# ＧＳＩクレオス（8101） 2025年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8101/disclosure/20250512542717
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-05-15
Komoriの読み（0-100）: 71
企業ページ: https://komori.app/company/8101

## 何が変わったか

2025年3月期の連結・個別実績を報告し、2026年3月期の通期業績予想を新たに示した。2025年3月期の期末配当は95円から97円へ増額し、2026年3月期は100円を予想している。

## 会社が挙げた理由

2025年3月期は、最終製品の需要増加、円安による海外売上高の増加、半導体関連需要などにより売上高が増加した。営業利益は事業ポートフォリオ再編に伴う費用があったものの増益となり、経常利益は急激な為替変動の影響で減益となった。当期純利益は、不採算事業からの撤退損失があった一方、トリアセテート繊維事業の譲受に伴う負ののれん発生益が寄与した。2026年3月期予想は、米国の関税措置の影響を見通すことが困難であることなどを踏まえている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":166000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3200,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3200,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2400,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":195.58,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2026年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高165,541百万円、営業利益2,950百万円、経常利益2,548百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,358百万円、１株当たり当期純利益192.20円
- 修正の理由: 米国による関税措置の影響を見通すことが困難であることも踏まえ、次期の連結業績を見込んでいる。
- 特別損失の内容と金額: 連結では固定資産除却損6百万円、減損損失276百万円、投資有価証券評価損40百万円、事業撤退損失460百万円、特別損失合計782百万円。
- 配当予想の修正: 2025年３月期の１株当たり期末配当金を95円00銭から97円00銭に変更。2026年３月期は１株当たり100円00銭を予想。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「３．2026年３月期の連結業績予想（2025年４月１日～2026年３月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「通期予想として「売上高166,000百万円、営業利益3,200百万円、経常利益3,200百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,400百万円」を記載。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2025年3月期は売上高13.2％増、営業利益2.4％増、経常利益15.0％減、親会社株主に帰属する当期純利益16.8％増。2026年3月期予想は売上高0.3％増、営業利益8.5％増、経常利益25.6％増、純利益1.8％増。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「通期予想の対前期増減率は、売上高0.3％、営業利益8.5％、経常利益25.6％、親会社株主に帰属する当期純利益1.8％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「１．2025年３月期の連結業績」と「参考 個別業績の概要」の双方を記載。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「2026年３月期の経常利益予想は3,200百万円、対前期増減率25.6％。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「2026年３月期の売上高予想は166,000百万円、対前期増減率0.3％。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「経常利益は2025年3月期2,548百万円に対し2026年3月期予想3,200百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は2,358百万円に対し2,400百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「「３．2026年３月期の連結業績予想」では売上高、営業利益、経常利益、純利益、1株当たり利益の予想値を記載している。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失276百万円」「事業撤退損失460百万円」「特別損失合計782百万円」と記載。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「＜ファイバー＞」「＜アウター＞」「＜セミコンダクター＞」「トリアセテート繊維事業の譲受」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「最終製品の需要増加」「円安効果」「原材料価格の高騰」「事業ポートフォリオ再編」「不採算事業からの撤退損失」「負ののれん発生による特別利益」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「要因の説明はあるが、需要増加や円安効果などについて個別の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「急激な為替変動」「米国による関税措置」と、「事業ポートフォリオ再編」「不採算事業からの撤退」を記載。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度の業績」「前期比19,346百万円、13.2％増収」「営業利益は前期比68百万円、2.4％増益」「経常利益は前期比450百万円、15.0％減益」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「不確実性の高い事業環境を見込んでおります」と、「不採算事業からの撤退損失」「負ののれん発生による特別利益」を記載。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「営業利益は、事業ポートフォリオ再編に伴う一部費用を計上したものの」「経常利益は、急激な為替変動の影響等により」「負ののれん発生による特別利益が寄与」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「今期より新たに加わったトリアセテート事業」「連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出995百万円」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「次期予想および今後の見通しに、上振れ分の使途に関する記載はない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「事業撤退を決めた子会社」「事業ポートフォリオの見直しと構造改革を着実に推進」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2025年５月15日」、対象期間「2024年４月１日～2025年３月31日」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「３．2026年３月期の連結業績予想」として通期予想を記載し、前回予想の公表日や従来予想は記載していない。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想を増額（原文: 「「１株当たり期末配当金については、95円00銭から97円00銭に変更」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「売上高166,000百万円…を見込んでおります」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）