# 東陽テクニカ（8151） 2022年9月期　決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8151/disclosure/20221108559816
種別: 決算
開示日: 2022-11-09
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/8151

## 何が変わったか

2022年9月期は、売上高・営業利益・経常利益・最終利益がそろって前年同期を上回り、増収増益となった。2023年9月期も増収増益を見込み、年間配当は50円から52円へ増配する予想である。

## 会社が挙げた理由

カーボンニュートラル、5G・DX分野など国内需要の活況に加え、中国・米国でも好調に推移したこと、振動騒音分野の需要回復、次世代電池・EV向け製品の好調、大型案件の売上などを挙げている。一方、電子部品不足による納期遅延や一部大型案件の失注・延伸が減収要因となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年10月1日〜2022年9月30日
- 売上高: {"value":26490,"unit":"百万円","yoy_pct":12.7}
- 営業利益: {"value":2332,"unit":"百万円","yoy_pct":35.2}
- 経常利益: {"value":2777,"unit":"百万円","yoy_pct":24.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1919,"unit":"百万円","yoy_pct":10.7}
- １株当たり当期純利益: 81.16円
- 売上高営業利益率: 8.8%
- 自己資本比率: {"当期末":"70.4%","前期末":"76.1%"}
- 総資産: {"value":41592,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":29398,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1825,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1735,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1485,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3787,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":28500,"unit":"百万円","yoy_pct":7.6},"営業利益":{"value":2600,"unit":"百万円","yoy_pct":11.5},"経常利益":{"value":2900,"unit":"百万円","yoy_pct":4.4},"純利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":4.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":50,"revised_forecast":52,"change":2,"change_rate":4,"unit":"円"}
- 配当性向: 61.6%
- 株主還元方針: DOE（自己資本配当率）4％または連結配当性向60％のいずれか大きい配当額を選択
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: {"国内":{"value":24826,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"海外":{"value":1663,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":30226,"unit":"百万円","yoy_pct":17.8},"受注残高":{"value":15547,"unit":"百万円","yoy_pct":31.6}}
- 減価償却費: {"value":917,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":52554,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産処分損","value":1412,"unit":"千円"},{"項目":"関係会社清算損","value":4794,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"該当なし（連結子会社）","除外":"該当なし（連結子会社）","補足":"厚生コマーシャル株式会社は非連結子会社から除外"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":26085000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":2673622,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: カーボンニュートラル、5G・DX分野など国内需要の活況、中国・米国での好調、振動騒音分野の需要回復、次世代電池・EV向け製品の好調、大型案件の売上などにより増収・増益となった。電子部品不足による納期遅延、一部大型案件の失注・延伸、販売拡大施策による売上総利益率の低下が一部セグメントの減収・減益要因となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2022年9月期　決算短信」であり、対象期間は「2021年10月1日～2022年9月30日」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「2022年9月期の実績と2023年9月期の通期業績予想が記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は…前連結会計年度比12.7％増」、「営業利益は…前連結会計年度比35.2％増」、「経常利益は…前連結会計年度比24.5％増」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2022年9月期の売上高は26,490百万円（12.7％増）、営業利益は2,332百万円（35.2％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,332百万円、経常利益2,777百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,919百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2023年9月期の営業利益予想は「2,600百万円、11.5％」、2022年9月期実績は「2,332百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「配当表で「2022年9月期…合計50.00円」、「2023年9月期（予想）…合計52.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「DOE（自己資本配当率）4％または連結配当性向60％のいずれか大きい配当額を選択」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計は52,554千円、特別損失合計は6,206千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「情報通信／情報セキュリティはセグメント利益8.9％減、ソフトウェア開発支援は0.9％減、機械制御／振動騒音は20.6％増、物性／エネルギーは64.8％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は「2022年9月期8.8％」、「2021年9月期7.3％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は「2022年9月期70.4％」、「2021年9月期76.1％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2022年9月期1,825百万円、2021年9月期6,050百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「カーボンニュートラル分野や5G／DX分野など国内の活況」、「振動騒音分野の研究開発投資は…回復」、「大型案件の売上があり」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「各セグメントについて「需要が堅調」「納期遅延の影響」「販売が堅調」などの説明と、セグメント全体の売上高・利益が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「電子部品不足などによる納期遅延」、「新型コロナウイルス感染再拡大の影響」、「投資が活況」、「需要が回復」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「増加しました」「となりました」、予想について「2023年9月期の業績予想は…を見込んでおります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年10月1日～2022年9月30日」、売上高26,490百万円、営業利益2,332百万円、前年同期比12.7％増・35.2％増。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「地球温暖化と自然災害の増加、急速な技術革新、大幅な円安、ウィズコロナのライフスタイルなど」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」、「①以外…：無」、「会計上の見積りの変更：無」、「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」、「決算説明会開催の有無：有（機関投資家向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高は302億2千6百万円（前連結会計年度比17.8％増）、受注残高が155億4千7百万円（前連結会計年度比31.6％増）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高302億2千6百万円、受注残高155億4千7百万円。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画“TY2024”…の初年度である当期は…連結業績予想値…の全項目を達成することができました」。」）