# キング（8118） 2022年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8118/disclosure/20220428532119
種別: 決算
開示日: 2022-05-09
Komoriの読み（0-100）: 56
企業ページ: https://komori.app/company/8118

## 何が変わったか

売上高は前年同期比0.6％減となった一方、営業利益は前年の営業赤字から673百万円の黒字に転換し、経常利益と最終利益も黒字化した。次期は売上高8,270百万円、営業利益720百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

新型コロナウイルス感染症による慎重な購買行動などで売上高は減少した。一方、商品力の強化、WEB戦略、不採算店舗の撤退、取引条件の見直し、諸経費の削減などを実施した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年4月1日〜2022年3月31日
- 売上高: {"value":8050,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.6}
- 営業利益: {"value":673,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":726,"unit":"百万円","yoy_pct":789.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":422,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 23.63円
- 売上高営業利益率: 8.4
- 自己資本比率: {"当期末":86.9,"前期末":87.6}
- 総資産: {"value":24263,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":21073,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1021,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-765,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-248,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":10478,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":8270,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7},"営業利益":{"value":720,"unit":"百万円","yoy_pct":7},"経常利益":{"value":760,"unit":"百万円","yoy_pct":4.6},"純利益":{"value":450,"unit":"百万円","yoy_pct":6.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":9,"revised_forecast":10,"change":1,"change_rate":11.1,"unit":"円"}
- 配当性向: {"2022年3月期":38.1,"2023年3月期予想":39.2}
- 株主還元方針: 1株当たり年間基本配当5円、連結当期純利益の概ね40％を配当性向の指標とする
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":414,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません。
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":2,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":40,"unit":"百万円"},{"項目":"臨時休業等による損失","value":54,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無（対象者なし）
- 期末発行済株式数: 24771561
- 期末自己株式数: 7133468
- 業績の増減要因: 新型コロナウイルス感染症の影響による慎重な購買行動が続くなか、商品力の強化、パートナーショップへの支援、WEB戦略、不採算店舗の撤退、取引条件の見直し、諸経費の削減などを実施した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：2022年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高8,050百万円（前期比0.6％減少）、営業利益673百万円（前期は営業損失5百万円）、経常利益726百万円（前期比789.7％増加）、親会社株主に帰属する当期純利益422百万円（前期は親会社株主に帰属する当期純損失129百万円）」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高は8,096百万円から8,050百万円、営業利益又は営業損失は△5百万円から673百万円となった。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益673百万円、経常利益726百万円、親会社株主に帰属する当期純利益422百万円」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2023年３月期通期の営業利益予想720百万円（対前期増減率7.0％）、2022年３月期営業利益673百万円」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2022年３月期合計9.00円、2023年３月期（予想）合計10.00円」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「1株当たりの年間基本配当を5円、連結当期純利益の概ね40％を配当性向の一つの指標とする。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失：固定資産除却損40百万円、臨時休業等による損失54百万円、特別損失合計94百万円」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報：該当事項はありません。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「アパレル事業の営業利益31百万円（前期は営業損失612百万円）、テキスタイル事業の営業利益59百万円（前期比204.1％増加）、エステート事業の営業利益586百万円（前期比1.2％減少）」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2022年３月期売上高営業利益率8.4％、2021年３月期△0.1％」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率：2022年３月期86.9％、2021年３月期87.6％」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは1,021百万円（前期は680百万円）」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「販売費を中心とした諸経費の削減等、固定費を中心とした諸経費の削減等を実施してまいりました。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「商品力の強化、WEB戦略の推進、不採算店舗の撤退、取引条件の見直し、諸経費の削減等を実施してまいりました。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「パートナーショップに対する支援策の推進、不採算店舗の撤退、収益性を重視した取引条件の見直し、SNSの活用やECの立ち上げ、諸経費の削減等」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「景気は緩やかに回復することが期待されますものの、今後の感染動向やウクライナ情勢等、不透明感が強いなかで当面は予断を許さない経営環境が続くものと予想されます。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「2022年３月期の連結業績（2021年４月１日～2022年３月31日）および2023年３月期の連結業績予想（2022年４月１日～2023年３月31日）に、売上高・利益の金額と対前期増減率を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「変異株による感染再拡大リスク、ウクライナ情勢やサプライチェーンの停滞、今後の感染動向やウクライナ情勢等」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「収益認識に関する会計基準」等を当連結会計年度の期首から適用しており、2022年３月期に係る各数値については、当該会計基準等を適用した後の数値となっております。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有、①以外の会計方針の変更：無、会計上の見積りの変更：無、修正再表示：無」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「（重要な後発事象）該当事項はありません。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「決算補足説明資料作成の有無：無、決算説明会開催の有無：無」）