# トーホー（8142） 2022年12月度 月次売上高のお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8142/disclosure/20230116589657
種別: 月次
開示日: 2023-01-16
Komoriの読み（0-100）: 64
企業ページ: https://komori.app/company/8142

## 何が変わったか

2022年12月の売上高は236億95百万円で、前年同月比108.1%となった。DTB・C&C・FSL事業は前年を上回った一方、FSM事業は前年を下回った。

## 会社が挙げた理由

クリスマス・年末の外食需要、政府の観光支援策、欠品対策の強化、店舗内装設計・施工の月内完工増加、業務用調理機器・業務支援システムの販売好調などが理由として挙げられている。一方、C&C事業とFSM事業では閉店の影響があった。

## 開示の要点

- 対象月: 2022年12月度
- 対象事業年度: not_disclosed
- 集計範囲: 当社グループ
- 当月売上高: {"value":23695,"unit":"百万円"}
- 当月売上高前年同月比: 108.1
- 全店売上高前年同月比: not_disclosed
- 既存店売上高前年同月比: {"C&C事業":{"率":103.8,"定義":"営業開始日より13ヶ月を経過した店舗（月中に退店した店舗は除外）"},"FSM事業":{"率":100.1,"定義":"営業開始日より13ヶ月を経過した店舗（月中に退店した店舗は除外）"}}
- 客数前年同月比: not_disclosed
- 客単価前年同月比: not_disclosed
- 期初来累計売上高: not_disclosed
- 期初来累計前年同期比: not_disclosed
- 内訳別前年比: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 内訳別売上高: not_disclosed
- 主要KPI: not_disclosed
- 期末店舗数: [object Object]、[object Object]
- 当月出店数: [object Object]、[object Object]
- 当月退店数: [object Object]、[object Object]
- 月次コメント: 当社グループの2022年12月度の売上高は前年比108.1%。外食需要や観光支援策、欠品対策、内装工事完工増加などにより事業ごとに売上が推移した。
- 変動要因: クリスマス・年末を中心とした外食需要、政府による観光支援策、C&C事業およびFSM事業における閉店の影響、欠品対策の強化、建築関連会社の店舗内装設計・施工の月内完工増加、業務用調理機器・業務支援システムの販売好調
- 翌月以降の施策: not_disclosed
- 前年同期の月次推移: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 次回開示予定: 土日を除いた10営業日目を目途に掲載

## 評価の根拠

- 当月の主要指標（多くは売上高）の前年同月比は、どの水準にあたるか。: 前年比105〜115%（原文: 「当社グループの2022年12月度の売上高は前年比108.1%となりました。」）
- 当月の前年同月比は、この資料に載っている直近数か月の水準と比べてどこにあるか。: 直近の水準から下振れ（原文: 「10月113.7%、11月112.8%、12月108.1%」）
- 当月の前年比は、期初来累計の前年比と比べて上か下か。: 累計の記載なし（原文: 「表に「年間累計」とあるが、数値は記載されていない。」）
- 当月の主要指標は、この資料に示された期間の中でどの位置にあるか。: 示された期間の中位（原文: 「全社月次売上前年同月比として、2月から12月までの数値が掲載されている。」）
- 「○か月連続」「過去最高」など、記録への言及があるか。: なし（原文: 「記録に関する表現の記載なし。」）
- 売上の動きは、客数（数量）と客単価のどちらによるものか。: 記載なし（原文: 「客数・客単価に関する数値の記載なし。」）
- 部門・地域・ブランド別の前年比は、同じ向きか分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「DTB事業110.0%、C&C事業102.2%、FSM事業98.3%、FSL事業126.6%。」）
- 内訳項目の前年比のばらつきはどの程度か。: 内訳のばらつきが大きい（原文: 「FSL事業126.6%、FSM事業98.3%。」）
- 最も弱い部門・地域・指標が特定できる形で示されているか。: あり（原文: 「FSM事業は前年比98.3%となった。」）
- 数値は実額と前年比のどちらで示されているか。: 金額と前年比の両方（原文: 「売上高(百万円)「全社23,695」、売上前年同月比「全社108.1」。」）
- 内訳の切り口はいくつあるか。: 1軸（原文: 「表に「セグメント別」としてDTB事業、C&C事業、FSM事業、FSL事業を掲載。」）
- 売上以外の指標はいくつ示されているか。: なし（原文: 「客数、客単価、会員数などのKPIの記載なし。」）
- 前年同期の月次推移が併載されているか。: なし（原文: 「表には2月から12月の月次売上高と売上前年同月比が掲載されている。」）
- 複数の子会社・ブランド・業態それぞれについて数値が示されているか。: あり（原文: 「DTB事業、C&C事業、FSM事業、FSL事業の数値を掲載。」）
- 次回の開示予定日、または毎月の開示時期のルールが明記されているか。: あり（原文: 「土日を除いた10営業日目を目途に掲載いたします。」）
- 数値に対する説明の文章はどの程度あるか。: 要因を分解した説明（原文: 「「各事業の概況は次の通りです」として、DTB、C&C、FSM、FSL事業ごとの説明を掲載。」）
- 前年を下回った項目について、その理由が書かれているか（下回った項目がなければ「なし」）。: あり（原文: 「前期に実施した閉店の影響があり、前年比98.3%となったものの、欠品対策の強化が奏功し、既存店ベースでは前年比100.1％となりました。」）
- 当月の店舗数・拠点数はどう動いたか。: 純減（原文: 「C&C事業：92店舗（新店0店、閉店2店）、FSM事業：34店舗（新店0店、閉店1店）。」）
- 稼働率、在籍数、会員数、契約数など、供給側・ストック側の指標が示されているか。: あり（原文: 「店舗数の状況（12月末日現在）としてC&C事業92店舗、FSM事業34店舗を掲載。」）
- 新規出店・新拠点・新サービスが、名称や場所まで特定できる形で示されているか。: なし（原文: 「C&C事業：新店0店、FSM事業：新店0店。」）