# 東陽テクニカ（8151） 2021年9月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8151/disclosure/20211102423400
種別: 決算
開示日: 2021-11-02
Komoriの読み（0-100）: 63
企業ページ: https://komori.app/company/8151

## 何が変わったか

2021年9月期は、売上高が小幅に増えた一方、営業利益や経常利益は大きく改善した。2022年9月期は増収増益を見込み、年間配当も前期の43円から50円へ増やす予想としている。

## 会社が挙げた理由

情報通信／情報セキュリティでは大型システム受注、5G試験設備、テレワーク関連需要、採算性の改善が寄与した。物性／エネルギーでは全固体電池開発用測定システムやEV向け急速充電評価装置、再生可能エネルギー関連の販売が好調だった。ソフトウエア開発支援ではライセンス追加購入やサブスクリプション販売が増加した。一方、海外のロックダウン、半導体不足・電子部品の納入遅延、海外仕入先技術者の来日不能による検収遅れ、投資の先送りなどが売上・利益の制約となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2020年10月1日〜2021年9月30日
- 売上高: {"value":23511,"unit":"百万円","yoy_pct":1.8}
- 営業利益: {"value":1725,"unit":"百万円","yoy_pct":38.1}
- 経常利益: {"value":2231,"unit":"百万円","yoy_pct":53.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1734,"unit":"百万円","yoy_pct":20.6}
- １株当たり当期純利益: 70.97円
- 売上高営業利益率: 7.3%
- 自己資本比率: {"当期末":"76.1%","前期末":"87.1%"}
- 総資産: {"value":38879,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":29737,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":6050,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-5328,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2151,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":4996,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":26000,"unit":"百万円","yoy_pct":10.6},"営業利益":{"value":2100,"unit":"百万円","yoy_pct":21.7},"経常利益":{"value":2300,"unit":"百万円","yoy_pct":3.1},"純利益":{"value":1600,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":43,"revised_forecast":50,"change":7,"change_rate":16.3,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 60.6%（2021年9月期）、73.9%（2022年9月期予想）
- 株主還元方針: DOE（自己資本配当率）4％または連結配当性向60％のいずれか大きい配当額を選択
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":25666,"unit":"百万円"},"受注残高":"not_disclosed"}
- 減価償却費: {"value":947150,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":5642,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":338409,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産処分損","value":5023,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 26085000
- 期末自己株式数: 2435844
- 業績の増減要因: 大型システム受注、5G試験設備・テレワーク関連需要、全固体電池・EV向け製品や再生可能エネルギー関連の販売、ソフトウエアのライセンス・サブスクリプション販売が増加した。半導体不足、電子部品の納入遅延、海外仕入先技術者の来日不能による検収遅れ、海外ロックダウンや顧客の設備環境未整備による売上遅延も発生した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2021年9月期 決算短信」で、業績欄も「2021年9月期の連結業績」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は「23,511百万円（1.8％増）」、営業利益は「1,725百万円（38.1％増）」、経常利益は「2,231百万円（53.9％増）」、親会社株主に帰属する当期純利益は「1,734百万円（20.6％増）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高「1.8％増」、営業利益「38.1％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「1,725百万円」、経常利益「2,231百万円」、親会社株主に帰属する当期純利益「1,734百万円」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2021年9月期営業利益「1,725百万円」、2022年9月期通期営業利益予想「2,100百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2021年9月期「合計43.00円」、2022年9月期(予想)「合計50.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「DOE（自己資本配当率）4％または連結配当性向60％のいずれか大きい配当額を選択」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益合計「344,052千円」、うち投資有価証券売却益「338,409千円」。特別損失合計は「5,023千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「特別損失　固定資産処分損 5,023千円」「特別損失合計 5,023千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「情報通信／情報セキュリティは「873.1％増」、物性／エネルギーは「48.7％増」だが、機械制御／振動騒音は「21.8％減」、ＥＭＣ／大型アンテナは「7.8％減」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2021年9月期「7.3％」、2020年9月期「5.4％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2021年9月期「76.1％」、2020年9月期「87.1％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「6,050百万円」、前年は「2,131百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「自動車会社からの大型システム受注」「5G試験設備」「テレワークの普及に伴う通信品質の試験需要の高まり」「販売が好調でした」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「受注高は256億6千6百万円（前連結会計年度比9.5％増）」および各セグメントの売上高・営業利益が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「海外におけるロックダウン、半導体不足や電子部品の納入遅延」「大型システムへの投資意欲は低調」「感染拡大の影響による予算先送り」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「となりました」と記載され、予想は「見込んでおります」。また「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性」があると記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2020年10月1日～2021年9月30日」と対象期間が示され、売上高・営業利益などの金額と前年同期増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ウィズコロナ」「急速な技術革新」「超高齢社会と人口減少」「半導体不足や電子部品の納入遅延」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高は256億6千6百万円（前連結会計年度比9.5％増）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高は256億6千6百万円」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画“TY2021”（経営指標：売上高260億円、営業利益20億円、ROE5.0％）の最終年度」「ROEにつきましては…5.8％と目標を達成」「売上高、営業利益につきましては目標未達」。」）