# キング（8118） 2027年３月期  第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8118/disclosure/20261110572413
種別: 決算
開示日: 2026-11-11
Komoriの読み（0-100）: 36
企業ページ: https://komori.app/company/8118

## 何が変わったか

2027年3月期中間期は、売上高が前年同期比2.3％増、営業利益が8.0％増となり、増収増益でした。通期業績予想と年間配当予想はいずれも従来から変更されていません。

## 会社が挙げた理由

高付加価値商品の追求、高品質・高感度な商品づくり、ブランド価値の再構築、新規顧客の開拓、SNSによるブランド認知拡大、EC・デジタル会員数の拡大、在庫コントロールの徹底およびプロパー販売の強化に取り組んだため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年9月30日
- 売上高: {"value":3856,"unit":"百万円","yoy_pct":2.3}
- 営業利益: {"value":346,"unit":"百万円","yoy_pct":8}
- 経常利益: {"value":459,"unit":"百万円","yoy_pct":11.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":303,"unit":"百万円","yoy_pct":11.8}
- １株当たり当期純利益: 19円00銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":86.5,"前期末":86.5}
- 総資産: {"value":27559,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":23831,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":336,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1093,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-286,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":8783,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":8000,"unit":"百万円","yoy_pct":2.1},"営業利益":{"value":900,"unit":"百万円","yoy_pct":13.8},"経常利益":{"value":1050,"unit":"百万円","yoy_pct":10.6},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":700,"unit":"百万円","yoy_pct":12},"１株当たり当期純利益":"43円86銭"}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"修正なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":18,"revised_forecast":18,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":200,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":3,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。『該当事項はありません』と記載。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 株式付与ESOP信託の導入を決議し、これに伴う自己株式401,000株、処分総額460,348,000円の処分を決議した。処分期日は2026年12月1日予定。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 24771561
- 期末自己株式数: 8804173
- 業績の増減要因: 高付加価値商品の追求、高品質・高感度な商品づくり、リブランディング、新規顧客の開拓、SNSによるブランド認知拡大、EC・デジタル会員数の拡大、在庫コントロールの徹底、プロパー販売の強化。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高3,856百万円、通期予想8,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「売上高3,856百万円、通期予想8,000百万円。営業利益346百万円、通期予想900百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は前年同期比2.3％増、営業利益8.0％増、経常利益11.1％増、親会社株主に帰属する中間純利益11.8％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高3,856百万円（前年同期比2.3％増）、営業利益346百万円（同8.0％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益346百万円、経常利益459百万円、親会社株主に帰属する中間純利益303百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無』。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無』。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年3月期合計18.00円、2027年3月期予想合計18.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「『特別損失 固定資産除却損 3』、『特別損失合計 3』。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「アパレル事業は営業損失16百万円（前年同期は営業損失94百万円）、テキスタイル事業は営業利益15百万円（前年同期比37.9％減少）、エステート事業は営業利益352百万円（同10.8％減少）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「当中間期は売上高3,856百万円、営業利益346百万円。前年同期は売上高3,771百万円、営業利益320百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「2027年3月期中間期86.5％、2026年3月期86.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー336百万円（前年同期571百万円）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「『独自性のある高付加価値商品の追求』『ブランド価値の再構築（リブランディング）』『新規顧客の開拓』『EC・デジタル会員数の拡大』。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績説明では各施策が列挙されている一方、施策ごとの寄与額・数量は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「『中東情勢等による海外経済の不確実性や自然災害の影響』『物価上昇を見据えた生活防衛意識』と、自社のリブランディング、SNS、EC、在庫管理等の記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『売上高は38億56百万円』『営業利益は3億46百万円』と記載される一方、『実際の業績は今後のさまざまな要因により予想数値と異なる場合があります』と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『2026年4月1日～2026年9月30日』および各業績数値・前年同期比の記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『中東情勢等による海外経済の不確実性や自然災害の影響』『物価上昇を見据えた生活防衛意識』。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「『％表示は、対前年中間期増減率』として前年同期比が示され、『当中間期における連結範囲の重要な変更：無』と記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません』。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「『会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無』『①以外の会計方針の変更：無』『会計上の見積りの変更：無』『修正再表示：無』。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『当中間期における連結範囲の重要な変更：無』。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「『株式付与ESOP信託の導入及び株式報酬としての自己株式処分について』。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：無』『決算説明会開催の有無：無』。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「『EC・デジタル会員数の拡大によるオンラインストアの収益化』との定性的記載はあるが、会員数の実数はない。」）