# 東陽テクニカ（8151） 2023年9月期第2四半期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8151/disclosure/20230510562969
種別: 決算説明資料
開示日: 2023-05-10
Komoriの読み（0-100）: 41
企業ページ: https://komori.app/company/8151

## 何が変わったか

2023年9月期第2四半期は、販売好調により売上高が増えた一方、販管費の増加と急激な為替変動による粗利率低下で営業利益・純利益は減少した。また、受注好調を受けて通期売上高予想を285億円から295億円へ引き上げ、中間配当予想も20円から22円へ増額した。

## 会社が挙げた理由

販売が好調で物性／エネルギー、EMC／大型アンテナ事業が増収となった一方、本格的な営業活動の再開や成長戦略のための人材投資による販管費増加、急峻な為替変動による売上総利益率低下が営業減益の理由として説明されている。通期売上高予想の上方修正は受注好調によるものとされ、営業利益以降は成長戦略による投資継続を理由に据え置かれた。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2023年9月期 第2四半期
- 売上高: {"value":154.8,"unit":"億円","yoy_pct":10.5}
- 営業利益: {"value":15,"unit":"億円","yoy_pct":-26.8}
- 経常利益: {"value":15.9,"unit":"億円","yoy_pct":-30}
- 純利益: {"value":11.4,"unit":"億円","yoy_pct":-28.5}
- 売上総利益率: {"率":"42.3%（直近四半期）","前年同期比の増減ポイント":"急峻な為替変動により低下"}
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: 増加（人件費、研究開発費、旅費交通費、その他）
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":295,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":26,"unit":"億円"},"経常利益":{"value":29,"unit":"億円"},"当期純利益":{"value":20,"unit":"億円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: 売上増、売上総利益率低下（急峻な為替変動）、人件費増（成長戦略のための人材投資拡大）、研究開発費増（自社製品開発への投資）、旅費交通費増（国内外出張費）、その他販管費増
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: TY2024の事業戦略としてM&Aによる事業拡大に言及。数値目標はnot_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":54,"単位":"円／株","中間":22,"期末":32}
- 配当性向: 連結配当性向60%またはDOE 4%のいずれか大きい配当額
- 自己株式取得: {"取得枠":"上限20億円・上限200万株","取得実績":"127万4,200株、16億9,917万円","期間":"2022年8月12日～2023年8月10日"}
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":157,"unit":"億円","yoy_pct":4},"受注残高":{"value":157.7,"unit":"億円","yoy_pct":22.2}}
- 市場規模・シェア: 整形外科デジタルプランニングツール市場でレキシーがシェアトップ。ただし市場規模・シェア率はnot_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 株式会社レキシーの全株式取得による100％子会社化、従業員向け株式インセンティブ制度の導入、5つのマテリアリティに対するアクションプランの設定・開示、IRニュースメール配信サービスの開始、社内組織『エアモビリティ・プロジェクト』の発足、JAXA筑波宇宙センターでの衛星レーザー測距システムの実運用開始

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「通期業績予想の数値は示されているが、進捗率の記載はない。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 記載なし（原文: 「計画との自己評価に該当する記載はない。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「表題および決算表は『Q2実績』として記載されている。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「『受注高・受注残高は拡大傾向』との記載はあるが、『過去最高』との記載はない。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「『売上高予想につき期初予想285億→295億に上方修正』『営業利益以降は据え置き』。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「『営業利益増減要因（対前年同期比）』として、売上増、売上総利益率低下、人件費増、研究開発費増などが記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「『販管費の増加と急峻な為替変動により減益』『為替の急峻な変動による売上総利益率の低下』。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「『セグメント別 売上高／セグメント利益分析』に各セグメントの売上高・利益を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「『人件費増』『研究開発費増』『旅費交通費増』『その他販管費増』。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に説明あり（原文: 「『本格的な営業活動の再開と成長戦略のための人材投資などによる販管費の増加』『急峻な為替変動の影響による売上総利益率の低下』。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「業績予想の前提数値に該当する記載はない。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「リスク額の記載はない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「『例年以上に下期にて売上高・利益ともに拡大見込み』『下期売上に貢献見込み』。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 言及のみ（原文: 「『中期経営計画“TY2024”の事業戦略の一つに「M&Aによる事業拡大」』。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「『株式会社レキシーを100％子会社化』『従業員向け株式インセンティブ制度の導入』『エアモビリティ・プロジェクトの発足』。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「受注高157.0億円、受注残高157.7億円、ZedViewの国内施設600件以上。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「受注高『+4.0%』、受注残高『+22.2%』。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「単価・数量の分解指標の記載はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: なし（原文: 「人材投資への言及はあるが、従業員数・採用人数の記載はない。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「『整形外科デジタルプランニングツール市場においてシェアトップ』。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「『【DOE 4%】または、【連結配当性向60%】のいずれか大きい配当額を選択』。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「『取得した株式の総数：127万4,200株（上限200万株）』『取得価額の総額：16億9,917万円（上限20億円）』。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「財務目標の数値記載はない。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「『成長戦略のための人材投資拡大』『自社製品開発のための投資の増加分』。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が『2023年9月期第2四半期決算説明資料』で、決算ハイライトやグラフを含む構成。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「『企業としての取り組み』『時代を切り拓く“はかる”技術への取り組み』。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「『差し控えたい』『未定』などの記載はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『拡大見込み』『年間配当金は…54円を予定』『将来の業績を保証するものではありません』。」）