# 気候変動による原材料・エネルギー・事業信用への影響｜ユニ・チャーム（8113）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「世界的に平均気温上昇抑制等の気候変動に対する緩和策と適応策が取られなかった場合、当社商品の主要原材料である森林由来の原料価格の高騰やエネルギー価格の大幅な変動、研究者の指摘にある当社が注力しているアジアが最も影響を受けるなどの可能性があります。」 — 気候変動が森林由来原料価格、エネルギー価格、アジア事業、社会的信用に及ぼすリスクを独立した主要リスクとして初めて明示した。対応策としてSBT認定、TCFD賛同、2℃シナリオへの貢献を記載している。 (https://komori.app/company/8113/filing/2020-fy)
- FY2021 悪化 「年々高まる気候変動の影響が深刻度を増し、パリ協定では世界の平均気温の上昇を抑制することが合意事項になり、2021年11月に開催された「国連気候変動枠組条約第26回締約国会議」(COP26)では、1.5℃目標が設定されました。」 — 気候変動リスクについて、影響の深刻化とCOP26での1.5℃目標、TCFD開示要請の強まりを新たに明示した。 (https://komori.app/company/8113/filing/2021-fy)
- FY2025 再定義 「炭素税の導入、ならびに税率の引き上げ、エネルギー価格の大幅な変動による操業コストの上昇と、原材料価格の高騰による調達コスト上昇を招く恐れがあります。」 — 気候変動リスクを、炭素税、エネルギー・原材料コスト、商品開発、信用失墜を含む重要なオペレーショナルリスクとして整理している。 (https://komori.app/company/8113/filing/2025-fy)