# ＧＳＩクレオス（8101） 2026年３月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8101/disclosure/20251106590554
種別: 決算
開示日: 2025-11-10
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/8101

## 何が変わったか

中間期は売上高が前年同期比6.0％増、経常利益が20.2％増、親会社株主に帰属する中間純利益が8.9％増となった。一方、営業利益は特定取引先向けの貸倒引当金繰入額の影響で2.3％減少したが、通期業績予想と配当予想は修正していない。

## 会社が挙げた理由

営業利益の減少については、第1四半期連結会計期間に特定の取引先に対する貸倒引当金繰入額を計上したことによるもの。売上高や各セグメントの増減については、最終製品需要、米国向け輸出、不採算事業からの撤退、前期買収事業の本格稼働、原料価格高騰への対応、米国の対中半導体輸出規制、大型案件などを挙げている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2025年9月30日
- 売上高: {"value":84417,"unit":"百万円","yoy_pct":6}
- 営業利益: {"value":1764,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.3}
- 経常利益: {"value":2017,"unit":"百万円","yoy_pct":20.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1347,"unit":"百万円","yoy_pct":8.9}
- １株当たり当期純利益: 109.77円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":36.4,"前期末":37.6}
- 総資産: {"value":83815,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":30512,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4273,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1647,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2464,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":8146,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":166000,"unit":"百万円","yoy_pct":0.3},"営業利益":{"value":3200,"unit":"百万円","yoy_pct":8.5},"経常利益":{"value":3200,"unit":"百万円","yoy_pct":25.6},"純利益":{"value":2400,"unit":"百万円","yoy_pct":1.8}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":97,"revised_forecast":100,"change":3,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"ファイバー":{"value":50995,"unit":"百万円","yoy_pct":10.2},"アウター":{"value":12680,"unit":"百万円","yoy_pct":40},"インナー":{"value":5672,"unit":"百万円","yoy_pct":-16.7},"セミコンダクター":{"value":2717,"unit":"百万円","yoy_pct":-54.6},"ケミカル":{"value":7065,"unit":"百万円","yoy_pct":5.9},"ホビー＆ライフ":{"value":2415,"unit":"百万円","yoy_pct":-12.5},"マシナリー＆イクイップメント":{"value":2870,"unit":"百万円","yoy_pct":37.2}}
- セグメント別利益: {"ファイバー":{"value":156,"unit":"百万円","yoy_pct":-53.6},"アウター":{"value":652,"unit":"百万円","yoy_pct":7.4},"インナー":{"value":238,"unit":"百万円","yoy_pct":93.2},"セミコンダクター":{"value":35,"unit":"百万円","yoy_pct":-89.1},"ケミカル":{"value":453,"unit":"百万円","yoy_pct":11},"ホビー＆ライフ":{"value":223,"unit":"百万円","yoy_pct":-23.9},"マシナリー＆イクイップメント":{"value":224,"unit":"百万円","yoy_pct":892.7}}
- 地域別売上高: {"当中間連結会計期間":{"アジア":{"value":51148,"unit":"百万円","構成比_pct":60.6},"米州":{"value":2953,"unit":"百万円","構成比_pct":3.5},"その他":{"value":2233,"unit":"百万円","構成比_pct":2.6},"海外売上高計":{"value":56335,"unit":"百万円","構成比_pct":66.7}},"前中間連結会計期間":{"アジア":{"value":46425,"unit":"百万円","構成比_pct":58.3},"米州":{"value":6654,"unit":"百万円","構成比_pct":8.4},"その他":{"value":2712,"unit":"百万円","構成比_pct":3.4},"海外売上高計":{"value":55792,"unit":"百万円","構成比_pct":70}}}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":224,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":{"固定資産売却益":{"value":0,"unit":"百万円"},"投資有価証券売却益":{"value":194,"unit":"百万円"},"事業撤退損失引当金戻入額":{"value":61,"unit":"百万円"}},"特別損失":{"固定資産除却損":{"value":0,"unit":"百万円"},"事業撤退損失":{"value":14,"unit":"百万円"}}}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"該当なし"},"除外":{"社数":0,"社名":"該当なし"}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 12629942
- 期末自己株式数: 348197
- 業績の増減要因: 売上高は最終製品需要、米国向け生地輸出販売・OEM・ODM取引、海外向け商材取引、大型案件などにより増加した。営業利益は特定取引先に対する貸倒引当金繰入額の影響で減少したほか、原料価格高騰への対応、不採算事業からの撤退、買収事業の本格稼働、米国の対中半導体輸出規制などが各セグメントの増減要因となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「売上高は84,417百万円、通期予想は166,000百万円。書類は「年間の業績予想に対しては、すべての項目において当中間連結会計期間までの進捗が想定を上回っており」と記載している。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期の営業利益は1,764百万円、通期営業利益予想は3,200百万円。売上高は84,417百万円、通期売上高予想は166,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高6.0％増、営業利益2.3％減、経常利益20.2％増、親会社株主に帰属する中間純利益8.9％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は84,417百万円（前年同期比6.0％増）、営業利益は1,764百万円（同2.3％減）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,764百万円、経常利益2,017百万円、親会社株主に帰属する中間純利益1,347百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は3,200百万円、対前期増減率は8.5％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年3月期の年間配当金は97.00円、2026年3月期予想は100.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益合計256百万円、特別損失合計15百万円。特別利益には投資有価証券売却益194百万円、事業撤退損失引当金戻入額61百万円が含まれる。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「セグメント情報の「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報」で「該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「セグメント利益はファイバー53.6％減、アウター7.4％増、インナー93.2％増、セミコンダクター89.1％減、ケミカル11.0％増、ホビー＆ライフ23.9％減、マシナリー＆イクイップメント892.7％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「当中間期の売上高84,417百万円・営業利益1,764百万円、前年同期の売上高79,652百万円・営業利益1,805百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2026年3月期中間期36.4％、2025年3月期37.6％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは4,273百万円の収入（前年同期は4,240百万円の収入）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 一過性の要因（原文: 「「営業利益は、前年同期比41百万円、2.3％減益の1,764百万円となりました。これは、第1四半期連結会計期間において特定の取引先に対する貸倒引当金繰入額を計上したことによるものです。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「前年同期比4,765百万円、6.0％増収」「前年同期比41百万円、2.3％減益」や、各セグメントの売上高・営業利益の前年同期比が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「米国の通商政策動向」「中東をはじめとする不安定な国際情勢」「中国の景気停滞」「米国の対中半導体輸出規制」を記載。自社施策として「不採算事業からの撤退」「前期に買収したトリアセテート繊維事業の本格稼働」「主要な基材の価格改定」を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」「業績予想の修正が必要となった場合には、速やかに開示いたします」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年4月1日～2025年9月30日」、通期予想期間は「2025年4月1日～2026年3月31日」とされ、売上高・営業利益などの金額と増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の通商政策や今なお混迷を極める中東情勢など、地政学リスクを含む先行き不透明な状況が続いております。」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「業績表に2026年3月期中間期と2025年3月期中間期の数値および「対前年中間期増減率」が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト向け）」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2031年の創立100周年に向けた長期ビジョンの第2フェーズとして中期経営計画“GSI CONNECT Phase2” (2025-2027)を本年度より始動しました。」」）