# 東陽テクニカ（8151） 2024年9月期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8151/disclosure/20241113522034
種別: 決算説明資料
開示日: 2024-11-13
Komoriの読み（0-100）: 70
企業ページ: https://komori.app/company/8151

## 何が変わったか

2024年9月期は、売上高・営業利益とも過去最高水準となり大幅増収増益となった。一方、2025年9月期は、前期に案件計上が集中した反動などから減収減益を見込んでいるほか、事業セグメントの再編、買収、組織新設、配当方針の変更を示した。

## 会社が挙げた理由

2024年9月期は、ほとんどの事業の伸長、前期からの期ずれ案件の計上、売上高増加による増収効果、事業構成の変化、高利益率の大型案件などが増収増益の理由とされている。2025年9月期の減収減益見込みについては、前期に多くの案件の検収と期ずれ案件の売上計上が集中し、期初の受注残高が減少したためとしている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2024年9月期 通期
- 売上高: {"value":350.4,"unit":"億円","yoy_pct":24.4}
- 営業利益: {"value":33.6,"unit":"億円","yoy_pct":128.6}
- 経常利益: {"value":33.7,"unit":"億円","yoy_pct":87.4}
- 純利益: {"value":25.2,"unit":"億円","yoy_pct":64.4}
- 売上総利益率: {"value":"43.3%","前年同期比":"+2.3ポイント"}
- 営業利益率: {"value":"9.6%","前年同期比":"+4.4ポイント"}
- 販管費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: Q4の売上総利益率は40%台を維持。単独の売上高・利益額はnot_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":330,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":24,"unit":"億円"},"経常利益":{"value":24,"unit":"億円"},"当期純利益":{"value":17.5,"unit":"億円"},"営業利益率":{"value":"7.3%","unit":""}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: 前期の案件検収および期ずれ案件の売上計上集中、今期期初の受注残高減少
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: [object Object]
- 財務目標: [object Object]、[object Object]
- 年間配当: {"1株当たり年間配当":"68円（2024年9月期実績）","中間・期末内訳":"not_disclosed"}
- 配当性向: DOE 5%以上（2025年9月期から3年間）
- 自己株式取得: {"取得総額":"1,499,926,293円","株式数":"936,600株","期間":"2024年8月8日～2024年10月3日"}
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":"336.2億円（前期比+9.3%）","受注残高":"170.3億円（前期比-6.2%）"}
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 事業ポートフォリオの組み換えと事業セグメント名称の変更、AeroGT Labs Corporationの連結子会社化、eモビリティ計測部の新設、2025年9月期から3年間のDOE 5%以上の配当方針

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「2025年9月期 連結業績予想」には予想値と前期比のみが記載され、進捗率の表示はない。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 記載なし（原文: 「計画との自己評価に該当する記述はない。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「当第４四半期期間（Q4）は、低利益率の大型案件があったものの40％台を維持」。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「過去最高の売上高を計上」。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益増減要因（対前年同期比）」に、増収効果21.3億円、売上総利益率上昇5.4億円などを表示。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「事業構成の変化や高利益率の大型案件による利益率の向上」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「セグメント別 売上高／セグメント利益分析」に各セグメントの売上高・セグメント利益を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「M&Aに係る販管費増 ▲9.7」「人件費増 ▲1.0」「その他販管費減 1.0」。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「売上高46.8億円（▲13.8%）、セグメント利益2.3億円（▲13.4%）とし、「大型案件の受注遅れや自社開発製品の販売遅れ」と説明。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「前期は多くの案件の検収が順調に進んだことに加え、2023年9月期からの期ずれ案件もあったことで、売上計上が集中」。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「残り期間の必要水準に関する記載はない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「2027年9月期は…売上高450億円、営業利益45億円を計画」「2024年9月期…ROE 8%以上（9.0%）を達成」「2027年9月期のKPI ROE 11％」。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「AeroGT株式の保有比率を過半数とし…連結子会社化」「eモビリティ計測部を2024年10月1日付で新設」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「ROE9.0%、PBR1.24、受注高336.2億円、受注残高170.3億円。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「ROEは「5.3%」から「9.0%」、受注高は「+9.3%」、受注残高は「▲6.2%」。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「2025年9月期から3年間の配当方針」「DOE 5%以上」。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「自己株式の取得：今後も成長投資とのバランスを見ながら適宜検討」「936,600株、取得総額1,499,926,293円」。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「「2024年9月期…ROE…9.0%」「2027年9月期のKPI ROE 11％」。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2024年9月期決算説明資料」で、決算状況、予想、取り組みをグラフと箇条書きで説明している。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「目次は「2024年9月期 決算状況」から始まり、業績・予想・施策が中心。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2025年9月期 業績予想」「今期の1株当たり配当金は…69円となる見通し」「将来の業績を保証するものではありません」。」）