# 固定資産の収益性低下による減損リスク｜東邦ホールディングス（8129）の変遷

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## 経過

- FY2018 顕在化 「このため、保有する固定資産の収益性の低下や市場価値が著しく下落した場合など、固定資産の減損会計の適用により特別損失の計上が必要となり、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」 — 固定資産の減損リスクを記載する一方、当連結会計年度には事業用資産284百万円、遊休不動産184百万円、合計469百万円の減損損失を計上している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2017-fy)
- FY2019 顕在化 「当連結会計年度において、遊休不動産について、売却の意思決定、継続的な時価の下落により減損損失93百万円を認識しました。」 — 固定資産の収益性低下・市場価値下落に伴う減損リスクについて、当年度も遊休不動産93百万円の減損損失として実際に発生したことを記載している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 顕在化 「減損損失
16
22」 — 当第1四半期に減損損失22百万円を計上し、固定資産の収益性低下・市場価値下落に伴う減損リスクが引き続き実際に発生している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2019-q1)
- FY2020-Q3 顕在化 「減損損失
68
107」 — 第3四半期累計期間の減損損失が前年同期の68百万円から107百万円となり、固定資産の収益性低下・市場価値下落に伴う減損リスクが引き続き実際に発生している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2019-q3)
- FY2020 顕在化 「事業用資産については、継続的な損失の発生により帳簿価格を回収可能価額まで減額し、減損損失213百万円を認識しました。」 — 事業用資産213百万円、遊休不動産85百万円、合計299百万円の減損損失を計上し、減損リスクが当年度にも実際に発生した。 (https://komori.app/company/8129/filing/2019-fy)
- FY2021-Q3 顕在化 「減損損失
107
55」 — 当第３四半期累計期間に55百万円の減損損失を計上し、固定資産の減損リスクが引き続き実際に発生している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2020-q3)
- FY2022 顕在化 「事業用資産については、継続的な損失の発生により帳簿価格を回収可能価額まで減額し、減損損失383百万円を認識しました。」 — 固定資産の減損リスクが、事業用資産383百万円、遊休不動産196百万円、合計579百万円の減損損失として通期に発生した。 (https://komori.app/company/8129/filing/2021-fy)
- FY2024 顕在化 「事業用資産については、継続的な損失の発生により帳簿価格を回収可能価額まで減額し、減損損失188百万円を認識しました。」 — 固定資産の収益性低下・市場価値下落に伴う減損リスクが、事業用資産188百万円、遊休不動産72百万円、合計260百万円の減損損失として通期に発生した。 (https://komori.app/company/8129/filing/2023-fy)
- FY2026 その他 「事業用資産については、継続的な損失の発生により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失87百万円を認識しました。」 — 事業用資産87百万円、遊休不動産113百万円、合計201百万円の減損損失を計上した。減損リスクの発生が続いている。 (https://komori.app/company/8129/filing/2025-fy)