# 東陽テクニカ（8151） 資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8151/disclosure/20240214537152
種別: 経営計画
開示日: 2024-02-14
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企業ページ: https://komori.app/company/8151

## 何が変わったか

取締役会が資本コストと株価を意識した経営の現状を分析・評価し、改善に向けた方針と施策を決議した。2024年9月期はROE8.0％以上を目標とし、株主資本コストを上回るROEとPBRの改善を目指す。

## 会社が挙げた理由

ROEが株主資本コスト（7％台）を下回る状況が続き、PBRも概ね1倍弱で推移していたため。株主還元の強化や成長戦略投資などを通じて、ROE・PBRを高め企業価値を向上させる。

## 開示の要点

- 計画の名称: 中期経営計画“TY2024”
- 計画期間: 2022年9月期から2024年9月期までの3か年
- 計画に対する動き: not_disclosed
- 売上高目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 営業利益目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 営業利益率目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 当期純利益目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- ROE目標: {"previous_forecast":"5.3","revised_forecast":"8.0","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"％"}
- ROIC目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向・DOEの方針: 配当金の増加や自己株式取得等による株主還元強化。数値目標および対象期間はnot_disclosed。
- 自己株式取得の方針: 自己株式の適宜取得を含む株主還元の強化。取得枠・具体的時期・条件はnot_disclosed。
- 資本コスト: CAPMの手法により算出した株主資本コストは7％台。
- PBR・株価に関する自己評価: PBRは概ね1倍弱の水準で推移していたが、前期は1倍を上回った。2023年9月期のPBRは1.03倍。
- 投資計画の総額: not_disclosed
- 分野別の投資額: not_disclosed
- セグメント別目標: not_disclosed
- 非財務目標: not_disclosed
- 計画の前提: not_disclosed
- 重点施策: 売上拡大と案件ごとの粗利の精査による利益率向上、為替予約による為替リスクの低減、業務効率化などによる販管費の削減、カーボンニュートラル関連などへのリソース投入による成長事業の拡大、付加価値創出による競争力の向上、人員増による営業力強化、在庫の適正化による資産の圧縮、保有資産の見直しによる資産効率の向上、成長投資に向けた有利子負債の活用、自己株式の適宜取得を含む株主還元の強化、業績の向上とそれに伴う株主還元の拡充、適切な情報開示と国内外の投資家との対話の強化、ESGの取り組み強化
- 前計画の実績: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"3","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"件（M&A成立）"}
- 見直し・取り下げの理由: not_disclosed
- 対象市場の規模: not_disclosed
- 認識するリスク: 為替リスク
- 取締役会決議日: 2024年2月14日
- 公表日: 2024年2月14日

## 評価の根拠

- この開示は計画に対して何をしているか。: 方針の表明（原文: 「「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について」「現状を分析・評価し、改善に向けた今後の取り組み方針を決議」」）
- 計画が対象とする期間はどれくらいか。: 中期（3〜5年）（原文: 「「2022年9月期から2024年9月期までの3か年中期経営計画」」）
- 計画の開始年度と最終年度が明示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「2022年9月期から2024年9月期まで」」）
- 計画を見直す・取り下げる場合、その理由が事業の事象に即して説明されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「改善に向けた今後の取り組み方針を決議」」）
- 同時期の業績予想の修正と結び付けて説明されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「業績予想の修正に関する記載はなく、「2024年9月期のKPI」としてROE目標を示している。」）
- この開示は初出の内容か、既に公表した計画の再掲・更新か。: 初出（原文: 「「当社は、2024年2月14日開催の取締役会において、資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について、現状を分析・評価し…決議いたしました」」）
- どの指標に数値目標が置かれているか。: 利益と資本効率（原文: 「「ROE 8.0％以上」「売上高当期純利益率（7.19％）」」）
- 数値目標はどのような形で示されているか。: 実績と並べた表（原文: 「「2023/9 ROE 5.3」「2024年9月期のKPI ROE 8.0％以上」」）
- 直近の実績に照らして、目標はどれだけ高いか。: 伸び幅を判断できず（原文: 「数値目標として「ROE 8.0％以上」が示されている一方、2024年9月期の売上高・利益額目標は記載されていない。」）
- セグメント別・事業別の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「セグメント別の数値目標に関する記載はない。」）
- 人材・環境・顧客数など、財務以外の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「ESGの取り組み強化」などの施策はあるが、非財務指標の数値目標は記載されていない。」）
- 計画の前提（為替、市場成長率、価格など）が数値で示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「為替については「為替予約による為替リスクの低減」と記載されているが、前提レートは記載されていない。」）
- 前の計画・前年度の目標の結果について、何が書かれているか。: 言及のみ（原文: 「「今期が最終年度となる“TY2024”」「昨年に3件のM&A成立といった成果も出ており」」）
- 実績と計画の対比は、どこまで示されているか。: 主要指標のみ対比（原文: 「「2023年9月期 ROE 5.3」「2024年9月期のKPI ROE 8.0％以上」」）
- 従前の最終年度目標は、どうなったと書かれているか。: 記載なし（原文: 「「中期経営計画“TY2024”の指標として掲げてきたROE 8.0%を達成していきます」」）
- 計画に届かなかった項目について、どこまで説明されているか。: 記載なし（原文: 「未達項目の原因説明に関する記載はない。」）
- 資本コストについて、どこまで書かれているか。: 資本コストを数値で開示（原文: 「「CAPMの手法により算出した株主資本コスト（7％台）」「ROEは株主資本コストを下回る状況が継続」」）
- 株主還元について、どこまで書かれているか。: 定性的（原文: 「「配当金の増加や自己株式取得等による株主還元強化」「自己株式の適宜取得を含む株主還元の強化」」）
- 投資計画について、どこまで書かれているか。: 分野のみ・金額なし（原文: 「「成長戦略投資の推進」「成長投資に向けた有利子負債の活用」」）
- 自己資本比率・有利子負債・ネットD/Eなど、財務体質の目標が数値で示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「財務体質の数値目標に関する記載はない。」）
- PBRまたは株価が低い水準にあるという自己評価が書かれているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「PBRについては1倍弱の水準で推移してまいりましたが…前期は1倍を上回ることができました」」）
- 事業構成に対する動きとして、何が書かれているか。: 重点分野への集中（原文: 「「カーボンニュートラル関連などへのリソース投入による成長事業の拡大」」）
- 重点施策は、どの粒度まで書かれているか。: テーマの列挙（原文: 「「売上拡大と案件ごとの粗利の精査による利益率向上」「ESGの取り組み強化」」）
- 対象市場の大きさについて、どこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「市場規模・市場成長率に関する記載はない。」）
- M&A・提携を計画の手段として明示しているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「昨年に3件のM&A成立といった成果も出ており、引き続き積極的に成長戦略を推し進める」」）
- 施策の実施時期は、どこまで割り当てられているか。: 最終年度のみ（原文: 「「今期が最終年度となる“TY2024”」「2024年9月期のKPI」」）
- 会社はこの計画をどれだけ断定的に書いているか。: 概ね断定的（原文: 「「ROE8.0％を達成していきます」「さらに高いROEを目指していく方針」「企業価値の向上を図ってまいります」」）