# 原価抑制｜川辺（8123）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「２ 原価抑制」 — 新中期経営計画2017の独立した戦略項目として原価抑制を掲げた。 (https://komori.app/company/8123/filing/2017-fy)
- FY2020 前進 「２ 原価抑制　　　       ・ブランドライセンスの見直し ・価格及び価値の見直し ・企画品数の見直し ・生産コストの見直し」 — 従来の原価抑制方針を、ブランドライセンス、価格・価値、企画品数、生産コストの見直しという具体的施策へ展開した。 (https://komori.app/company/8123/filing/2019-fy)
- FY2021 前進 「データを活用し生産性を高め、販売ロスを減らし在庫削減に努めるとともに、働き方改革に加え、ペーパーレス化など徹底的に販売管理費圧縮に努め、収益改善を図ります。」 — 原価・収益改善方針を、データ活用、生産性向上、販売ロス削減、在庫削減、ペーパーレス化による販売管理費圧縮へ具体化した。 (https://komori.app/company/8123/filing/2020-fy)
- FY2023-Q1 前進 「円安傾向が進むことを前提とした為替予約の活用や商品価格の見直し等を行い、原価抑制にも努めてまいりました。」 — 原価抑制について、円安を前提とした為替予約の活用と商品価格の見直しを具体的に実施した。 (https://komori.app/company/8123/filing/2022-q1)
- FY2024-Q1 前進 「また、コスト環境は為替の影響、原油高等前年度に増して厳しい状況の中、数十年変化のなかったハンカチーフ商品の価格値上げ、その他の商品も価格見直しを行った結果、売上にマイナス影響が出ることがなく、売上総利益率は前年度と比較し、4.1％上回ることもでき、売上総利益の増加となりました。」 — 為替・原油高によるコスト環境の悪化に対し、ハンカチーフの値上げやその他商品の価格見直しを実施し、売上総利益率を前年同期比4.1ポイント改善した。 (https://komori.app/company/8123/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 前進 「また、コスト環境は為替や原油高等の影響により、前年度に増して厳しい状況の中、数十年変化のなかったハンカチーフ商品の価格値上げ、その他の商品も価格見直しを行った結果、売上にマイナス影響が出ることがなく、売上総利益は前年度と比較し、20.5％と大幅に上回ることもでき、売上総利益の増加となりました。」 — 為替・原油高によるコスト環境の悪化に対し、ハンカチーフの値上げとその他商品の価格見直しを実施し、売上総利益は前年度比20.5％増となった。 (https://komori.app/company/8123/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 前進 「数十年変化のなかったハンカチーフ商品の価格値上げ、その他の商品も価格見直しを行った結果、売上にマイナスの影響が出ることがなかったことに加えインバウンド需要も順調に回復したことにより、売上総利益は前年度と比較し、115.3％と大幅に上回ることができました。」 — ハンカチーフの値上げとその他商品の価格見直しを実施し、売上総利益は前年同期比115.3％となった。 (https://komori.app/company/8123/filing/2023-q3)
- FY2024 前進 「グループ全体での売上総利益率が2.9％上昇し、成果を上げる要因となりました。」 — グループ連携と販売価格変更等により、売上総利益率が前期から2.9ポイント上昇した。 (https://komori.app/company/8123/filing/2023-fy)
- FY2026-H1 前進 「また、前連結会計年度から継続しているグループ連携によるコスト対策及び商品価格の見直しを行った結果、売上総利益率は前年同期と比べ5.0ポイントを上回る結果となり、売上総利益は大幅な増加となりました。」 — 原価抑制策として、グループ連携によるコスト対策と商品価格の見直しを継続し、売上総利益率を前年同期比5.0ポイント改善した。 (https://komori.app/company/8123/filing/2025-h1)
- FY2026 前進 「また身の回り品全アイテムにおいて原価削減策が功を奏し、売上総利益率は前年同期と比べ2.5ポイントの改善となりました。」 — 身の回り品事業の全アイテムで原価削減策を実施し、売上総利益率を前年同期比2.5ポイント改善した。 (https://komori.app/company/8123/filing/2025-fy)
- FY2027-H1 前進 「価格改定については、平均で20％アップを実施いたしました。百貨店についてはおおむね値上げによる売上への影響はありませんでしたが、チェーンストアマーケットでは売上が10％から15％ほどの影響があったものの、利益確保の範囲で推移する結果となっています。」 — 商品価格を平均20％引き上げ、百貨店では売上への影響を抑え、チェーンストアでは売上が10～15％程度影響を受けたものの利益確保の範囲と説明している。 (https://komori.app/company/8123/filing/2026-h1)