# 東陽テクニカ（8151） 2023年9月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8151/disclosure/20231107581534
種別: 決算
開示日: 2023-11-08
Komoriの読み（0-100）: 69
企業ページ: https://komori.app/company/8151

## 何が変わったか

2023年9月期は売上高が6.4％増加した一方、為替や先行投資などの影響で営業利益は36.9％減少しました。2024年9月期は売上高320億円、営業利益30億円を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

売上高は、カーボンニュートラル分野で企業の投資が活発だったこと、受注残の納入や大型案件売上が進んだことなどにより増加しました。一方、顧客都合による納入遅延も発生しました。利益は、為替変動による売上総利益率の低下、人材先行投資や営業活動の活発化による販売費及び一般管理費の増加により減少しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年10月1日〜2023年9月30日
- 売上高: {"value":28172,"unit":"百万円","yoy_pct":6.4}
- 営業利益: {"value":1472,"unit":"百万円","yoy_pct":-36.9}
- 経常利益: {"value":1800,"unit":"百万円","yoy_pct":-35.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1534,"unit":"百万円","yoy_pct":-20.1}
- １株当たり当期純利益: 67.50円
- 売上高営業利益率: 5.2％
- 自己資本比率: {"当期末":"70.6％","前期末":"70.4％"}
- 総資産: {"value":39954,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":28313,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-105,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1810,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2864,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2659,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":32000,"unit":"百万円","yoy_pct":13.6},"営業利益":{"value":3000,"unit":"百万円","yoy_pct":103.8},"経常利益":{"value":3200,"unit":"百万円","yoy_pct":77.7},"純利益":{"value":2300,"unit":"百万円","yoy_pct":49.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":54,"revised_forecast":62,"change":8,"change_rate":14.8,"unit":"円"}
- 配当性向: 80.0％（当期実績）、60.2％（次期予想）
- 株主還元方針: DOE（自己資本配当率）4％または連結配当性向60％のいずれか大きい配当額を選択
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":30779,"unit":"百万円","yoy_pct":1.8},"受注残高":{"value":18154,"unit":"百万円","yoy_pct":16.8}}
- 減価償却費: {"value":835325,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":50058,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":396400,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産権利変換益","value":7199714,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産処分損","value":4818,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産圧縮損","value":7199714,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記に『該当事項はありません』）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有（時価の算定に関する会計基準の適用指針）","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":1,"社名":["株式会社レキシー"]},"除外":{"社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 株式会社トーキンEMCエンジニアリングの全株式を取得し、子会社化することを決議。取得価額は確定次第公表し、株式譲渡実行日は2024年1月1日予定。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":26085000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":3734499,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 売上高は、カーボンニュートラル分野の企業の研究開発投資が活発だったこと、受注残の納入、大型案件売上や前倒し納品などが寄与して増加した。利益は、為替変動による売上総利益率の低下、人材先行投資、営業活動の活発化による販売費及び一般管理費の増加、低利益率案件の増加などにより減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2023年9月期決算短信」で、業績期間は「2022年10月1日～2023年9月30日」と記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前連結会計年度比6.4％増」、営業利益は「36.9％減」、経常利益は「35.2％減」、親会社株主に帰属する当期純利益は「20.1％減」と記載されています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2023年9月期の売上高は28,172百万円で前年同期比6.4％増、営業利益は1,472百万円で同36.9％減です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,472百万円、経常利益1,800百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,534百万円と記載されています。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2024年9月期の営業利益予想は「3,000百万円、対前期増減率103.8％」で、2023年9月期実績は「1,472百万円」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2023年9月期の年間配当は54.00円、2024年9月期予想は62.00円と記載されています。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「DOE（自己資本配当率）4％または連結配当性向60％のいずれか大きい配当額を選択」と記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益に「固定資産権利変換益7,199,714千円」、特別損失に「固定資産圧縮損7,199,714千円」と記載されています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当期の特別損失として記載されているのは「固定資産処分損」「固定資産圧縮損」であり、減損損失の記載はありません。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「物性／エネルギーは「前連結会計年度比12.7％増」、ソフトウェア開発支援は「12.1％増」である一方、情報通信／情報セキュリティは「63.3％減」、機械制御／振動騒音は「58.4％減」と記載されています。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2023年9月期「5.2％」、2022年9月期「8.8％」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2023年9月期「70.6％」、2022年9月期「70.4％」と記載されています。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「△105百万円」と記載されています。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「為替の変動による売上総利益率の低下」に加え、「人材先行投資や活発化している営業活動などによる販売費及び一般管理費が想定より増加」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「為替の変動による売上総利益率の低下」「人材先行投資」「販売費及び一般管理費が想定より増加」と説明されていますが、要因別の金額は記載されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「企業の投資において年間を通じて活発」「5G商用サービス向けにおける試験や設備需要が足踏み」「顧客都合による納入遅延」「為替の変動」と記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「営業利益は14億7千2百万円となりました」と記載され、見通しについては「円安の継続による仕入額の上昇、成長投資のための人材確保による販管費増加を見込んでおります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2022年10月1日～2023年9月30日」、売上高「28,172百万円」、営業利益「1,472百万円」、翌期営業利益予想「3,000百万円」などが記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「円安の継続による仕入額の上昇、成長投資のための人材確保による販管費増加を見込んでおります」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分方法により作成」「変更後のセグメント区分方法に組み替えた数値で比較」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」と記載されています。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されています。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2023年11月8日開催の取締役会において、株式会社トーキンEMCエンジニアリングの全株式を取得し、子会社化することについて決議」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家向け）」と記載されています。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高は307億7千9百万円」「受注残高が181億5千4百万円」と記載されています。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高は307億7千9百万円（前連結会計年度比1.8％増）、受注残高が181億5千4百万円（前連結会計年度比16.8％増）」と記載されています。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2024年9月期経営指標：売上高300億円、営業利益35億円、ROE8.0％」および「2024年9月期のROE8%達成に向けた施策を推進」と記載されています。」）