# 東陽テクニカ（8151） 2022年9月期第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8151/disclosure/20220208582727
種別: 決算
開示日: 2022-02-09
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/8151

## 何が変わったか

2022年9月期第1四半期は、売上高が前年同期比27.3％増となり、営業損益も前年同期の赤字から黒字へ改善しました。一方、機械制御／振動騒音とEMC／大型アンテナは減益となりました。

## 会社が挙げた理由

5G試験や企業のDX化に伴う通信品質試験、サイバーセキュリティ対策製品、全固体電池・EV向け評価装置、民間向け水中セキュリティ製品、ゲーム業界向けソフトウェアの契約・ライセンス販売などが増加しました。一方、部品不足によるメーカーの出荷停滞、顧客の設備環境未整備による納入遅延、採算性の低い高額案件の影響がありました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年10月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":5556,"unit":"百万円","yoy_pct":27.3}
- 営業利益: {"value":444,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":540,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":402,"unit":"百万円","yoy_pct":71.1}
- １株当たり当期純利益: 17円04銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":73.3,"前期末":76.1}
- 総資産: {"value":39319,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":28947,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":26000,"unit":"百万円","yoy_pct":10.6},"営業利益":{"value":2100,"unit":"百万円","yoy_pct":21.7},"経常利益":{"value":2300,"unit":"百万円","yoy_pct":3.1},"純利益":{"value":1600,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":43,"revised_forecast":50,"change":7,"change_rate":16.3,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":2743,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産処分損","value":111,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"重要な子会社の異動なし"}
- 重要な後発事象: 土地及び建物を取得することを決議し、契約を締結しました。所在地は東京都江東区、資金計画は自己資金、物件引渡期日は2022年2月28日予定で、取得価格は非公表です。当連結会計年度の業績への影響は軽微と判断しています。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 26085000
- 期末自己株式数: 2434284
- 業績の増減要因: 5G試験・DX化に伴う通信品質試験、通信キャリア向けサイバーセキュリティ対策、全固体電池開発用測定システム、EV向け急速充電評価装置、民間向け水中セキュリティ製品、ソフトウェアの継続利用契約・ライセンス追加販売などが増加しました。部品不足によるメーカーの出荷停滞、顧客の設備環境未整備による納入遅延、採算性の低い高額案件の影響も記載されています。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「第1四半期売上高5,556百万円、通期予想26,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「第1四半期営業利益444百万円、通期予想2,100百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「連結売上高は前年同四半期比27.3％増、営業利益444百万円（前年同四半期は123百万円の営業損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比71.1％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高5,556百万円（前年同期4,365百万円）、営業利益444百万円（前年同期は営業損失123百万円）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益444百万円、経常利益540百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益402百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想2,100百万円、対前期増減率21.7％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2021年9月期の年間配当金43.00円、2022年9月期予想50.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には年間配当金と配当予想の修正有無が記載されているが、数値目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は固定資産売却益2,743千円、特別損失は固定資産処分損111千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「特別損失合計111千円の内訳は固定資産処分損111千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「機械制御／振動騒音の営業利益は前年同期比13.9％減、EMC／大型アンテナは68.9％減。一方、情報通信／情報セキュリティは4,341.2％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当四半期の売上高5,556,784千円・営業利益444,055千円、前年同期の売上高4,365,525千円・営業損失123,948千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2022年9月期第1四半期73.3％、2021年9月期76.1％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「財務諸表として四半期連結貸借対照表、四半期連結損益計算書、四半期連結包括利益計算書が示されているが、キャッシュ・フロー計算書の記載はない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「5G試験や、企業のDX化の推進に伴う通信品質の試験の売上が増加」「全固体電池開発用測定システムやEV向け急速充電評価装置の売上が増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「各事業について売上高と前年同四半期比は示されているが、5G試験や製品別の寄与額の分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「部品不足に伴うメーカーの出荷停滞」「市場は回復傾向」と、「自社開発製品を含む」「継続利用契約やライセンス追加の販売」が記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2021年10月1日～2021年12月31日」、売上高5,556百万円、営業利益444百万円、通期売上高予想26,000百万円。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「部品不足に伴うメーカーの出荷停滞の影響が続いており」「顧客の設備環境が整わずに納入が遅れるケース」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当第1四半期連結会計期間の期首から適用」「前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2022年2月9日開催の取締役会において、下記のとおり固定資産を取得することを決議し、契約を締結しました」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および財務情報に受注高・受注残高の項目または数値の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「事業説明には5G、DX、EVなどの記載があるが、数値化された事業指標の記載はない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「当期は中期経営計画“TY2024”の初年度」「目標数値：売上高300億円、営業利益35億円、ROE8.0％」「期初計画および中期経営計画の達成に向け」。」）