# 東陽テクニカ（8151） 2022年9月期第2四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8151/disclosure/20220511539199
種別: 決算
開示日: 2022-05-11
Komoriの読み（0-100）: 54
企業ページ: https://komori.app/company/8151

## 何が変わったか

2022年9月期第2四半期累計の売上高は前年同期比7.3％増、営業利益は35.4％増となり、増収増益が進んだ。通期業績予想は据え置かれ、年間配当予想は前期実績の43円から50円に増額されている。

## 会社が挙げた理由

5G商用サービスや企業のDX化に伴う通信品質試験、自動車・半導体関連やカーボンニュートラル分野の需要、特機関連の大型案件、ゲーム業界向けビジネスなどが売上増に寄与した。売上総利益率の改善も利益増加要因となった。一方、半導体部品不足、仕入先の納期遅延、海外仕入先技術者の来日延期、中国での感染再拡大、病院関連の営業活動の遅れなどが一部事業の売上・利益を抑えた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年10月1日〜2022年3月31日
- 売上高: {"value":14010,"unit":"百万円","yoy_pct":7.3}
- 営業利益: {"value":2055,"unit":"百万円","yoy_pct":35.4}
- 経常利益: {"value":2279,"unit":"百万円","yoy_pct":33.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1594,"unit":"百万円","yoy_pct":14.9}
- １株当たり当期純利益: 67.38円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":71.7,"前期末":76.1}
- 総資産: {"value":41742,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":30076,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":412894,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1260890,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-638604,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3586687,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":26000,"unit":"百万円","yoy_pct":10.6},"営業利益":{"value":2100,"unit":"百万円","yoy_pct":21.7},"経常利益":{"value":2300,"unit":"百万円","yoy_pct":3.1},"純利益":{"value":1600,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":43,"revised_forecast":50,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":434373,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":16392,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産処分損","value":822,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし）
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 26085000
- 期末自己株式数: 2390916
- 業績の増減要因: 5G・DX化、自動車・半導体関連、カーボンニュートラル、特機関連大型案件、ゲーム業界向け需要などにより増収。売上総利益率の改善も増益に寄与した一方、部品不足・納期遅延、海外技術者の来日延期、中国での感染再拡大、病院関連の営業活動の遅れが一部事業の減収減益要因となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を上回る（原文: 「第2四半期売上高は「14,010百万円」、通期予想は「26,000百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第2四半期営業利益は「2,055百万円」、通期予想は「2,100百万円」。売上高は第2四半期「14,010百万円」、通期予想「26,000百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「前年同期比は「売上高7.3％増」「営業利益35.4％増」「経常利益33.9％増」「親会社株主に帰属する四半期純利益14.9％増」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前年同四半期比7.3％増」、営業利益は「前年同四半期比35.4％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「2,055百万円」、経常利益「2,279百万円」、親会社株主に帰属する四半期純利益「1,594百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「2,100百万円」「対前期増減率21.7％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2021年9月期の年間配当は「43.00円」、2022年9月期予想は「50.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「中期経営計画の目標数値として「売上高300億円、営業利益35億円、ROE8.0％」が示されているが、配当性向等の目標は示されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益「固定資産売却益16,392千円」、特別損失「固定資産処分損822千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当期の特別損失は「固定資産処分損822千円」のみで、貸借対照表には「減価償却累計額及び減損損失累計額」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「セグメント利益の前年同期比は、情報通信「16.0％増」、物性「49.0％増」、海洋「59.6％増」、ソフトウェア「49.9％増」、機械制御「12.4％減」、EMC「15.9％減」、ライフサイエンス「28.7％減」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当期は売上高「14,010,646千円」、営業利益「2,055,338千円」、前年同期は売上高「13,060,974千円」、営業利益「1,518,333千円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は当第2四半期末「71.7％」、前期末「76.1％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期「412,894千円」、前年同期「231,063千円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「通信品質試験の需要が堅調」「半導体関連分野を中心に需要も増加」「特機関連で大型案件の売上があり」「売上高とセグメント利益が大幅に増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「各事業について「需要が堅調」「納期遅延」「感染再拡大」などの要因説明はあるが、要因別の金額・数量は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「半導体部品不足などによる仕入先の納期遅延」「海外仕入先の技術者の来日延期」「感染再拡大によって出荷がほぼできなかった」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「業績について「となりました」「増加しました」と記載され、将来については「一定の前提に基づいており、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2021年10月1日～2022年3月31日」、売上高「14,010百万円」、営業利益「2,055百万円」、通期予想と対前期増減率も記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「半導体部品不足などによる仕入先の納期遅延」「中国ビジネスでは…感染再拡大によって出荷がほぼできなかった」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用」「前連結会計年度及び前第2四半期連結累計期間について新たな表示方法により組替えを行っておりません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「受注残高が大幅に増加しました」「受注高は大幅に増加しました」と記載されているが、金額の記載はない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「当期は中期経営計画“TY2024”…の初年度」「期初計画および中期経営計画の達成に向け、成長戦略を推進しております」。」）