# デバイス事業のポートフォリオ改革｜三信電気（8150）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「デバイス事業では事業ポートフォリオの改革による収益性の改善」 — V70中期経営計画におけるデバイス事業の中心施策として、事業構成を改革し収益性を改善する方針を掲げている。 (https://komori.app/company/8150/filing/2015-fy)
- FY2018-Q1 前進 「なお、損益につきましては、総利益率の改善に加え、前年同期に発生した為替差損や在庫の評価損を大幅に削減できたことから、セグメント利益は1億37百万円（前年同期は14億73百万円の損失）となりました。」 — 市場成長分野への傾注と高収益ビジネス比率の向上を軸とするポートフォリオ改革の下で、デバイス事業は前年同期の損失から1億37百万円のセグメント利益へ転じた。 (https://komori.app/company/8150/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 前進 「デバイス事業におきましては市場成長が見込める分野へのリソース集中と高収益ビジネスの売上比率向上を軸とした事業ポートフォリオ改革に努めるとともに、在庫や為替のリスク管理の徹底、オペレーションの効率化等を通じた既存ビジネスの収益性改善にも取り組みました。」 — 市場成長分野へのリソース集中と高収益ビジネスの比率向上を継続し、当第2四半期累計でデバイス事業は前年同期の20億3百万円のセグメント損失から3億23百万円の利益に転じた。 (https://komori.app/company/8150/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 前進 「この結果、売上高は1,116億62百万円（前年同期比4.0％減）となりました。一方、損益面につきましては、売上高総利益率が向上したことに加え、在庫の評価損や為替差損を大幅に削減できたこと、また事業拠点の統廃合を含む固定費の削減効果もあり、7億52百万円のセグメント利益（前年同期は16億83百万円のセグメント損失）となりました。」 — 事業ポートフォリオ改革の継続に加え、在庫評価損・為替差損の削減と事業拠点の統廃合を含む固定費削減効果により、デバイス事業は前年同期の16億83百万円の損失から7億52百万円の利益へ転じた。 (https://komori.app/company/8150/filing/2017-q3)
- FY2018 前進 「Ｖ70中期経営計画の後半３カ年においては、低収益ボリューム販売事業から技術力を強みとした高付加価値事業へのシフトを更に加速してまいります。」 — ポートフォリオ改革について、V70後半3カ年の施策として、低収益の量販型事業から技術力を活用する高付加価値事業への移行を加速すると具体化している。 (https://komori.app/company/8150/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「デバイス事業では高付加価値事業へのシフトを目指した事業ポートフォリオ改革を推し進めるとともに」 — 高付加価値事業へのシフトを目指すデバイス事業のポートフォリオ改革を継続している。新たな完了や数値目標の達成は記載されていない。 (https://komori.app/company/8150/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「デバイス事業では成長分野への傾注と高付加価値ビジネスへのシフトを目指した事業ポートフォリオ改革を推進するとともに」 — 成長分野への傾注と高付加価値ビジネスへのシフトを軸とするポートフォリオ改革を継続している。新たな完了や定量的な進捗は示されていない。 (https://komori.app/company/8150/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「デバイス事業では成長分野への傾注と高付加価値ビジネスへのシフトを目指した事業ポートフォリオ改革を推進するとともに」 — 成長分野への傾注と高付加価値ビジネスへのシフトを軸とするデバイス事業のポートフォリオ改革を継続している。 (https://komori.app/company/8150/filing/2018-q3)
- FY2019 再掲 「ボリュームビジネスについては、リスクと採算性を見極めながら、撤退、縮小を進めることで、既存ビジネス全体の収益性改善を目指してまいります。」 — 低採算のボリュームビジネスから高収益体質へ転換するポートフォリオ改革を継続し、リスク・採算性に応じた撤退・縮小という手段を明確化している。完了や定量的な効果は示されていない。 (https://komori.app/company/8150/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再定義 「デバイス事業では高付加価値化が可能なコアデバイス事業と、新規海外商材の取扱いやＩｏＴ関連ビジネスを中心とした戦略デバイス事業の売上高拡大に努めた一方、総じて収益率の低いボリュームビジネスについてはリスクと採算性を見極めながら最適化を進める」 — 従来の高付加価値事業へのシフトという説明を、コアデバイス事業・戦略デバイス事業の拡大と、低収益のボリュームビジネスの最適化という構成に整理し直している。 (https://komori.app/company/8150/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 前進 「一方、損益面につきましては、事業ポートフォリオ改革の推進により売上高総利益率が向上し、また、販管費も減少したことから、セグメント利益は4億88百万円（前年同期比81.0％増）となりました。」 — 事業ポートフォリオ改革の推進により粗利益率が向上し、販管費も減少した結果、デバイス事業のセグメント利益は4億88百万円、前年同期比81.0％増となった。 (https://komori.app/company/8150/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「損益面につきましても、事業ポートフォリオ改革の推進による売上高総利益率の向上や販管費の減少に努めたものの、売上高の減少を補うには至らず」 — 事業ポートフォリオ改革、粗利益率向上、販管費削減を継続している。一方、デバイス事業のセグメント利益は前年同期比7.5％減となっており、新たな完了や明確な定量的前進は示されていない。 (https://komori.app/company/8150/filing/2019-q3)
- FY2020 前進 「そのためリスクと採算性を見極めながら、継続すべきビジネスへの集中を進めてきた結果、ボリュームビジネスの最適化については2020年３月期までに一旦完了することができました。」 — ポートフォリオ改革の一部であるボリュームビジネスの最適化について、2020年3月期までに一旦完了したと明示した。一方、コアデバイス事業の収益構造転換と戦略デバイス事業の拡大は継続課題としている。 (https://komori.app/company/8150/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 再定義 「デバイス事業では主要仕入先であったルネサスエレクトロニクス株式会社との特約店契約の解消（本年６月末）に伴い、海外半導体メーカー製品の販売拡大に向けた人的リソースのシフトを進めるとともに、車載関連やＡＩ／ＩｏＴを切り口とした新規商材やビジネスモデルの開拓に努めるなど、抜本的な収益構造の転換に努めました。」 — ポートフォリオ改革の説明が、従来のボリュームビジネス最適化・高付加価値化に加え、ルネサス契約解消を契機とする海外半導体メーカー製品への人的リソース移行、車載・AI/IoT商材やビジネスモデルの開拓へと整理されている。 (https://komori.app/company/8150/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「さらにボリュームビジネスでは事業ポートフォリオ改革の一環として販売規模を最適化した影響も加わり大きく減少した」 — 事業ポートフォリオ改革の一環として、低採算のボリュームビジネスの販売規模を最適化する方針を継続している。結果として同ビジネスは大きく減少したが、新たな完了事項は示されていない。 (https://komori.app/company/8150/filing/2020-q2)
- FY2022-Q1 前進 「デバイス事業では既存ビジネスの収益性向上と高利益率の新規事業の開拓によるポートフォリオ改革」 — ポートフォリオ改革の手段を、既存ビジネスの収益性向上と高利益率の新規事業開拓として継続・具体化した。デバイス事業は売上高223億43百万円、セグメント利益3億69百万円となり、前年同期の1億43百万円の損失から利益へ転じた。 (https://komori.app/company/8150/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「デバイス事業では、既存ビジネスの収益性向上と高利益率の新規事業の開拓によるポートフォリオ改革に努めました。」「その結果、売上高は518億51百万円（前年同期比7.9％増）となりました。損益面につきましても、セグメント利益は8億40百万円（前年同期は65百万円のセグメント損失）となりました。」 — ポートフォリオ改革を既存ビジネスの収益性向上と高利益率の新規事業開拓として継続し、デバイス事業は前年同期の損失から8億40百万円の利益へ改善した。 (https://komori.app/company/8150/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 前進 「当第３四半期連結累計期間におきましては、ルネサスエレクトロニクス株式会社との特約店契約を前年度６月に解消したことから同社製品の販売が減少したものの、海外半導体メーカー製品の伸長や既存仕入先の商権拡大、新規仕入先の商権獲得などにより総じて販売は好調に推移しました。その結果、売上高は813億59百万円（前年同期比6.8％増）となりました。損益面につきましても、増収効果に加え、販管費も抑制できたことからセグメント利益は15億36百万円（前年同期比628.3％増）となりました。」 — ポートフォリオ改革の手段として、海外半導体メーカー製品の伸長、既存仕入先の商権拡大、新規仕入先の商権獲得が進み、デバイス事業は増収・大幅増益となった。 (https://komori.app/company/8150/filing/2021-q3)
- FY2023-Q1 前進 「当第１四半期連結累計期間におきましては、電子部品の販売が堅調に推移したことに加え、商権の拡大や家庭用ゲーム機向けの販売好調により海外半導体の売上高が増加しました。この結果、売上高は335億65百万円（前年同期比50.2％増）となりました。また、損益面につきましても販管費の増加があったものの、増収効果により、セグメント利益は12億5百万円（前年同期比226.3％増）となりました。」 — デバイス事業のポートフォリオ改革に関連して、商権拡大、家庭用ゲーム機向け販売、海外半導体の売上増加が進み、売上高50.2％増、セグメント利益226.3％増となった。 (https://komori.app/company/8150/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 前進 「当第２四半期連結累計期間におきましては、電子部品の販売が堅調に推移したことに加え、商権の拡大や家庭用ゲーム機向けの販売好調により海外半導体の売上高が増加しました。この結果、売上高は777億52百万円（前年同期比50.0％増）となりました。損益面につきましても販管費の増加があったものの、増収効果により、セグメント利益は26億58百万円（前年同期比216.4％増）となりました。」 — デバイス事業のポートフォリオ改革に関連して、商権拡大、家庭用ゲーム機向け販売、海外半導体売上の増加が進み、売上高50.0％増、セグメント利益216.4％増となった。 (https://komori.app/company/8150/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 前進 「当第３四半期連結累計期間におきましては、電子部品の販売が堅調に推移したことに加え、商権の拡大や家庭用ゲーム機向けの販売好調により海外半導体の売上高が増加しました。また、前年同期と比べ円安基調で推移した為替相場も追い風となりました。この結果、売上高は1,182億20百万円（前年同期比45.3％増）となりました。損益面につきましても販管費の増加があったものの、増収効果により、セグメント利益は37億16百万円（前年同期比141.9％増）となりました。」 — ポートフォリオ改革に関連する海外半導体の売上増加、商権拡大、家庭用ゲーム機向け販売好調が続き、デバイス事業は売上高45.3％増、セグメント利益141.9％増となった。 (https://komori.app/company/8150/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 その他 「当第１四半期連結累計期間におきましては、期首計画に対し底堅く推移したものの、前年同期に比べると販売が減少したほか、高利益率案件の一部剥落や支払利息等の営業外費用の増加も損益面に影響を及ぼしました。この結果、売上高は302億71百万円（前年同期比9.8％減）、セグメント利益は5億36百万円（前年同期比55.5％減）となりました。」 — デバイス事業のポートフォリオ改革方針は継続しているが、販売減少、高利益率案件の一部剥落、支払利息等の増加により、売上高は9.8％減、セグメント利益は55.5％減となった。 (https://komori.app/company/8150/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 その他 「当第２四半期連結累計期間におきましては、期首計画に対して好調に推移したものの、前年同期に比べると販売が減少したほか、高利益率案件の一部剥落や支払利息等の営業外費用の増加も損益面に影響を及ぼしました。この結果、売上高は676億91百万円（前年同期比12.9％減）、セグメント利益は13億17百万円（前年同期比50.4％減）となりました。」 — デバイス事業のポートフォリオ改革方針は継続しているが、販売減少、高利益率案件の一部剥落、営業外費用の増加により、売上高は12.9％減、セグメント利益は50.4％減となった。 (https://komori.app/company/8150/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 その他 「当第３四半期連結累計期間におきましては、前年同期に比べ販売が減少したほか、高利益率案件の一部剥落もあり総利益が減少したこと、加えて支払利息等の営業外費用の増加も損益面に影響を及ぼしました。この結果、売上高は983億13百万円（前年同期比16.8％減）、セグメント利益は17億22百万円（前年同期比53.7％減）となりました。」 — デバイス事業のポートフォリオ改革方針は継続しているが、販売減少、高利益率案件の一部剥落、営業外費用の増加により、売上高は16.8％減、セグメント利益は53.7％減となった。 (https://komori.app/company/8150/filing/2023-q3)
- FY2024 再定義 「＜デバイス事業＞（ⅰ）集約/効率化による収益性の向上（ⅱ）成長市場へのリソースシフトや技術力や当社独自性を通じた競争力向上による安定性の向上（ⅲ）成長性の向上に必要な新たな戦略事業の構築」 — デバイス事業のポートフォリオ改革は、V76において、集約・効率化、成長市場へのリソースシフト、技術力・独自性による競争力向上、新たな戦略事業の構築という枠組みに整理されている。 (https://komori.app/company/8150/filing/2023-fy)
- 2026-05-14 前進 「IPO（※）ビジネスと個別ビジネスの拡大により事業規模を拡大」 — デバイス事業のポートフォリオ改革について、IPOビジネス、個別ビジネス、電子デバイス、オリジナルソリューションの事業別拡大を示し、成長領域の具体化が進んでいる。 (https://komori.app/company/8150/disclosure/20260513530744)
- FY2026 前進 「当連結会計年度におきましては、機構部品や海外メーカーの商材が堅調に推移したこと、また前年度下期に本格化した車載向けの新規ビジネスが今年度は期初から業績に寄与したことなどから、売上高は1,502億17百万円（前期比7.9％増）となりました。」 — デバイス事業のポートフォリオ改革について、海外メーカー商材の伸長と車載向け新規ビジネスの通期寄与が示された。売上高は前期比7.9％増となったが、販売構成の変化等によりセグメント利益は前期比2.8％減となった。 (https://komori.app/company/8150/filing/2025-fy)
- 2026-08-05 前進 「単一部品の販売にとどまらず、複数デバイスを組み合わせたソリューションや完成品の提供へと進化させたオリジナルソリューションの拡大による収益性の向上に取り組むとともに、フィジカルＡＩ分野をはじめとする新たな事業領域に対する提案強化やサプライチェーンビジネスの拡大、車載・エアコンなどマスマーケット向けの拡販にも注力し、事業規模の拡大にも取り組んでおります。」 — デバイス事業の改革施策が、オリジナルソリューション、フィジカルAI、新たなサプライチェーンビジネス、車載・エアコン向け拡販へ具体化されている。 (https://komori.app/company/8150/disclosure/20260731505052)
- 2026-08-05 前進 「デバイス事業は中長期的な需要拡大が見込める市場として拡販を強化してきた車載やデータセンター用ストレージ向けの販売が好調に推移する見込みであること」 — デバイス事業のポートフォリオ改革に関して、拡販を強化してきた車載・データセンター用ストレージ向け販売が好調に推移する見込みを具体的に示した。 (https://komori.app/company/8150/disclosure/20260731505325)