計年度「71.6％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「米国でのAD／ADAS開発向けの大型評価システムが計上された前年同期には及ばず」、また「複数の案件で納入遅れ」が発生した。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「国内売上高「59億6千8百万円（前年同期比17.9％増）」、海外売上高「2億5千4百万円（前年同期比86.5％減）」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「国プロ案件の追い風」、「米国でのAD／ADAS開発向けの大型評価システム」、「顧客の建設する電波無響室の完成遅れ」、「円安による仕入れ価格の上昇」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「下期に米国にてAD／ADAS開発向け大型評価システムの計上を予定」、「いずれも下期に計上見込み」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2024年10月1日～2024年12月31日」で、売上高「6,223百万円（前年同期比10.4％減）」などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「円安による仕入れ価格の上昇」、「顧客の建設する電波無響室の完成遅れ」、「複数の案件で納入遅れ」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前第1四半期連結累計期間のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分方法により作成」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」、「①以外の会計方針の変更：無」、「会計上の見積りの変更：無」、「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」、「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高「119億9千2百万円（前年同期比58.4％増）」、受注残高「228億4千2百万円（前年同期比19.6％増）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高については…119億9千2百万円」、「受注残高は…228億4千2百万円」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2027年9月期を最終年度とする新たな中期経営計画“TY2027”をスタート」、「売上高450億円、営業利益45億円、ROE11%の実現に向けて成長戦略を推進」。」）