# トーホー（8142） 2023年１月度 月次売上高のお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8142/disclosure/20230209504243
種別: 月次
開示日: 2023-02-09
Komoriの読み（0-100）: 69
企業ページ: https://komori.app/company/8142

## 何が変わったか

2023年1月のグループ売上高は170億100万円で、前年同月比115.4%となった。事業別ではDTB・C&C・FSLが前年を上回る一方、FSMは前年を下回った。

## 会社が挙げた理由

政府の観光支援策を含むウィズコロナへの移行で人流が回復し、外食産業向け販売が堅調だったこと、前年にまん延防止等重点措置が適用されていた反動があったこと。C&Cは中小飲食店向け販売が堅調、FSMは競争激化と前期の閉店影響、FSLは店舗内装設計・施工の完工増加と業務用調理機器・業務支援システムの販売好調が理由とされている。

## 開示の要点

- 対象月: 2023年1月度
- 対象事業年度: 2023年1月度が属する事業年度（期の表記は資料に明記なし）
- 集計範囲: 当社グループ
- 当月売上高: {"value":17001,"unit":"百万円"}
- 当月売上高前年同月比: 115.4
- 全店売上高前年同月比: 115.4
- 既存店売上高前年同月比: {"C&C事業":{"value":116.8,"定義":"各月末にて営業開始日より13ヶ月を経過した店舗。月中に退店した場合は対象から除外"},"FSM事業":{"value":97,"定義":"各月末にて営業開始日より13ヶ月を経過した店舗。月中に退店した場合は対象から除外"}}
- 客数前年同月比: not_disclosed
- 客単価前年同月比: not_disclosed
- 期初来累計売上高: {"value":215866,"unit":"百万円"}
- 期初来累計前年同期比: 114.5
- 内訳別前年比: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 内訳別売上高: not_disclosed
- 主要KPI: not_disclosed
- 期末店舗数: [object Object]、[object Object]
- 当月出店数: {"件数":0}
- 当月退店数: [object Object]、[object Object]
- 月次コメント: 当社グループの2023年1月度売上高は前年比115.4%。DTB、C&C、FSM、FSLの各事業について概況を説明している。
- 変動要因: 観光支援策を含むウィズコロナによる人流回復、外食産業向け販売の堅調な推移、前年のまん延防止等重点措置適用の反動、C&C事業の中小飲食店向け販売の堅調さ、FSM事業の競争激化と前期の閉店影響、FSL事業の店舗内装設計・施工の月内完工増加、FSL事業の業務用調理機器・業務支援システム販売の好調
- 翌月以降の施策: not_disclosed
- 前年同期の月次推移: not_disclosed
- 次回開示予定: 土日を除いた10営業日目を目途に掲載

## 評価の根拠

- 当月の主要指標（多くは売上高）の前年同月比は、どの水準にあたるか。: 前年比105〜115%（原文: 「売上前年同月比（％） 全社 1月 115.4」）
- 当月の前年同月比は、この資料に載っている直近数か月の水準と比べてどこにあるか。: 直近の水準から上振れ（原文: 「全社の前年同月比：10月113.7%、11月112.8%、12月108.1%、1月115.4%」）
- 当月の前年比は、期初来累計の前年比と比べて上か下か。: 当月が累計を上回る（原文: 「全社：1月115.4%、年間累計114.5%」）
- 当月の主要指標は、この資料に示された期間の中でどの位置にあるか。: 示された期間の上位（原文: 「月次の全社前年同月比は、5月129.1%、9月130.2%、8月127.6%、1月115.4%などと掲載されている。」）
- 「○か月連続」「過去最高」など、記録への言及があるか。: なし（原文: 「月次業績の概況および表に、連続月数・過去最高の記載はない。」）
- 部門・地域・ブランド別の前年比は、同じ向きか分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「DTB119.4%、C&C114.8%、FSL106.4%に対し、FSMは95.3%。」）
- 内訳項目の前年比のばらつきはどの程度か。: 内訳のばらつきは中程度（原文: 「DTB事業119.4%、FSM事業95.3%」）
- 最も弱い部門・地域・指標が特定できる形で示されているか。: あり（原文: 「FSM事業は前年比95.3%、既存店ベースでは前年比97.0％。」）
- 数値は実額と前年比のどちらで示されているか。: 金額と前年比の両方（原文: 「売上高は全社17,001百万円、売上前年同月比は115.4%。」）
- 内訳の切り口はいくつあるか。: 1軸（原文: 「表に「セグメント別」として各事業の前年比を掲載。」）
- 売上以外の指標はいくつ示されているか。: なし（原文: 「客数、客単価、会員数等の売上以外のKPIの記載はない。」）
- 前年同期の月次推移が併載されているか。: なし（原文: 「表は2月から1月までの売上高と売上前年同月比を掲載している。」）
- 複数の子会社・ブランド・業態それぞれについて数値が示されているか。: あり（原文: 「DTB事業、C&C事業、FSM事業、FSL事業の数値を個別掲載。」）
- 次回の開示予定日、または毎月の開示時期のルールが明記されているか。: あり（原文: 「「土日を除いた10営業日目を目途に掲載いたします。」」）
- 数値に対する説明の文章はどの程度あるか。: 要因を分解した説明（原文: 「「各事業の概況は次の通りです」としてDTB、C&C、FSM、FSLの説明を掲載。」）
- 当月の変動の理由として挙げられているのはどれか。: 外部需要（インバウンド等）（原文: 「「政府による観光支援策も含めたウィズコロナへの社会・経済活動の動きにより…人流が回復」」）
- 翌月以降の施策や見通しに触れているか。: なし（原文: 「翌月以降の施策・見通しに関する記載はない。」）
- 前年を下回った項目について、その理由が書かれているか（下回った項目がなければ「なし」）。: あり（原文: 「「競争が激化していることに加え、前期に実施した閉店の影響もあり、前年比95.3%」」）
- 当月の店舗数・拠点数はどう動いたか。: 純減（原文: 「「1月にニッショク駒形店を閉店」「C&C事業：91店舗（…閉店3店）」「FSM事業：34店舗（…閉店1店）」」）
- 稼働率、在籍数、会員数、契約数など、供給側・ストック側の指標が示されているか。: あり（原文: 「「店舗数の状況（1月末日現在） C&C事業：91店舗、FSM事業：34店舗」」）
- 新規出店・新拠点・新サービスが、名称や場所まで特定できる形で示されているか。: なし（原文: 「C&C事業、FSM事業とも「新店0店」。」）