# 自律型人材の育成｜伊藤忠エネクス（8133）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「②　自律型人材育成：ミッションを明確にし、自律型人材を育てる」 — ミッションの明確化を手段として、自律型人材を育成する方針を示している。 (https://komori.app/company/8133/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「②　自律型人材育成」 — Moving2018の自律型人材育成方針を再掲している。 (https://komori.app/company/8133/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「②　自律型人材育成」 — Moving2018の自律型人材育成方針を再掲している。 (https://komori.app/company/8133/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「②　自律型人材育成」 — Moving2018の自律型人材育成方針を再掲している。 (https://komori.app/company/8133/filing/2017-q3)
- FY2019-Q1 再掲 「②　自律型人材育成」 — Moving2018の自律型人材育成方針を再掲している。 (https://komori.app/company/8133/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「②　自律型人材育成」 — Moving2018の自律型人材育成方針を再掲している。 (https://komori.app/company/8133/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「②　自律型人材育成」 — Moving2018の自律型人材育成方針を再掲している。 (https://komori.app/company/8133/filing/2018-q3)
- FY2019 再定義 「２．成長を支える人材戦略：ダイバーシティの推進及びグローバル人材の育成」 — 従来の自律型人材育成から、ダイバーシティ推進とグローバル人材育成を含む成長を支える人材戦略へ再構成している。 (https://komori.app/company/8133/filing/2018-fy)
- FY2020-Q3 再掲 「②成長を支える人材戦略：ダイバーシティの推進及びグローバル人材の育成」 — ダイバーシティの推進とグローバル人材の育成を、成長を支える人材戦略として再確認している。 (https://komori.app/company/8133/filing/2019-q3)
- FY2021 再掲 「『人材』（ⅰ）国内外で活躍するマルチ人材の育成（ⅱ）ダイバーシティ推進と多様な価値観の醸成」 — 人材戦略について、従来のダイバーシティ推進・グローバル人材育成を、国内外で活躍するマルチ人材の育成と多様な価値観の醸成として新計画でも継続している。 (https://komori.app/company/8133/filing/2020-fy)
- FY2023 前進 「当社における女性管理職比率目標は2030年10％、2035年30％です。４．当社における有給休暇取得率目標は、毎年80％以上です。」 — 人材・ダイバーシティ施策について、女性管理職比率の2030年・2035年目標と、毎年の有給休暇取得率目標を具体化している。 (https://komori.app/company/8133/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 前進 「（非財務指標）①GHG排出量50%以上削減（2018年度比 Scope1.2）、②女性採用比率30%以上、③女性管理職比率10%、④男性育休取得率80%以上」 — 人材戦略について、従来の女性管理職比率や有給休暇取得率の目標に加え、女性採用比率30％以上、男性育休取得率80％以上を含む非財務指標をENEX2030の経営目標として明示している。 (https://komori.app/company/8133/filing/2023-q1)
- FY2024 その他 「2022年度　有給休暇取得率88.9％　女性管理職比率3.9％　2023年度　有給休暇取得率88.7％　女性管理職比率3.4％」 — 有給休暇取得率は80％以上の目標を上回る88.7％だった一方、女性管理職比率は前年度の3.9％から3.4％へ変化した。2030年10％、2035年30％の女性管理職比率目標は継続している。 (https://komori.app/company/8133/filing/2023-fy)
- FY2026 前進 「女性新卒採用比率 41.2％ 28.6％　女性管理職比率 3.0％ 3.0％　男性育児休業取得率 75.0％ 100.0％　エンゲージメント指数 67.0％ 67.7％　１人当たりの教育研修投資額 157千円 130千円」 — 2025年度の人的資本実績として、男性育児休業取得率が100％へ上昇し、エンゲージメント指数67.7％を開示した。また、エンゲージメント指数と1人当たり教育研修投資額を2026年度から中期経営計画の非財務目標に追加している。 (https://komori.app/company/8133/filing/2025-fy)