# 東陽テクニカ（8151） 2024年9月期第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8151/disclosure/20240209532836
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/8151

## 何が変わったか

第1四半期は、米国の自動運転・先進運転支援システム向け大型案件の計上などにより、売上高が前年同期比26.0％増となった。営業利益・経常利益・最終利益はいずれも前年同期の赤字から黒字に転換した。

## 会社が挙げた理由

遅延していた米国でのAD／ADAS開発向け大型案件が計上されたこと、カーボンニュートラル分野が活況で物性／エネルギー事業が堅調だったことにより売上高が増加した。利益面では、売上高の増加に加え、為替変動の影響を抑制できたこと、販売費及び一般管理費を計画内に収めたことが増益要因となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年10月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":6944,"unit":"百万円","yoy_pct":26}
- 営業利益: {"value":732,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":670,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":657,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 29.41円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":67.5,"前期末":70.6}
- 総資産: {"value":41469,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":28081,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":32000,"unit":"百万円","yoy_pct":13.6},"営業利益":{"value":3000,"unit":"百万円","yoy_pct":103.8},"経常利益":{"value":3200,"unit":"百万円","yoy_pct":77.7},"純利益":{"value":2300,"unit":"百万円","yoy_pct":49.9}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":54,"revised_forecast":62,"change":8,"change_rate":14.8,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":7570,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.3},"受注残高":{"value":19095,"unit":"百万円","yoy_pct":7.4}}
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":8408,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":10054,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産処分損","value":1297,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":[]},"除外":{"会社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 株式会社トーキンEMCエンジニアリングの全株式を取得し、2024年1月1日付で子会社化。取得価額は460,000千円、取得後の持分比率は100％。同社は株式会社東陽EMCエンジニアリングに社名変更。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 26085000
- 期末自己株式数: 3716861
- 業績の増減要因: 遅延していた米国でのAD／ADAS開発向け大型案件の計上、カーボンニュートラル分野の活況、売上高の増加、為替変動の影響の抑制、販売費及び一般管理費を計画内に収めたこと。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「売上高は「6,944百万円」、通期予想は「32,000百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「第1四半期の営業利益は「732百万円」、通期営業利益予想は「3,000百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は「前年同四半期比26.0％増」。営業利益は「前年同四半期は1億6千9百万円の営業損失」から「7億3千2百万円」、経常利益は「2億6千6百万円の経常損失」から「6億7千万円」となった。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「5,512百万円」から「6,944百万円」、営業利益は「△169百万円」から「732百万円」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「732百万円」、経常利益「670百万円」、親会社株主に帰属する四半期純利益「657百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「3,000百万円」「103.8％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2023年9月期の年間配当は「54.00円」、2024年9月期予想は「62.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「経営目標の一つであるROE8.0%以上」とあるが、配当性向・DOE・総還元性向の目標記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は「18,463千円」、特別損失は「1,297千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「損益計算書の特別損失は「固定資産処分損1,297千円」のみで、減損損失の記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「機械制御／振動騒音は「前年同四半期比1,923.7％増」、EMC／大型アンテナは「59.1％増」、海洋／特機は「セグメント損失は2千万円（前年同四半期は4千6百万円のセグメント利益）」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当期の売上高・営業利益は「6,944百万円」「732百万円」、前年同期は「5,512百万円」「△169百万円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は「2024年9月期第1四半期67.5％」「2023年9月期70.6％」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「遅延していた米国でのAD／ADAS開発向けの大型案件が計上」、「カーボンニュートラル分野の活況を受けて引き続き堅調」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因として大型案件、カーボンニュートラル分野、為替変動、販管費が記載されている一方、各要因の寄与額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部要因として「カーボンニュートラル分野の活況」「中国のコロナ感染鎮静化」、自社要因として「価格の見直し」「自社開発投資の完了」「販管費を計画内に収めた」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「連結業績予想に変更はありません」とする一方、「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年10月1日～2023年12月31日」の第1四半期実績と、「2023年10月1日～2024年9月30日」の通期予想が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: なし（原文: 「「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」との一般的な記載にとどまる。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前期の第3四半期よりレキシー社が連結対象となったことにより、売上高、セグメント利益ともに増加」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の4区分がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「重要な後発事象（取得による企業結合）」として、2024年1月1日付の株式取得と子会社化を記載。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高については…75億7千万円」「受注残高は…190億9千5百万円」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高「75億7千万円」、受注残高「190億9千5百万円」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「当期は中期経営計画“TY2024”の最終年度」「ROE8.0%以上の達成に向けて成長戦略を推進しております」。」）