# 三信電気（8150） 2023年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8150/disclosure/20230509561829
種別: 決算
開示日: 2023-05-11
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/8150

## 何が変わったか

2023年3月期は、売上高・営業利益・経常利益・純利益がいずれも前期を大きく上回った。一方、2024年3月期は高利益率案件の収束や費用増加などにより減収減益を見込み、年間配当予想も135円から100円へ減額した。

## 会社が挙げた理由

当期は、電子部品販売の堅調、商権の拡大、家庭用ゲーム機向け販売の好調、増収効果、高利益率案件、円安などが業績を押し上げた。次期は、高利益率案件の一部収束、人件費・活動費を含む販管費の増加、金利上昇に伴う支払利息の増加を見込んでいる。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年4月1日〜2023年3月31日
- 売上高: {"value":161107,"unit":"百万円","yoy_pct":30.4}
- 営業利益: {"value":6847,"unit":"百万円","yoy_pct":62.7}
- 経常利益: {"value":5511,"unit":"百万円","yoy_pct":54.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":3832,"unit":"百万円","yoy_pct":51.8}
- １株当たり当期純利益: 314.43円
- 売上高営業利益率: 4.3%
- 自己資本比率: {"当期末":"43.5%","前期末":"42.1%"}
- 総資産: {"value":78601,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":34252,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-780,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-46,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":262,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":8893,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":157000,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.5},"営業利益":{"value":4400,"unit":"百万円","yoy_pct":-35.7},"経常利益":{"value":3500,"unit":"百万円","yoy_pct":-36.5},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":2600,"unit":"百万円","yoy_pct":-32.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":135,"revised_forecast":100,"change":-35,"change_rate":-25.9,"unit":"円"}
- 配当性向: 43.5%（2024年3月期予想47.5%）
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":300,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":31,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":4,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":1,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":178,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記に『該当事項はありません』）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"－"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（証券アナリスト、機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 16281373
- 期末自己株式数: 4089037
- 業績の増減要因: デバイス事業は、電子部品販売の堅調、商権の拡大、家庭用ゲーム機向け販売の好調、増収効果、高利益率案件、円安が増収増益要因となった。ソリューション事業は、供給難の影響を受けたが、第4四半期以降にサプライチェーンが正常化に向かった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2023年３月期 決算短信」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は1,611億7百万円（前期比30.4％増）、営業利益は68億47百万円（前期比62.7％増）、経常利益は55億11百万円（前期比54.8％増）」「親会社株主に帰属する当期純利益は38億32百万円（前期比51.8％増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2023年3月期の売上高は161,107百万円（30.4％増）、営業利益は6,847百万円（62.7％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益6,847百万円、経常利益5,511百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,832百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2024年3月期通期営業利益予想は4,400百万円（前期比35.7％減）、2023年3月期実績は6,847百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「「１株当たり配当額100円（前期1株当たり配当額135円）」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には「配当性向（連結）2023年3月期43.5％、2024年3月期（予想）47.5％」とあるが、方針としての数値目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計31百万円、特別損失合計185百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「デバイス事業のセグメント利益は4,144百万円（89.4％増）、ソリューション事業は1,366百万円（0.4％減）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2023年3月期4.3％、2022年3月期3.4％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2023年3月期43.5％、2022年3月期42.1％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは…7億80百万円の支出」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「電子部品の販売が堅調に推移したことに加え、商権の拡大や家庭用ゲーム機向けの販売好調により海外半導体の売上高が増加しました」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「増収効果や高利益率案件の堅調により、セグメント利益は41億44百万円」と要因は説明されているが、要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「世界的な物価高」「半導体や電子部品の需給逼迫問題」「円安基調」、自社施策として「事業構造改革による収益力向上」「サービス提供型ビジネスの拡大」「顧客基盤の拡大にも注力」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「この結果、当連結会計年度の業績は…となりました」、見通しについて「減少する見込みです」「回復を見込んでおります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年４月１日～2023年３月31日」および売上高161,107百万円、営業利益6,847百万円、前期比増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「高利益率案件の一部が…収束」「人件費や活動費をはじめとする販管費の増加」「金利上昇に伴う支払利息の増加」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期は「2022年４月１日～2023年３月31日」、前期は「2021年４月１日～2022年３月31日」と記載され、前期比増減率が示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」「新規－社、除外－社」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（証券アナリスト、機関投資家向け）」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および業績表に受注高・受注残高の項目はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文の業績説明および表紙に、財務数値以外の数値KPIの記載はない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2024年３月期は現在進行中のＶ73中期経営計画（Ｖ73）の最終年度」「Ｖ73期間中におけるＲＯＥ６％以上の維持を実現できるよう、鋭意取り組んでまいります」」）