# スマートフォン市場鈍化・中国景気減速によるデバイス事業の収益悪化｜三信電気（8150）の変遷

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## 経過

- FY2016 顕在化 「また、スマートフォン市場の鈍化や中国の景気減速を背景とした新規ビジネスの伸び悩み等により、情報／通信分野向けの販売が当初計画に比べ大きく減少しました。この結果、デバイス事業の売上高は1,833億26百万円（前期比9.4％減）となりました。セグメント損益は、売上高の減少に加え、年度後半からの円高の進行により為替差損を計上したことも影響し、△96百万円（前期は14億70百万円の利益）となりました。」 — 市場鈍化・景気減速・円高の影響が販売減少とデバイス事業のセグメント損失として実際に発生したと記載されている。 (https://komori.app/company/8150/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 悪化 「デバイス事業におきましては、前年同期に比べ情報／通信分野やＴＯＹ分野、デジタルＡＶ分野向けの販売など総じて減少したことから、売上高は369億55百万円（前年同期比16.4％減）となりました。また、損益につきましても、急激な円高の進行により販売価格の下落や在庫の評価損（3億90百万円）が発生したことから売上高総利益率が低下し、加えて為替差損（10億50百万円）が発生したことも影響し、セグメント損失は14億73百万円（前年同期は1億33百万円の利益）となりました。」 — デバイス事業では販売が前年同期比16.4％減少し、販売価格下落・在庫評価損3億90百万円・為替差損10億50百万円を伴って、前年同期の利益から14億73百万円のセグメント損失へ悪化している。 (https://komori.app/company/8150/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 悪化 「当第２四半期連結累計期間におきましては、前年同期に比べ社会・産業／車載分野向けの販売が増加したものの、情報／通信分野やＴＯＹ分野向けなど総じて減少しました。」「この結果、売上高は799億87百万円（前年同期比17.5％減）となりました。また、損益面につきましても、急激な円高の進行により販売価格の低下や在庫の評価損（3億13百万円）が発生したことにより売上高総利益率が低下し、加えて為替差損（15億6百万円）を計上したことから、20億3百万円のセグメント損失（前年同期は7億1百万円のセグメント利益）となりました。」 — デバイス事業の売上高は前年同期比17.5％減、セグメント損失は20億3百万円となり、販売価格低下、在庫評価損3億13百万円、為替差損15億6百万円も発生している。前四半期報告時点より損失規模が拡大している。 (https://komori.app/company/8150/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 悪化 「当第３四半期連結累計期間におきましては、車載関連向けの販売は堅調に推移したものの、それ以外の分野向けの販売については情報／通信分野やＴＯＹ分野をはじめ総じて減少しました。」「この結果、売上高は1,163億50百万円（前年同期比19.6％減）となりました。また、損益面につきましても、売上高の減少に加え、為替差損（17億49百万円）を計上したことから、16億83百万円のセグメント損失（前年同期は8億31百万円のセグメント利益）となりました。」 — 車載関連向けは堅調だったものの、情報・通信やTOYを含むその他分野の販売が総じて減少し、デバイス事業の売上高は前年同期比19.6％減、セグメント損失は16億83百万円となった。前年同期のセグメント利益から損失へ転じており、デバイス事業の収益悪化が継続している。 (https://komori.app/company/8150/filing/2016-q3)
- FY2018-Q1 対処 「当第１四半期連結累計期間におきましては、前年同期に比べ素材関連の販売が低調に推移したことにより社会・産業分野向けが減少したこと、また主要仕入先の製品戦略変更に伴い、ＴＯＹ分野向けが減少したことから、売上高は329億93百万円（前年同期比10.7％減）となりました。なお、損益につきましては、総利益率の改善に加え、前年同期に発生した為替差損や在庫の評価損を大幅に削減できたことから、セグメント利益は1億37百万円（前年同期は14億73百万円の損失）となりました。」 — デバイス事業の売上高は前年同期比10.7％減少し、販売減少リスクは残っている。一方、当四半期は前年同期のセグメント損失から1億37百万円の利益へ転じ、損益面での影響は緩和した。現在の記載では、従来のスマートフォン市場・中国景気ではなく、素材関連販売の低調さと主要仕入先の製品戦略変更が主な要因として示されている。 (https://komori.app/company/8150/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 対処 「当第２四半期連結累計期間におきましては、液晶関連製品の販売が低調に推移したほか、主要仕入先の製品戦略変更を受けて一部の製品の販売が減少しました。この結果、売上高は734億96百万円（前年同期比8.1％減）となりました。一方、損益面につきましては、売上高総利益率が向上したことに加え、在庫の評価損や為替差損を大幅に削減できたことにより、3億23百万円のセグメント利益（前年同期は20億3百万円のセグメント損失）となりました。」 — 液晶関連製品や主要仕入先の製品戦略変更による販売減少は残り、デバイス売上高は前年同期比8.1％減少した。一方、セグメント損益は前年同期の損失から3億23百万円の利益へ転じ、収益面の影響は緩和した。 (https://komori.app/company/8150/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 対処 「当第３四半期連結累計期間におきましては、自動車向けは好調を維持し、新規ビジネスの販売は増加したものの、液晶関連製品の販売が引き続き低調に推移したほか、主要仕入先における製品戦略の変更により一部製品の販売が減少しました。」 — 液晶関連製品や主要仕入先の製品戦略変更による販売減少は継続し、デバイス売上高は前年同期比4.0％減少した。一方、在庫評価損・為替差損の削減と固定費削減により、セグメント損益は前年同期の16億83百万円の損失から7億52百万円の利益へ転じ、収益面の影響は緩和した。 (https://komori.app/company/8150/filing/2017-q3)
- FY2018 対処 「この結果、デバイス事業の売上高は1,437億1百万円（前期比7.6％減）となりました。一方、損益面につきましては、売上高総利益率が向上したことに加え、在庫の評価損や為替差損を大幅に削減できたこと、また事業拠点の統廃合を含む固定費の削減効果もあり、7億24百万円のセグメント利益（前期は20億28百万円のセグメント損失）となりました。」 — 液晶関連製品や主要仕入先の製品戦略変更による販売減少は残り、売上高は7.6％減少したが、損益は前年の20億28百万円の損失から7億24百万円の利益へ転じ、収益面の影響は緩和した。 (https://komori.app/company/8150/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 悪化 「当第１四半期連結累計期間におきましては、前年同期に比べモバイル向けを中心に情報・通信分野向けの販売が減少したことが影響し、売上高は270億72百万円（前年同期比17.9％減）となりました。損益面につきましても、売上高減少の影響を売上高総利益率の改善ならびに販管費の抑制では補えず、また海外における金利上昇による支払利息の増加もあり、セグメント利益は5百万円（前年同期比96.3％減）となりました。」 — モバイル向けを中心とする情報・通信分野の販売減少が再び顕在化し、デバイス事業の売上高は前年同期比17.9％減、セグメント利益は前年同期比96.3％減となった。前期通期に緩和していた収益悪化リスクが第1四半期に強まっている。 (https://komori.app/company/8150/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 悪化 「当第２四半期連結累計期間におきましては、前年同期に比べ、情報・通信分野向けや社会・産業分野向けの販売が減少したことが影響し、売上高は657億10百万円（前年同期比10.6％減）となりました。損益面につきましても、売上高総利益率の改善や販管費の削減に努めたものの、売上高減少の影響を補うには至らず、また、海外における金利上昇に伴う支払利息の増加もあり、セグメント利益は2億70百万円（前年同期比16.5％減）となりました。」 — 情報・通信分野および社会・産業分野向けの販売減少が続き、デバイス事業の売上高は前年同期比10.6％減、セグメント利益は16.5％減となった。前期に緩和していた収益悪化リスクが今四半期に再び強まっている。 (https://komori.app/company/8150/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 悪化 「当第３四半期連結累計期間におきましては、前年同期に比べ、車載向けが堅調に推移し、新規ビジネスも増加したものの、情報・通信分野や社会・産業分野向けの販売が減少したこと等が影響し、売上高は1,056億22百万円（前年同期比5.4％減）となりました。損益面につきましては、売上高総利益率の改善や販管費の削減に努めたものの、売上高減少の影響を補うには至らず、セグメント利益は6億17百万円（前年同期比18.0％減）となりました。」 — 車載向けや新規ビジネスは増加した一方、情報・通信分野および社会・産業分野向け販売の減少により、デバイス事業の売上高は前年同期比5.4％減、セグメント利益は18.0％減となった。 (https://komori.app/company/8150/filing/2018-q3)
- FY2019 悪化 「当連結会計年度におきましては、前連結会計年度に比べ、新規ビジネスは増加したものの、社会・産業分野向けやＴＯＹ分野向けの販売が減少したこと等が影響し、売上高は1,332億75百万円（前期比7.3％減）となりました。損益面につきましては、売上高総利益率の改善や販管費の削減により、営業利益は前連結会計年度を上回ったものの、運転資金の増加や金利上昇による支払利息の増加等により、営業外費用が増加したことから、セグメント利益は4億65百万円（前期比35.8％減）となりました。」 — 新規ビジネスは増加した一方、社会・産業分野やTOY分野の販売減少によりデバイス売上高は7.3％減、セグメント利益は35.8％減となった。前期に緩和していた収益悪化リスクが通期で再び顕在化している。 (https://komori.app/company/8150/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 対処 「当第１四半期連結累計期間におきましては、前年同期に比べボリュームビジネスが減少したことに加え、コアデバイス事業における一部取扱い製品の生産終了や家庭用ゲーム機向けの減少等もあり、売上高は239億65百万円（前年同期比11.5％減）となりました。一方、損益面につきましては、売上高総利益率の改善ならびに販管費の削減により、セグメント利益は59百万円（前年同期は5百万円のセグメント利益）となりました。」 — ボリュームビジネスの減少、取扱い製品の生産終了、家庭用ゲーム機向けの減少によりデバイス売上高は11.5％減少した。一方、セグメント利益は前年同期の5百万円から59百万円へ増加し、収益面への影響は前期より緩和している。 (https://komori.app/company/8150/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 対処 「当第２四半期連結累計期間におきましては、前年同期に比べボリュームビジネスが減少したことに加え、コアデバイス事業における一部取扱い製品の生産終了や家庭用ゲーム機向けの減少等もあり、売上高は594億51百万円（前年同期比9.5％減）となりました。一方、損益面につきましては、事業ポートフォリオ改革の推進により売上高総利益率が向上し、また、販管費も減少したことから、セグメント利益は4億88百万円（前年同期比81.0％増）となりました。」 — ボリュームビジネスの減少、取扱い製品の生産終了、家庭用ゲーム機向けの減少によりデバイス売上高は9.5％減少した。一方、ポートフォリオ改革、粗利益率改善、販管費削減によりセグメント利益は前年同期比81.0％増となり、収益面の影響は緩和している。 (https://komori.app/company/8150/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 悪化 「当第３四半期連結累計期間におきましては、前年同期に比べボリュームビジネスが減少したことに加え、コアデバイス事業における一部取扱い製品の生産終了や家庭用ゲーム機向けの減少等もあり、売上高は868億67百万円（前年同期比17.8％減）となりました。損益面につきましても、事業ポートフォリオ改革の推進による売上高総利益率の向上や販管費の減少に努めたものの、売上高の減少を補うには至らず、セグメント利益は5億71百万円（前年同期比7.5％減）となりました。」 — ボリュームビジネスの減少、取扱い製品の生産終了、家庭用ゲーム機向けの減少によりデバイス売上高は前年同期比17.8％減少し、セグメント利益も7.5％減少した。前四半期に収益面で緩和していたデバイス事業の販売・収益悪化リスクが再び強まっている。 (https://komori.app/company/8150/filing/2019-q3)
- FY2020 再定義 「当連結会計年度におきましては、ＩｏＴ関連ビジネスや海外商材の伸長により、戦略デバイス事業が前期より増加したものの、ボリュームビジネス及びコアデバイス事業が減少しました。また、軽微ではあったものの第４四半期以降は新型コロナウイルスの感染拡大の影響も受けたことから、売上高は1,090億75百万円（前期比18.2％減）となりました。」 — 従来のスマートフォン市場鈍化・中国景気減速を中心とする説明から、ボリュームビジネスとコアデバイス事業の減少、新型コロナウイルスの影響を中心とするリスク記述へ変化している。 (https://komori.app/company/8150/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 顕在化 「当第１四半期連結累計期間におきましては、前年同期に比べボリュームビジネスが減少したことに加え、新型コロナウイルス感染拡大に伴い、顧客および仕入先における生産活動が停滞したことから、コアデバイス事業および戦略デバイス事業も減少し、売上高は193億64百万円（前年同期比19.2％減）となりました。損益面につきましても、販管費は減少したものの売上総利益の減少が影響し、セグメント損失は1億43百万円（前年同期は59百万円のセグメント利益）となりました。」 — 新型コロナウイルスによる顧客・仕入先の生産活動停滞とボリュームビジネス減少により、コア・戦略デバイス事業が減少し、売上高は前年同期比19.2％減、セグメント損益は利益から1億43百万円の損失へ転じた。 (https://komori.app/company/8150/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 悪化 「COVID-19の感染拡大や仕入先の商流変更により、コアデバイス事業は減少し、さらにボリュームビジネスでは事業ポートフォリオ改革の一環として販売規模を最適化した影響も加わり大きく減少したことから、売上高は480億70百万円（前年同期比19.1％減）となりました。損益面につきましても、販管費の削減に努めたものの、売上総利益の減少が影響し、セグメント損失は65百万円（前年同期は4億88百万円のセグメント利益）となりました。」 — COVID-19、仕入先の商流変更、ボリュームビジネスの最適化によりデバイス事業の売上高は前年同期比19.1％減少し、セグメント損益は前年同期の利益から65百万円の損失へ転じた。デバイス事業の市場・需要悪化リスクがさらに実績化している。 (https://komori.app/company/8150/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 悪化 「当第３四半期連結累計期間におきましては、前年同期に比べＩｏＴ関連ビジネスや海外新商材を主に取り扱う戦略デバイス事業は増加したものの、COVID-19の感染拡大や仕入先の商流変更により、コアデバイス事業は減少し、さらにボリュームビジネスでは事業ポートフォリオ改革の一環として販売規模を最適化した影響も加わり大きく減少したことから、売上高は762億6百万円（前年同期比12.3％減）となりました。損益面につきましても、販管費の削減に努めたものの、売上総利益の減少が影響し、セグメント利益は2億11百万円（前年同期比63.1％減）となりました。」 — 戦略デバイス事業は増加したものの、COVID-19、仕入先の商流変更、ボリュームビジネスの販売規模最適化によりデバイス事業の売上高は前年同期比12.3％減、セグメント利益は63.1％減となった。需要・供給環境による収益悪化が続いている。 (https://komori.app/company/8150/filing/2020-q3)
- FY2022-Q1 対処 「当第１四半期連結累計期間におきましては、世界的な新型コロナウイルスの感染拡大局面を迎え、顧客及び仕入先の生産活動が停滞した前年同期からの反動に加え、家庭用ゲーム機向けの販売が増加したこと、また半導体の強い需要回復もあり、売上高は223億43百万円（前年同期比15.4％増）となりました。損益面につきましても、増収効果や売上高総利益率の改善により、セグメント利益は3億69百万円（前年同期は1億43百万円のセグメント損失）となりました。」 — 半導体需要の回復、家庭用ゲーム機向け販売の増加、粗利益率改善により、デバイス事業の売上高・利益が前年同期から改善した。市場環境リスクは残るが、当四半期の収益への影響は緩和している。 (https://komori.app/company/8150/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 対処 「ルネサスエレクトロニクス株式会社との特約店契約を昨年６月に解消したことから同社製品の販売が減少したものの、海外半導体メーカー製品の伸長をはじめ総じて販売は好調に推移しました。その結果、売上高は518億51百万円（前年同期比7.9％増）となりました。損益面につきましても、セグメント利益は8億40百万円（前年同期は65百万円のセグメント損失）となりました。」 — ルネサス製品の販売減少は残るものの、海外半導体メーカー製品の伸長などによりデバイス事業は増収となり、セグメント損益も前年同期の損失から利益へ改善した。 (https://komori.app/company/8150/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 対処 「当第３四半期連結累計期間におきましては、ルネサスエレクトロニクス株式会社との特約店契約を前年度６月に解消したことから同社製品の販売が減少したものの、海外半導体メーカー製品の伸長や既存仕入先の商権拡大、新規仕入先の商権獲得などにより総じて販売は好調に推移しました。その結果、売上高は813億59百万円（前年同期比6.8％増）となりました。」 — ルネサス製品の販売減少は残るものの、海外メーカー製品の伸長、既存仕入先の商権拡大、新規仕入先の獲得により、デバイス事業の販売・収益への市場環境影響は緩和した。 (https://komori.app/company/8150/filing/2021-q3)
- FY2023-Q1 対処 「当第１四半期連結累計期間におきましては、電子部品の販売が堅調に推移したことに加え、商権の拡大や家庭用ゲーム機向けの販売好調により海外半導体の売上高が増加しました。この結果、売上高は335億65百万円（前年同期比50.2％増）となりました。また、損益面につきましても販管費の増加があったものの、増収効果により、セグメント利益は12億5百万円（前年同期比226.3％増）となりました。」 — デバイス事業では海外半導体の売上増加と増収効果により、前年同期の市場環境下から売上高・セグメント利益が改善し、販売・収益悪化の影響は当四半期には緩和している。 (https://komori.app/company/8150/filing/2022-q1)
- FY2023-Q3 対処 「当第３四半期連結累計期間におきましては、電子部品の販売が堅調に推移したことに加え、商権の拡大や家庭用ゲーム機向けの販売好調により海外半導体の売上高が増加しました。また、前年同期と比べ円安基調で推移した為替相場も追い風となりました。この結果、売上高は1,182億20百万円（前年同期比45.3％増）となりました。損益面につきましても販管費の増加があったものの、増収効果により、セグメント利益は37億16百万円（前年同期比141.9％増）となりました。」 — 海外半導体の売上増加、商権拡大、家庭用ゲーム機向け販売好調により、デバイス事業は大幅増収増益となり、従来の需要環境による収益悪化の影響は当四半期には緩和している。 (https://komori.app/company/8150/filing/2022-q3)
- FY2024-Q2 悪化 「当第２四半期連結累計期間におきましては、期首計画に対して好調に推移したものの、前年同期に比べると販売が減少したほか、高利益率案件の一部剥落や支払利息等の営業外費用の増加も損益面に影響を及ぼしました。この結果、売上高は676億91百万円（前年同期比12.9％減）、セグメント利益は13億17百万円（前年同期比50.4％減）となりました。」 — デバイス事業では販売減少と高利益率案件の一部剥落が発生し、売上高は前年同期比12.9％減、セグメント利益は50.4％減となった。デバイス事業の販売・収益悪化リスクが再び具体化している。 (https://komori.app/company/8150/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 悪化 「当第３四半期連結累計期間におきましては、前年同期に比べ販売が減少したほか、高利益率案件の一部剥落もあり総利益が減少したこと、加えて支払利息等の営業外費用の増加も損益面に影響を及ぼしました。この結果、売上高は983億13百万円（前年同期比16.8％減）、セグメント利益は17億22百万円（前年同期比53.7％減）となりました。」 — デバイス事業では販売減少と高利益率案件の一部剥落が続き、売上高は前年同期比16.8％減、セグメント利益は53.7％減となった。販売・収益悪化リスクが再び具体化している。 (https://komori.app/company/8150/filing/2023-q3)
- FY2024 悪化 「当連結会計年度におきましては、前期に比べ売上高が減少したほか、高利益率案件の一部剥落に伴う総利益率の低下により総利益が大きく減少したこと、加えて支払利息等の営業外費用の増加も損益面に影響を及ぼしました。この結果、売上高は1,249億5百万円（前期比15.4％減）、セグメント利益は21億2百万円（前期比49.3％減）となりました。」 — デバイス事業では販売減少と高利益率案件の一部剥落が通期でも確認され、売上高は15.4％減、セグメント利益は49.3％減となった。 (https://komori.app/company/8150/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 その他 「当中間連結会計期間におきましては、為替相場が円安で推移したことが影響した結果、売上高は679億22百万円（前年同期比0.3％増）、セグメント利益は13億25百万円（前年同期比0.5％増）となりました。」 — 中国経済の減速等の外部環境懸念は残るが、デバイス事業は売上高・セグメント利益とも前年同期比で微増となり、直近の業績への悪化影響は限定的に示されている。 (https://komori.app/company/8150/filing/2024-h1)
- FY2026 その他 「当連結会計年度におきましては、機構部品や海外メーカーの商材が堅調に推移したこと、また前年度下期に本格化した車載向けの新規ビジネスが今年度は期初から業績に寄与したことなどから、売上高は1,502億17百万円（前期比7.9％増）となりました。しかしながら、販売構成の変化により売上総利益率が低下したことに加え、販管費が増加したことにより、セグメント利益は26億94百万円（前期比2.8％減）となりました。」 — 海外メーカー商材や車載向け新規ビジネスにより販売悪化の影響は限定されたが、販売構成の変化と販管費増加によりデバイス事業の利益は減少した。 (https://komori.app/company/8150/filing/2025-fy)