# 付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革｜東邦ホールディングス（8129）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「幅広い分野で存在価値を発揮する付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を推進いたしました。」 — 医薬品卸売と調剤薬局を核に、顧客支援システムや医療関連サービスを組み合わせた事業モデルへの転換を掲げている。 (https://komori.app/company/8129/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「当社グループは、医療、健康、介護分野に携わる流通企業集団として、今後の急速な環境変化に迅速に対応するため、引き続き、患者さまや医療機関さまが抱える問題を解決する様々な顧客支援システム・サービスの開発・提案に取り組み、地域包括ケアシステムの構築に貢献することで、幅広い分野で存在価値を発揮する付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を推進しました。」 — 顧客支援システム・サービスの開発・提案を継続し、付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を引き続き推進したと記載している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「医療・健康・介護分野に携わる企業集団として、引き続き顧客支援システム・サービスの提供や、地域包括ケアシステムへの貢献など、付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を推進いたしました。」 — 顧客支援システム・サービスの提供と地域包括ケアシステムへの貢献を通じた付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を継続している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「引き続き顧客支援システム・サービスの提供や、地域包括ケアシステムの構築への貢献など、付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を推進いたしました。」 — 顧客支援システム・サービスの提供と地域包括ケアシステムへの貢献を通じた付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を継続している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「患者様や医療機関が抱える課題を解決するための様々な顧客支援システムの開発・提案に取り組み、地域包括ケアシステムへの貢献により、幅広い分野で存在価値を発揮する付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を推進いたしました。」 — 顧客支援システムの開発・提案と地域包括ケアシステムへの貢献を通じた付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を、通期でも継続して掲げている。 (https://komori.app/company/8129/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「当社グループでは医療・健康・介護に携わる企業集団として、患者様や医療機関さらには在宅医療・看護に携わる専門職等が抱える課題の解決に向けて、顧客支援システムの開発や提案を継続的に実施いたしました。また、健康サポート薬局としての機能強化や地域包括ケアシステムの構築など、新しいテーマについてもサービスやシステムの開発に取り組み、付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を推進いたしました。」 — 顧客支援システムの開発・提案、健康サポート薬局の機能強化、地域包括ケアシステムに関するサービス開発を通じた付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を継続している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「当社グループは、医療・健康・介護に携わる企業集団として、引き続き、患者様や医療機関さらには在宅医療・看護に携わる専門職の皆さまが抱える課題を解決する付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を加速させるとともに、人員・組織の最適化と業務の効率化を推進することで、収益性の向上に努めました。」 — 付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を継続して掲げ、「加速させる」と記載しているが、具体的な新規マイルストーンや数値目標は示していない。 (https://komori.app/company/8129/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「当社グループは、医療・健康・介護に携わる企業集団として、引き続き、患者様や医療機関さらには在宅医療・看護に携わる専門職の皆様が抱える課題を解決する付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革をグループ一体となって加速させるとともに、人員・組織の最適化や業務の効率化等を推進することで、収益性の向上に努めました。」 — 付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を、グループ一体で加速させる方針を再掲している。人員・組織の最適化や業務効率化を手段として示しているが、新たな数値目標や具体的な達成時期はない。 (https://komori.app/company/8129/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「そのため、患者様、医療機関、さらには在宅医療・介護に携わる専門職等の課題を解決する顧客支援システムの開発・提案に取り組み、地域包括ケアシステムの構築に貢献することで、幅広い分野で存在価値を発揮する付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を推進してまいります。」 — 顧客支援システムの開発・提案と地域包括ケアシステムへの貢献を通じた事業モデル変革を、通期でも継続して推進している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「当社グループは医療・健康・介護に携わる企業集団として、患者様や医療機関様などが抱える課題を解決する顧客支援システムの開発・提案への取り組みや地域包括ケアの構築に貢献することで幅広い分野で存在価値を発揮する付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革をグループ全体で推進しております。」 — 顧客支援システムの開発・提案、地域包括ケアへの貢献を通じた付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を、グループ全体で継続している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当社グループは医療・健康・介護に携わる企業集団として、患者様や医療機関様などが抱える課題を解決する顧客支援システムの開発・提案への取り組みや地域包括ケアの構築に貢献することで幅広い分野で存在価値を発揮する付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革をグループ全体で推進しております。」 — 顧客支援システムの開発・提案と地域包括ケアへの貢献を通じた付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を、グループ全体で継続している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「当社グループは医療・健康・介護に携わる企業集団として、患者様や医療機関様などが抱える課題を解決する顧客支援システムの開発・提案や地域包括ケアシステムの構築に貢献することで幅広い分野で存在価値を発揮する付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革をグループ全体で推進しております。」 — 顧客支援システムの開発・提案と地域包括ケアシステムへの貢献を通じた付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を、グループ全体で継続している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2018-q3)
- FY2019 再掲 「そのため、患者様、医療機関様、さらには在宅医療・介護に携わる専門職等の課題を解決する顧客支援システムの開発・提案に取り組み、調剤薬局事業については、地域連携薬局ならびに専門医療機関連携薬局への機能変革を進めるなど、幅広い分野で存在価値を発揮する付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を推進してまいります。」 — 顧客支援システムの開発・提案に加え、地域連携薬局および専門医療機関連携薬局への機能変革を進める方針を示し、付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を継続している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「当社グループは、医療・健康・介護に携わる企業集団として、患者様や医療機関が抱える課題を解決する顧客支援システムの開発・提案や地域包括ケアシステム構築への貢献など幅広い分野で存在価値を発揮する付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革をグループ一体となって推進しております。」 — 顧客支援システムの開発・提案、地域包括ケアシステム構築への貢献を通じた付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を、グループ一体で継続している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「当社グループは、医療・健康・介護に携わる企業集団として、患者様や医療機関が抱える課題を解決する顧客支援システムの開発・提案や地域包括ケアシステム構築への貢献など幅広い分野で存在価値を発揮する付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革をグループ一体となって推進しております。」 — 顧客支援システムの開発・提案と地域包括ケアシステム構築への貢献を通じた付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を、グループ一体で継続している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「当社グループは、医療・健康・介護に携わる企業集団として、患者様や医療機関が抱える課題を解決する顧客支援システムの開発・提案や地域包括ケアシステム構築への貢献など幅広い分野で存在価値を発揮する付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革をグループ一体となって推進しております。」 — 顧客支援システムの開発・提案と地域包括ケアシステム構築への貢献を通じた付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を、グループ一体で継続している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2019-q3)
- FY2020 再掲 「当社グループは、医療・健康・介護に携わる企業集団として、患者様や医療機関が抱える課題を解決する顧客支援システムの開発・提案や地域包括ケアシステムの構築に貢献することで幅広い分野で存在価値を発揮する付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革をグループ一体となって推進いたしました。」 — 顧客支援システム、地域包括ケア、グループ一体の事業モデル変革を引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/8129/filing/2019-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「当社グループは、患者様、医療機関、在宅医療・介護に携わる専門職等の課題解決と利便性向上のため、初診受付サービスや薬局本部システム「ミザル」をはじめとする顧客支援システムの開発・提案に取り組んでおります。なかでも、オンライン診療の普及を目指しオンライン診療・服薬指導システム「KAITOS」の積極的な推進を図っております。」 — 顧客支援システムの開発・提案を継続し、KAITOSをオンライン診療普及の重点施策として積極的に推進している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「当社グループは、①患者様、医療機関、在宅医療・介護に携わる専門職等の課題解決と利便性向上のため、初診受付サービスや薬局本部システム「ミザル」をはじめとする顧客支援システムの開発・提案、②災害時においても医薬品等を安定供給するという社会的使命を果たすための物流機能の強化、③後発医薬品数量シェア目標80％時代において独自の検証により品質を担保した後発医薬品の安定供給、の３点を重要施策として取り組んでおります。」 — 付加価値サービス型ビジネスモデルに関する従来の方向性を、顧客支援システム、物流機能、後発医薬品安定供給の3つの重要施策として明示している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2021-q2)
- FY2022 引き上げ 「中期的な収益性向上のための施策として、医薬品卸売事業につきましては、デジタル社会を見据え、患者様、医療機関、在宅医療・介護に携わる専門職等の利便性を向上させる顧客支援システムの開発・提案に一層取り組んでまいります。また、22,000軒以上の調剤薬局が参画する薬局共創未来との連携強化を図るとともに、TBCダイナベースを起点とした治験物流やメーカー物流の推進、さらにバイオ医薬品・遺伝子治療薬・再生医療等製品・バイオシミラーといった今後の成長が期待される事業領域にも挑戦してまいります。」 — 顧客支援システムに加え、22,000軒以上の薬局ネットワーク、治験・メーカー物流、バイオ医薬品等の成長領域まで、付加価値サービス型モデルの対象範囲を広げている。 (https://komori.app/company/8129/filing/2021-fy)
- FY2023-Q2 前進 「物流機能につきましては、TBCダイナベースの立地および機能をメーカー様からご評価いただき、卸物流に加えメーカー物流の要望を多く受け、TBCダイナベースを活用したメーカー物流にも取り組んでおります。」 — FY2022に掲げたメーカー物流の推進について、TBCダイナベースを活用した取り組みを開始している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2022-q2)
- FY2024-Q1 引き上げ 「当中期経営計画はその使命を着実に遂行していくための基盤創りの期間と位置付け、（１）事業変革、（２）成長投資・収益性向上、（３）サステナビリティ経営、（４）資本効率の改善と株主還元の向上、の４つを基本方針として掲げ、積極的なアライアンスやＤＸの導入などにより具体的施策を実行してまいります。」 — 付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を、2023年からの3カ年計画における事業変革、成長投資、サステナビリティ、資本効率・株主還元の4方針と、アライアンス・DXによる具体策へ展開している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2023-q1)
- FY2024-Q3 再掲 「当社グループは2023年からの３カ年を期間とする中期経営計画2023-2025「次代を創る」を新たに策定し、（１）事業変革、（２）成長投資・収益性向上、（３）サステナビリティ経営、（４）資本効率の改善と株主還元の向上、の４つを基本方針として掲げ、積極的なアライアンスやＤＸの推進などにより持続的成長と企業価値向上のための具体的施策を推進しております。」 — 中期経営計画の4つの基本方針と、アライアンス・DXによる事業モデル変革を継続して推進している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2023-q3)
- FY2024 前進 「2025年度を最終年度とする、中期経営計画2023－2025「次代を創る」を策定し、（１）事業変革、（２）成長投資・収益性向上、（３）サステナビリティ経営、（４）資本効率の改善と株主還元の向上、の４つの基本方針のもと、当社グループの目指す姿の実現に向けて各施策を進めております。」 — 中期経営計画の4方針に基づく施策について、卸売事業の変革、成長投資、サステナビリティ、資本効率・株主還元の各分野で具体的な実行状況を通期で示している。 (https://komori.app/company/8129/filing/2023-fy)
- 2026-04-28 再定義 「コア事業である医薬品卸売事業の収益力強化とともに、当社の経験、強みを活かした積極的なアライアンスの実行による新規事業の早期拡大を通して、ヘルスケアビジネスに関わるあらゆるステークホルダーの皆様に新たな価値を創造し、提供する「ヘルスケア・トータルソリューション・プロバイダー」へと転換いたします。」 — 付加価値サービス型ビジネスモデルへの変革を、ヘルスケア・トータルソリューション・プロバイダーへの転換として再定義している。 (https://komori.app/company/8129/disclosure/20260428513296)
- 2026-04-28 前進 「そのため、各事業について収益性及び成長性の観点から再評価を行い、資本コストを上回る収益創出が見込まれる領域に経営資源を重点的に配分することにより、事業ポートフォリオ改革を推進してまいります。」 — 新中計において、各事業の再評価と資本コストを上回る収益創出領域への資源配分を通じた事業ポートフォリオ改革を示した。 (https://komori.app/company/8129/disclosure/20260428513319)
- 2026-05-13 前進 「医薬と検査薬の融合を通じた医薬MSによる検査薬市場の開拓に注力するとともに、DXによる経営管理機能の高度化、流通コストの可視化による適正な配送体制の確立、および収益性の高い領域への戦略的アプローチの推進などにより、事業基盤のさらなる強化を図りました。」 — 事業変革の施策が、医薬・検査薬融合、DX、流通コスト可視化、収益性の高い領域への対応へ具体化している。 (https://komori.app/company/8129/disclosure/20260512526235)
- 2026-06-04 前進 「DHL グループのグローバルな物流ネットワークおよびライフサイエンス・ヘルスケア分野における専門ソリューションと、当社グループが培ってきた医薬品流通ネットワークを融合し、メーカー物流および治験物流の強化と、医薬品流通におけるワンストップサービスの提供の推進について両社で協議してまいります。」 — DHLサプライチェーンとの基本合意により、グローバル物流ネットワークと医薬品流通ネットワークを融合したメーカー物流・治験物流の強化およびワンストップサービスの推進について、具体的な協議段階に進んだ。 (https://komori.app/company/8129/disclosure/20260604562912)
- FY2026 再定義 「コア事業である医薬品卸売事業の収益力強化とともに、積極的なアライアンスの実行による新規事業の早期拡大を通して、ヘルスケアビジネスに関わるあらゆるステークホルダーの皆様に新たな価値を創造し、提供する「ヘルスケア・トータルソリューション・プロバイダー」へと転換いたします。」 — 付加価値サービス型ビジネスモデルの変革を、医薬品卸売事業の収益力強化、新規事業の早期拡大、アライアンスを通じた「ヘルスケア・トータルソリューション・プロバイダー」への転換として再定義した。 (https://komori.app/company/8129/filing/2025-fy)
- 2026-08-05 前進 「当第１四半期における中期経営計画の進捗状況としましては、2029年３月期の数値目標達成を目指して、各事業部門における成長戦略、全社的な効率化戦略、および経営基盤の強化戦略に沿った施策の検討・推進と、経営戦略委員会でのモニタリングを開始いたしました。」 — 中期経営計画の施策について、成長・効率化・経営基盤強化の3領域で検討・推進を開始し、経営戦略委員会によるモニタリングにも着手した。 (https://komori.app/company/8129/disclosure/20260804508447)
- 2026-09-17 初出 「アルファリア、インフキュリオンおよび三井住友カードと連携し、請求書支払いプラットフォーム「Winvoice（ウィンボイス）」を基盤とした、製薬メーカーと医薬品卸会社間におけるBtoB決済サービス「ファーマトレードペイ（仮称）」の提供を2026年10月7日より開始する予定です。」 — 製薬メーカーの回収サイトを最短30日に短縮・一元化し、医薬品卸会社の既存の支払サイトを原則維持する決済DXサービスの提供開始を初めて開示した。 (https://komori.app/company/8129/disclosure/20260917538018)
- 2026-10-01 前進 「東邦HDは医薬品卸業に頼らない多角化を検討する。」 — 医薬品卸売業への依存から脱却する多角化策として、PHCホールディングスへの買収提案という具体的な動きが報じられた。 (https://komori.app/news/f4a9268a56f8e2a9)