# 三信電気（8150） 2024年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8150/disclosure/20240508584335
種別: 決算
開示日: 2024-05-10
Komoriの読み（0-100）: 42
企業ページ: https://komori.app/company/8150

## 何が変わったか

2024年3月期は、半導体・電子部品の在庫調整などにより売上高と各利益が前期を下回った。一方、2025年3月期は売上高の増加を見込むものの、人件費など販管費の増加により営業利益は減少する予想で、年間配当は105円を維持する。

## 会社が挙げた理由

当期は、エレクトロニクス業界で半導体や電子部品の在庫調整が続いたこと、デバイス事業で高利益率案件の一部が剥落し総利益率が低下したこと、支払利息等の営業外費用が増加したことが減益要因となった。一方、ソリューション事業は旺盛なDX推進ニーズとサーバー・通信機器等の調達難の解消により回復した。次期は在庫調整の進展とDX推進ニーズの継続で増収を見込む一方、人件費をはじめとする販管費の増加で減益を見込む。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":140197,"unit":"百万円","yoy_pct":-13}
- 営業利益: {"value":5748,"unit":"百万円","yoy_pct":-16}
- 経常利益: {"value":3908,"unit":"百万円","yoy_pct":-29.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2740,"unit":"百万円","yoy_pct":-28.5}
- １株当たり当期純利益: 224.66円
- 売上高営業利益率: 4.1%
- 自己資本比率: {"当期末":"48.5%","前期末":"43.5%"}
- 総資産: {"value":78884,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":38373,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":5740,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-364,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-5883,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":8793,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":150000,"unit":"百万円","yoy_pct":7},"営業利益":{"value":4300,"unit":"百万円","yoy_pct":-25.2},"経常利益":{"value":3600,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.9},"純利益":{"value":2600,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":105,"revised_forecast":105,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: {"2024年3月期":"47.3%","2025年3月期（予想）":"49.9%"}
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: {"当期":{"日本":{"value":40852,"unit":"百万円"},"アジア":{"value":98006,"unit":"百万円"},"北米":{"value":861,"unit":"百万円"},"その他":{"value":476,"unit":"百万円"},"合計":{"value":140197,"unit":"百万円"}},"前期":{"日本":{"value":45653,"unit":"百万円"},"アジア":{"value":114717,"unit":"百万円"},"北米":{"value":546,"unit":"百万円"},"その他":{"value":190,"unit":"百万円"},"合計":{"value":161107,"unit":"百万円"}}}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":300,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":14,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":11,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":26,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":[]},"除外":{"社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"証券アナリスト、機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: 16,281,373株
- 期末自己株式数: 4,077,986株
- 業績の増減要因: エレクトロニクス業界で半導体や電子部品の在庫調整局面が続いた。デバイス事業では売上高の減少、高利益率案件の一部剥落に伴う総利益率の低下、支払利息等の営業外費用の増加があった。ソリューション事業では旺盛なDX推進ニーズと、前期に生じていたサーバーや通信機器等の調達難の解消により回復した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2024年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」である。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は「前期比13.0％減」、営業利益は「前期比16.0％減」、経常利益は「前期比29.1％減」、親会社株主に帰属する当期純利益は「前期比28.5％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高「140,197」「△13.0」、営業利益「5,748」「△16.0」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益5,748百万円、経常利益3,908百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,740百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2025年3月期営業利益予想は「4,300百万円」「前期比25.2％減」、2024年3月期実績は5,748百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年3月期「合計105.00」、2025年3月期（予想）「合計105.00」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計14百万円、特別損失合計37百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「デバイス事業は売上高「前期比15.4％減」、セグメント利益「前期比49.3％減」。ソリューション事業は売上高「前期比13.0％増」、セグメント利益「前期比32.2％増」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「売上高営業利益率は2024年3月期「4.1」、2023年3月期「4.3」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年3月期「48.5」、2023年3月期「43.5」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは…57億40百万円の収入」「前連結会計年度が7億80百万円の支出」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「半導体や電子部品の在庫調整局面が続き」、「企業における旺盛なＤＸ推進ニーズに支えられ」、「サーバーや通信機器等の深刻な調達難に陥っていた前期に比べ年間を通じて好調」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因として「高利益率案件の一部剥落に伴う総利益率の低下」などは記載されているが、要因別の金額や数量は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「欧米諸国における金融引き締め」「半導体や電子部品の在庫調整局面」「企業における旺盛なＤＸ推進ニーズ」「サーバーや通信機器等の深刻な調達難」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当連結会計年度の業績は…となりました」と記載する一方、「伸長する見込み」「当期を下回る見込み」「増加が予想され」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年４月１日～2024年３月31日」の対象期間と、売上高140,197百万円、営業利益5,748百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「デバイス事業はサプライチェーンにおける在庫調整の進展」、「人件費をはじめとする販管費の増加」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期と前期について、いずれも「2023年４月１日～2024年３月31日」「2022年４月１日～2023年３月31日」として増減率が示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（証券アナリスト、機関投資家向け）」。」）