# 東陽テクニカ（8151） 2023年9月期第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8151/disclosure/20230207502377
種別: 決算
開示日: 2023-02-08
Komoriの読み（0-100）: 57
企業ページ: https://komori.app/company/8151

## 何が変わったか

第1四半期は売上高が前年同期比0.8％減とほぼ横ばいだった一方、営業・経常・最終損益は黒字から赤字に転じた。受注と受注残高は増えたが、出荷遅延などで売上計上が後ずれし、利益が悪化した。

## 会社が挙げた理由

仕入先の出荷遅延で国内売上が減少し、第2四半期以降に売上となる案件が多かった。為替の影響や「物性／エネルギー」事業セグメントの売上減少で売上総利益率が低下し、成長戦略のための人財投資などで販売管理費が増加したと説明している。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年10月1日〜2022年12月31日
- 売上高: {"value":5512,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.8}
- 営業利益: {"value":-169,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-266,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-187,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △8.08円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":70.7,"前期末":70.4}
- 総資産: {"value":38830,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":27572,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":28500,"unit":"百万円","yoy_pct":7.6},"営業利益":{"value":2600,"unit":"百万円","yoy_pct":11.5},"経常利益":{"value":2900,"unit":"百万円","yoy_pct":4.4},"純利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":4.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":50,"revised_forecast":52,"change":2,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":7749,"unit":"百万円","yoy_pct":18.6},"受注残高":{"value":17785,"unit":"百万円","yoy_pct":39.1}}
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":9934,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":24705,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産処分損","value":36,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規：0社、除外：0社（重要な子会社の異動なし）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 26085000
- 期末自己株式数: 3093162
- 業績の増減要因: 受注は好調だったが、第2四半期以降に売上となる案件が多く売上高は前年同期並みとなった。仕入先の出荷遅延、為替の影響、「物性／エネルギー」事業セグメントの売上減少、成長戦略のための人財投資などが損益悪化要因として挙げられている。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「通期予想の売上高は「28,500百万円」、第1四半期実績は「5,512百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期の営業利益は「△169百万円」、通期営業利益予想は「2,600百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「営業利益は前年同期「444百万円」から当期「△169百万円」、経常利益は「540百万円」から「△266百万円」、親会社株主に帰属する四半期純利益は「402百万円」から「△187百万円」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高の対前年同四半期増減率は「△0.8％」、営業利益は前年同期「444百万円」に対し当期「△169百万円」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失「△169百万円」、経常損失「△266百万円」、親会社株主に帰属する四半期純損失「△187百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「2,600百万円」「対前期増減率11.5％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2022年9月期の年間配当合計は「50.00円」、2023年9月期予想は「52.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には年間配当金の実績・予想が記載されているが、配当性向やDOEの目標記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計は「34,640千円」、特別損失合計は「36千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「損益計算書の特別損失は「固定資産処分損36千円」のみで、減損損失の記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「情報通信／情報セキュリティは「△1,771千円」、物性／エネルギーは「△36,217千円」、一方EMC／大型アンテナは「前年同四半期比154.2％増」、ソフトウェア開発支援は「8.5％増」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「前年同期の売上高・営業利益は「5,556百万円」「444百万円」、当期は「5,512百万円」「△169百万円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当期末「70.7％」、前期末「70.4％」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「為替の影響や『物性／エネルギー』事業セグメントの売上減少などによる売上総利益率の低下と、成長戦略のための人財投資などによる販売管理費の増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因として「仕入先の出荷遅延」「為替の影響」「人財投資」などは記載されているが、要因別金額の分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「仕入先の出荷遅延」「中国でコロナ感染拡大によって遅れていた出荷」「為替の影響」「電子部品不足の影響」などの記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「となりました」と記載する一方、将来記述について「一定の前提に基づいており、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2022年10月1日～2022年12月31日」で、売上高「5,512百万円」、受注高「77億49百万円」などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「第2四半期連結会計期間以降の売上となる案件が多く」「仕入先の出荷遅延」「中国でコロナ感染拡大」「電子部品不足」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前第1四半期連結累計期間のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分方法により作成」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高は77億4千9百万円」「受注残高が177億8千5百万円」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高は77億4千9百万円」「受注残高が177億8千5百万円」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「当期は中期経営計画“TY2024”の2年目となります」「期初計画及び中期経営計画の達成に向け、成長戦略を推進しております」。」）